おすすめの福利厚生代行サービス10選を比較｜導入するメリットや選ぶ際のポイントを紹介

福利厚生サービスのサービス一覧

• 簡単導入＆手間なし運用で節税効果も！
• 公平に使えて満足度の高い制度を実現
• 全国25万店の加盟店で使える

• 従業員人気の高い福利厚生で離職を防止
• 初期コスト＆運用コスト共に実質0円
• 採用活動や従業員満足度にも大きく貢献

• 元手なしで退職金制度を構築
• 採用力の強化や離職率の防止に
• 会社全体の経費削減＆利益率を向上

• 退職金制度の見直し、福利厚生の充実につながる
• 社員のモチベーションアップや採用強化が見込める
• ハードルの高い制度設計に対して充実のサポート

• 月額350円（税込）/人という低価格で導入可能
• 従業員規模に関わらず、運用が可能
• 歯科医師推奨の安心品質

• 手軽で続けやすい健康経営・食生活改善の一助に
• オフィスカフェを構築してコミュニケーション活性化
• 中小企業から大企業まで規模にかかわらず導入可能

福利厚生サービスの
サービスを一括ダウンロード(無料)

福利厚生代行サービスとは?

福利厚生代行サービスとは、企業が社員に提供する福利厚生を、外部の専門業者が代行して設計・運営するサービスです。

企業が提供する福利厚生には、法律で定められた法定福利厚生と、自社の判断で実施有無を決める法定外福利厚生(住宅手当や社員割引など)の2種類があります。

企業の魅力を高め、優秀な人材の採用・定着をはかるには、法定外福利厚生を充実させることが有効です。この法定外福利厚生のラインナップを整える手段として、福利厚生代行サービスが選ばれる傾向にあります。

福利厚生代行サービスは労働市場の変化により注目を集めている

従来、福利厚生業務は自社内で完結するのが一般的でした。しかし、働き方の多様化や経営のスリム化などが進む現代において、社員の働きやすさや満足度を高めることは容易ではありません。

とくに法定外福利厚生は、ワークライフバランスの実現にも大きな影響を与えます。しかし、法定外福利厚生を自社内で設計・運用するのは手間やコストがかかることから、ハードルが高いと言えるでしょう。

そのため、豊富な提携先をもち、最新のノウハウを用いて多彩な支援ができる福利厚生代行サービスが注目を集めているのです。

提供内容によって2種類に分かれる

福利厚生代行サービスには、パッケージプランとカフェテリアプランの2種類があります。それぞれのサービスの提供方法や利用方法などを見ていきましょう。

パッケージプラン

パッケージプランとは、社員が福利厚生を定額制で利用できるプランです。福利厚生サービスの提供者が設計したセットプランのなかから、自社に合うものを企業が選んで契約します。

パッケージプランは設計済みのセットプランから選択して契約するため、低コストかつ早期的な導入が可能です。サービスは会員価格で提供されるため、個人で利用するよりも割安というメリットもあります。

一方デメリットは、事前に用意された福利厚生セットを利用する性質上、カスタマイズ性が低いことです。このことから、社員が選べるサービスが限定されてしまうことがデメリットといえるでしょう。

カフェテリアプラン

カフェテリアプランとは、福利厚生メニューを自由にカスタマイズできるプランです。企業が社員に対してポイントを付与するスタイルが一般的で、社員はこのポイントを使って好きな福利厚生を利用できます。

カフェテリアプランの大きな魅力は、カスタマイズ性の高さです。社員のニーズに合わせてメニューを調整できるため、自社の特色を出しやすいメリットがあります。

ただし、社員のニーズを把握しながらメニューを細かく調整していくため、どうしても時間と労力がかかる点がデメリットです。

福利厚生代行サービスを選ぶ際のポイント

せっかく福利厚生代行サービスを導入しても、社員の利用率が低ければコストに見合った効果を得られません。利用率を高め、社員の満足度を上げていくためには、自社にあった福利厚生代行サービスを選ぶことが重要です。

ここからは、福利厚生代行サービスを選ぶ際のポイントを紹介します。

サービス内容は導入目的に適しているか

福利厚生代行サービスの利用を検討する企業では、自社の法定外福利厚生に課題を抱えているケースが多いです。そのため、導入目的に適したサービスを選べなければ、課題を解決できません。

たとえば、自社の法定外福利厚生の満足度が高い反面、運用リソースが足りていない状況であれば、経費削減を図ることが重要です。この場合、「自社の法定外福利厚生に近しいサービスか」や「自社で運用するよりもコストが抑えられるか」の2つが比較ポイントとなるでしょう。

