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MDMツールの導入にかかる費用相場｜安く導入する方法や選定する際のポイント
業務用のモバイル端末を管理する「MDMツール」。セキュリティリスクの低減などから導入企業が増えていますが、導入にはどのくらいの費用がかかるのでしょうか。本記事では、MDMツールの導入にかかる費用相場を、安く導入する方法や選定する際のポイントと併せて解説します。
目次
MDMツールの導入にかかる費用内訳
MDMツールの導入には初期費用と月額費用がかかり、それとは別にオプション・サービス費用が上乗せされるのが一般的です。それぞれの費用について解説します。
初期費用・月額費用
MDMツールを導入する際には、初期費用と月額費用がかかるのが一般的です。
初期費用には、ツールの設定やインフラ構築にかかるコストが含まれており、導入規模やカスタマイズの内容や度合いによって金額が変動します。
月額費用は、ツールの料金プランによって変わりますが、月額従量制を採用しているケースが一般的です。使用する端末数や機能の範囲に応じて変動する傾向があります。そのほか少数ではあるものの、月額固定制を採用しているツールも存在します。
オプション・サービス費用
基本機能に加えて追加のオプションやサービスを利用する際は、別途費用が発生します。
例えば、サポート体制が充実する専用窓口の利用や、高度なセキュリティ機能を追加する場合などです。これらのオプションは、自社のニーズに応じてカスタマイズできるようになっているため、導入前に必要な機能やオプションの必要性をよく検討しておきましょう。
機能のオプションは月額払い、サポートサービスは年額払いもしくは都度払いが一般的です。
▷MDM（モバイルデバイス管理）とは？基本機能や導入するメリット・必要性をわかりやすく解説
MDMツール導入にかかる費用の相場
MDMツールの導入には初期費用と月額費用が発生しますが、料金はツールによって異なります。
自社システムに組み込むオンプレミス型に比べると、クラウド型MDMツールの方が初期費用が安くなる傾向があります。あくまで目安ですが、具体的なクラウド型MDMツールの費用の相場は以下のとおりです。
| 費用項目 | 費用相場 |
| 初期費用 | 0円〜5万円程度 |
| 月額費用 | 端末1台あたり数百円程度 |
MDMツールを安く導入する方法
MDMツールを安く導入するポイントを2つ紹介します。少しでも費用を抑えるために参考にしてください。
本格導入の前に無料トライアルで自社との相性を確かめる
MDMツールの多くは、無料トライアルを提供しています。本格導入に進む前にまずはこの無料トライアルを使用してみて、ツールの操作性や機能が自社のニーズに合っているか、また費用対効果が期待できるかを確認しましょう。
実際に操作してみることで必要な機能を見極めやすくなるため、失敗のリスクを最小限に抑えられます。
▷無料で利用できるMDMツール比較｜選び方や注意点・有料版との違いを解説
対象となるモバイル端末の台数を減らす
対象となるモバイル端末の台数を減らす方法もあります。MDMツールの多くは、管理対象となる端末の数に応じて費用が変動する仕組みのためです。
導入前に、使用しておらず管理が不要な端末はないか、複数台の端末を使用している従業員がいないかなどを確認し、端末数を最小限にすることで無駄なコストを削減できる可能性があります。
MDMツールを選定する際のポイント
MDMツールを比較して選定する際に、チェックするべき5つのポイントを解説します。
対象となるモバイル端末のOSに対応しているかで選ぶ
MDMツールを選定する際に最も重要なことは、そのMDMツールが自社のモバイル端末のOSに対応しているかどうかです。端末のOSにはWindows・Android・iOSなどがあり、ツールによって対応しているOSが異なります。
自社のモバイルのOSに非対応のツールを選ぶと利用できない可能性もあるため、十分注意しましょう。
必要な機能が搭載されているかで選ぶ
そのMDMツールに、自社に必要な機能が搭載されているかどうかもチェックしましょう。
MDMツールを導入する目的は企業によって異なります。多機能なものを選んだとしても、不要な機能が多いと無駄なコストが発生する可能性があります。
具体的には、リモートロック・ワイプ機能・アプリケーションの制限などの端末管理業務の効率化、セキュリティ対策につながる基本的な機能のほか、内部統制やコンプライアンスを強化するための機能などが挙げられます。
あらかじめMDMツールの導入目的や必要な機能を明確にしておき、その機能を備えているかどうかを基準にツールを選定しましょう。
提供形態で選ぶ
MDMツールには、オンプレミス型とクラウド型の提供形態があり、それぞれメリット・デメリットが異なります。
オンプレミス型は、自社でサーバーなどを用意してシステムを構築する形態です。カスタマイズ性に優れている反面、導入にコストや手間がかかる点がデメリットと言えます。
一方のクラウド型は、サービス提供元がシステムの構築・運用・管理を行い、オンライン上でそのサービスを利用する形態です。導入が容易で運用コストが比較的安い反面、カスタマイズ性に乏しいデメリットがあります。
何を重視するかは企業によって異なるため、それぞれの特徴を正しく理解したうえで、自社のニーズに適した形態を選びましょう。
BYODに対応しているかで選ぶ
BYOD(Bring Your Own Device)に対応しているかどうかもMDMツールを選定する基準になるでしょう。
従業員が個人所有のモバイル端末を業務で使用するケースが増加しており、多様な端末に対応したい場合はBYODに対応しているMDMツールを選ぶ必要があります。
BYOD対応ツールは、業務用アプリと個人用アプリを分けて管理できる場合が多く、セキュリティとプライバシーの両立が可能です。
導入・運用のサポートは十分得られるかで選ぶ
導入・運用のサポート体制も比較すべきポイントです。
具体的には、ツールの操作方法に関するレクチャーや、端末のOS変更や機能の追加対応、トラブル発生時の対応範囲や速度などが挙げられます。
また、国産製品か海外製品かも確認しておくとよいでしょう。海外製品の場合、サポートが手薄だったり、日本語に対応していなかったりすることがあります。手厚いサポートを求める場合は、国産ツールを選ぶのが無難です。
▷【2024年最新】おすすめのMDMツール10選を比較｜選び方や違い・メリット
MDMツールを安く導入する際の注意点
MDMツールをできるだけ安く導入したい場合、注意すべき点があります。
低価格のツールは一見魅力的ですが、利用できる機能やサービスが制限されていることが多いため、事前に十分確認しましょう。
例えば、安いプランには必要最低限の機能しか含まれておらず、機能を追加するたびに追加料金が発生するケースが挙げられます。また、端末の台数制限が非常に少ない場合や、契約期間が限られている場合などもあります。
価格の安さにはそれなりの理由があるため、表面的な価格だけで判断せず、長期的な利用を見据えてサービスの内容や対象範囲などを細かく確認することが重要です。
機能やサービスを比較し自社に最適なMDMツールを選ぼう
業務用のモバイル端末の管理に役立ち、セキュリティリスクの低減などが見込めるMDMツール。導入には初期費用と月額費用、必要に応じてオプション費用が発生し、料金はツールごとの料金プランやオプションの有無によって異なります。
MDMツールを選定する際は、導入費用だけでなく、提供形態・対応OS・必要な機能・サポート体制などを多角的に比較することが重要です。複数のサービスを比較して、自社に最適なMDMツールを選びましょう。
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