おすすめのPR会社10選!依頼するメリットや注意点・失敗しない選び方

企業の広報活動を代理で行う「PR会社」。プレスリリース作成や広報戦略の立案などあらゆるPR業務を依頼でき、プロの知識を活用したPR活動を実現できます。本記事では、おすすめPR会社について、PR会社に依頼するメリットや失敗しない選び方などと併せて紹介します。
目次
PR会社とは?
PR会社とは、企業や団体の代わりに広報活動を行う会社を指します。
PRとは「パブリックリレーションズ(Public Relations)」の略語で、企業や団体が情報発信を行い、社会や人々と良好な関係や信頼関係を築くことを目的とする活動のことです。具体的には、広報戦略の立案やプレスリリースの作成・発表、イベントの開催やソーシャルメディアを通じた情報発信などを行います。
「PRを行う専任の担当者がいない」「PRのノウハウがない」といった企業においては、PR活動は負担が大きいと言わざるを得ません。そこで、PR活動の負担を軽減し、PR活動の効果を高めるために、専門知識やノウハウを持つPR会社に業務を依頼するケースが増えています。
PR会社の失敗しない選び方
国内には大小さまざまなPR会社があるため、自社のニーズや目的にマッチしたPR会社を選ぶのは簡単ではありません。そこで、ここではPR会社選びに失敗しないために押さえておきたいポイントを解説します。
PR会社の実績で選ぶ
PR会社のこれまでの実績は、必ずチェックしましょう。PR会社によってつながりが強いメディア・弱いメディアが異なります。テレビへの露出を増やしたいのであれば、テレビへの露出に強いPR会社への依頼がおすすめです。
PR会社によって得意な業界も異なります。あらゆる業界へのPRを幅広く担うPR会社もある一方、化粧品業界やIT業界など、業界に特化したPR会社もあるため、PRしたい業界に対する実績があるPR会社を選んでください。
得意としている業務で選ぶ
PR活動は多岐にわたるため、PR会社の得意な業務を忘れずに確認しましょう。メディアへの露出を増やしたい場合は、メディアへの売り込みが得意なPR会社が適しています。
また、PR誌や社内報といった広報ツールの作成を発注したいケースでは、それらを専門とするPR会社が向いています。調査・分析に長けているPR会社や総合的に対応できるPR会社もあるため、自社の課題に合わせてPR会社を選択しましょう。
費用で選ぶ
PR会社との契約形態や費用も、事前に確認しておきたいポイントです。契約内容にもよりますが、大手のPR会社に依頼すると数百万~数千万円程度の費用がかかります。
これに対して、フリーのPRプランナーに依頼すると費用を抑えられる傾向にあります。Webサイトでは費用を公開していないPR会社が多いため、依頼内容を伝えたうえで見積もりを取ってください。
契約には、プロジェクトベースや、1年などの期間単位の形態があります。PRの目的によって適した契約形態が異なるため、自社に合った契約方法を提示してくれるPR会社を探しましょう。
おすすめのPR会社10選
ここからは編集部がおすすめするPR会社をご紹介します。各社の特徴や得意分野を比較し、自社の課題解決につながるPR会社を見つけてください。
共同ピーアール株式会社
共同ピーアール株式会社は、1964年に創業した老舗のPR会社です。PR業界で初めて上場を果たした企業でもあります。
年間PRプロジェクトは5,000件以上と数多く、製造業から観光業、住宅・不動産業など、多岐にわたる企業や官公庁、地方自治体、各種団体のPR活動を担っています。また、80か国とのネットワークがあるため、海外展開を行っている企業のPR活動にも対応可能です。
広報戦略立案からプレスリリースの作成、記者発表会・プレスセミナーの開催、調査PR、テレビPRなど、幅広いPR活動を担えるのも、強みの一つです。危機管理広報コンサルティングも手掛け、リスク測定やリスク対応、緊急記者会見などにも対応します。
また、訪日外国人を対象とした事業を行う企業や団体に向けて、外国人インフルエンサーが情報発信を行うインバウンドインフルエンサー事業も展開しています。
公式サイト株式会社プラップジャパン
株式会社プラップジャパンは、1970年に創業した独立系の総合PR会社です。PRのプロフェッショナルが250人以上在籍し、PRコンサルティングやプレスリリースの作成、記者発表会やPRイベントの開催、プレスツアーなどを行っています。
新聞や雑誌、Web媒体などとのタイアップ記事などもアレンジ可能なため、メディア露出を増やしたい企業の課題解決につながるでしょう。
中国やシンガポールにもスタッフが駐在しているため、中国市場・東南アジア市場への広報も依頼可能です。
独自のサービスも多く、社内の広報体制の構築や社員意識改革などを目的とするコミュニケーションプログラムを実施するほか、インタビュー取材や記者発表会などのTPOに応じた服装提案を行うなど、イメージコンサルティングサービスも提供しています。
公式サイト株式会社 電通PRコンサルティング
株式会社電通グループの一員である株式会社電通PRコンサルティングは、これまでに「北アジアPRコンサルタンシー・オブ・ザ・イヤー」や「ジャパン・コンサルタンシー・オブ・ザ・イヤー」などの受賞歴があります。
トータルで事業体のPR活動を支援する「統合型PRソリューション」と、危機管理や調査・分析など、PR活動における個別の課題を解決する「個別ソリューション」を提供しています。
時代に合ったPRソリューションを用意しているのも、同社の特徴です。PR視点で「IMC(Integrated Marketing Communication)戦略」を最大化するプログラム「PR IMPAKT」もその一つです。
ほかにも、話題づくりではなく、価値あるファクトを発信する「価値づくり広報」や、危機管理体制強化を支援する「クライシス対応/リスクマネジメント」なども提供しています。
公式サイト株式会社サニーサイドアップ
株式会社サニーサイドアップは、「たのしいさわぎをおこしたい」を掲げるPR会社です。戦略プランニングから記者会見・プレスセミナーの開催、メディア露出など、さまざまなPR活動を担っています。
企業だけではなく、自治体や非営利団体のPR活動も手掛けています。また、海外のPRエージェンシーともネットワークがあるため、全世界に向けたグローバルキャンペーンも実施できるのが強みです。
同社は、PR活動のほかにアスリートのマネジメントも手掛けるなど、幅広い事業展開を行っています。具体的には、事業の企画・開発や企業の社会貢献活動のサポート、アスリートや文化人のキャスティング、著作権の管理をはじめとしたライツビジネスなどにも対応可能です。
商品やサービスの認知度向上やブランディングにとどまらず、自社が抱えるさまざまな課題の解決に貢献してくれるでしょう。
公式サイト株式会社ベクトル
株式会社ベクトルは、多くのグループ会社を持ち、グループ全体の従業員数は1,603人(2024年2月28日現在)に上り、日本国内外13拠点で事業を展開しています。特筆すべきは、利用企業10万社以上、上場企業の約60%が利用しているニュース配信プラットフォーム「PR TIMES」を保有している点でしょう。プレスリリース配信に強みを持っているといえます。
グループ会社は、PR戦略の立案からデジタル施策、イベント運営など、それぞれがPR活動における得意分野を持っています。官公庁や自治体などを対象に戦略的コミュニケーションを支援するグループ会社もあり、幅広いニーズに応えられるサービスを提供しているといえるでしょう。
PR活動と連動させてマーケティング戦略を実行するダイレクトマーケティング事業も手掛けているため、商品・サービスの販売数増加も期待できます。
公式サイト株式会社ベンチャー広報
中小・スタートアップ企業に特化したPR会社が、株式会社ベンチャー広報です。PR戦略の策定から報道用基礎資料・プレスリリースの作成、メディアプロモートや記者発表会の開催などのサービスを提供しています。
特徴は、大手PR会社よりも料金設定が割安な点です。PR活動に予算をかけられない中小・スタートアップ企業も依頼しやすいといえます。
契約形態は、「リテナー契約」と「コンサルティング契約」の2種類です。「リテナー契約」では、広報PR活動を同社のスタッフが代行します。一方の「コンサルティング契約」では、企業の広報担当者にPR活動に関するアドバイスを行うため、最終的に広報機能を内製化したい企業に適しているでしょう。
ほかにも「元新聞記者が教える広報のためのリリース文章講座」も提供しており、一対一で文章指導を受けられます。広報担当者の課題に合わせて内容をカスタマイズしてくれるため、課題解決につながるでしょう。
公式サイト株式会社 マテリアル
「すべての個性に情熱を灯し、可能性を最大化する。」をミッションに掲げる株式会社マテリアルは、2005年に設立されたPR会社です。これまでに「2021 Asia-Pacific Stevie Awards」のPRエージェンシー・オブ・ザ・イヤー部門ゴールド受賞、 Campaign Asia Pacific「ジャパンPRエージェンシー・オブ・ザ・イヤー」受賞など、国内外で豊富な受賞歴があります。
大手企業からスタートアップ、BtoBやBtoCなど、さまざまな企業のPRを行ってきた同社は、マーケティング課題を踏まえ、社会とブランドをつなぐ「ストーリー設計」を得意としています。
さらに、時期によってPR活動の量を加減したい企業に向けて「月額変動型リテナーPRプラン」も用意しています。同プランは依頼したPR業務の量に合わせて料金が変動する仕組みのため、固定費削減が期待できるでしょう。
公式サイト株式会社ORANGE SENSE
株式会社ORANGE SENSEは、2015年に創立され、神奈川県横浜市に本社を置くPR会社です。コンサルテーションからキャンペーン・イベントの実施、報道・キーワード分析などを手掛けています。
また、組織内の円滑なコミュニケーション体制構築を目的とした、インターナルコミュニケーションも支援しています。加えて、クライシスコミュニケーションやメディアトレーニングも提供しているため、企業のPR活動に関する多様なニーズに応えられるのが特徴といえるでしょう。
同社が手掛ける事業は幅広く、映像・動画制作やWeb制作、編集・ライティングなどにも対応可能です。さらに、大学生マーケティングや地方創生事業、キャラクターライセンス事業なども行っています。PR活動にとどまらず、多種多様な事業課題について相談できるでしょう。
公式サイト株式会社Enjin
「あらゆる価値を可視化する」をミッションに掲げているのが、株式会社Enjinです。これまでの6,000社以上のPRを手掛けてきました。動画PRやテレビ、Webメディア、紙メディアでのPR、ソーシャルメディアPRなどを行っています。
企業の顔となる経営者をブランディングする「経営者ブランディング」や、危機的状況発生時に備えた「クライシス・コミュニケーション(危機管理広報)」なども提供しています。
大手外資系メディアとパートナーシップを結んでいるため、グローバル規模でのブランディングにも対応できるのが特徴です。海外展開を進めている企業にとっては、大きな助けとなるでしょう。
また、同社はメディアマッチングサービス「メディチョク」も運営しています。これは、企業や医療機関とメディアをつなぐサービスで、企業や医療機関のメディア露出増加が可能です。
公式サイト株式会社ワールドワイドピーアール
株式会社ワールドワイドピーアールは、幅広い業種・サービスのPRを手掛けるPR会社です。医療や商業施設、飲料・食品などに加え、イベントや教育機関、伝統芸能や自治体など、実績のある業界は多岐にわたります。
特に、メディアへの露出増加やテレビ・イベント・WebサイトでのPRなどに強みを持っています。インバウンドPRとして、訪日外国人をターゲットとした企画・運営にも対応可能です。
国内外のインフルエンサーを活用したインフルエンサーPRも、同社が提供するサービスの一つです。さらに、商品やサービスの紹介を目的にメディアを訪問する「メディアキャラバン」を行うなど、多様なサービスを用意しています。
タレントや文化人のキャスティングも可能なため、自社にタレントなどとのコネクションがない場合は相談してみるとよいでしょう。
公式サイトPR会社に依頼するメリット
PR活動は自社のリソースを使って行うこともできますが、PR会社に依頼することでさまざまなメリットを得られます。ここでは代表的なメリットをお伝えするので、依頼を検討する際の参考にしてください。
PRに関する専門知識を活用できる
PR会社はPRに関する豊富な経験と専門知識を有しているため、PR活動を依頼することでそうした経験や専門知識を活用できます。PR活動を行ううえでは、各メディアの特性の理解やトレンドの把握などが欠かせません。
PR会社の中には、調査や分析を行う専門部署を設け、市場やターゲット、競合他社の現状やニーズを的確につかんでいるところもあります。PR会社に依頼すれば、自社リソースで実施する場合に比べて、高い効果が期待できるでしょう。
著名なメディアとつながりを持てる可能性がある
PR会社を通じて、自社がコネクションを持っていない著名なメディアにもアプローチができます。著名なメディアには多くの企業から連絡が寄せられるため、つながりのない企業がコンタクトを取ろうとしても、なかなか返答を得られません。
その点PR会社は、業務の特性上、数多くのメディアとのコネクションを持っています。PR会社のコネクションを活用すれば、著名なメディアに自社や商品・サービスを取り上げてもらえる可能性があるでしょう。
PR活動の手間が省ける
PR活動は、戦略立案からプレスリリースの作成・配信、メディアリストの作成など、多くの労力がかかります。そこで、PR会社に依頼すれば、自社の担当者の負担軽減が可能です。
特に中小企業はリソースが限られているため、担当者がPR活動と他業務を兼任しているケースも多いでしょう。PR活動をPR会社に依頼すれば、その分、担当者がコア業務に集中できるメリットがあります。
PR会社に依頼する際の注意点
PR会社に依頼すれば自社のリソースを割かずにPR活動ができますが、依頼時には注意すべき点もあります。依頼前に知っておきたい注意点について解説しましょう。
すぐに結果が出ないことを理解する
PR会社にPR活動を依頼したからといって、即効性を期待してはいけません。PR活動は、社会とのより良い関係の構築を目指す活動です。大々的に広告を打つ場合とは違い、すぐに効果は出ません。
メディアへの露出を増やそうとしても、メディア側にも都合があるため、PR会社側ではタイミングや露出量をコントロールできません。中長期的な取り組みが求められる点を理解したうえで依頼をしましょう。
費用がかかる
PR会社への依頼には高額な費用が発生します。大手PR会社であれば、費用は数百~数千万円に上ることもあるでしょう。契約期間はPR会社によってまちまちですが、半年から1年契約がほとんどです。その間、費用を払い続ける必要があるのです。
そこで、依頼前にPR活動の目的やゴールを明確化し、そのための予算を立てたうえで、自社の規模に合ったPR会社を選ぶようにしてください。予算が限られている場合は、中堅以下のPR会社やフリーのPRプランナーへの依頼も検討しましょう。
専門会社に依頼しPR活動を効果的・効率的にすすめよう
自社の認知度やブランドイメージの向上のためにPR活動は欠かせません。しかし、メディアが多様化し、PR活動に専門知識が求められる昨今、自社だけでPR活動を行うには限界があります。そこで、効率的・効果的にPR活動を進めるために、専門のPR会社への依頼を検討してみましょう。
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