一方、自社の法定外福利厚生がない、あるいは満足度が低い場合は「サービス内容の充実」や「社員のニーズとの親和性」がコストに見合っているかが大切です。

自社の課題から導入目的を確認することで、適した福利厚生代行サービスを選びやすくなります。

社員が利用しやすいサービスか

福利厚生代行サービスを導入しても、社員に利用されなければ意味がありません。そのため福利厚生代行サービスを選ぶ際は、社員が利用しやすいものを選ぶことが重要です。

福利厚生代行サービスは、一般的にプラットフォーム上で提供されるため、利用したい福利厚生の探しやすさや、利用するまでのハードルの低さが重要です。また、社員の心理的ハードルとしては、自分自身の支出でまかなうパッケージプランよりも、ポイント消化式のカフェテリアプランのほうが利用を促しやすいといえるでしょう。

これらの条件を加味しても候補を絞りきれない場合は、福利厚生代行サービスの導入実績を見ることをおすすめします。会員数だけでなく、実際に導入した業態や企業規模などを見ていくと、福利厚生代行サービスの得意領域が可視化され、より候補を絞り込みやすくなります。

導入後の効果を分析してもらえるか

福利厚生代行サービスは、導入後の定期的な改善が必要であることを忘れてはいけません。どれほど入念に準備を進めたとしても、想定とのズレが出てくる可能性もあるでしょう。

この際、導入後の効果分析をしてもらえるかが重要です。具体的には、以下3つの内容を確認しましょう。

• 福利厚生代行サービスを利用した社員がどのくらいいるのか
• 福利厚生メニューの利用度合いに偏りはあるか
• 利用の障害となっている要素はあるのか

これらの効果分析を経て、適切なアドバイスをもらえる福利厚生代行サービスだと導入後の改善も進めやすくなります。

おすすめの福利厚生代行サービス10選を比較

福利厚生代行サービスには、パッケージプランやカフェテリアプランという総合型だけでなく、特定のサービスに特化した専門型のものもあります。

ここでは、数ある福利厚生代行サービスのなかから、おすすめのサービスを紹介します。

snaq.me office (スナックミーオフィス)

snaq.me office (スナックミーオフィス)は、株式会社スナックミーが提供する無添加置き菓子・社食・オフィスコンビニサービスです。添加物・白砂糖・マーガリン・ショートニングなどを使用しない、無添加のお菓子が100種類以上用意されており、従業員は健康的に間食を楽しむことができます。

snaq.me office (スナックミーオフィス)は初期費用や月額費用などは発生せず、商品代金のみで利用可能な点が特徴です。支払い方法も、企業が1か月分を一括で買い取る「買取プラン」のほか、企業と従業員双方が負担する「一部負担プラン」、従業員がその都度決済し企業側の支払いが不要な「負担ゼロプラン」が用意されており、企業の負担を抑えながら導入することができます。

チケットレストラン

チケットレストランは、株式会社エデンレッドジャパンが提供する食事補助に特化した福利厚生代行サービスです。

街のお店を社員食堂として活用するというコンセプトのもと、全国250,000店以上の加盟店で利用できるのが特徴です。社員はチャージ制の電子カードを使い、飲食店やコンビニなどの好きな加盟店で食事を楽しめます。

社員同士のコミュニケーションツールとしても機能することから、利用率99％・継続率98％・社員満足度90％という高い評価を得ています。

シャトク福利厚生賃貸

シャトク福利厚生賃貸は、株式会社シャトクが提供するSaaS型福利厚生賃貸サービスです。従業員が借りている賃貸住宅を法人名義に変更することで、従業員の手取りアップと企業のコスト削減を叶えることができます。

シャトク福利厚生賃貸は日本全国対応可能であり、賃貸に住んでいる従業員ならば誰でも利用できます。契約機能や物件管理機能、支払・請求・入金管理機能など、賃貸管理業務に必要な機能が搭載されており、企業側の管理業務も大幅に効率化できるでしょう。

一般的に、住宅分野は特に人気の高い福利厚生です。シャトク福利厚生賃貸を活用して福利厚生を充実させることで、従業員満足度の向上や採用強化が期待できるでしょう。

ベネフィット・ステーション

ベネフィット・ステーションは、株式会社ベネフィット・ワンが提供する総合型の福利厚生代行サービスです。140万件以上の豊富な優待特典を47都道府県で利用できるほか、使用範囲が2親等以内の家族まで拡大されているのが特徴です。また、看護師による心と体の相談デスク、保育サービス(ベビーシッターや病児シッターなど)の利用時に補助金を受け取れる制度など、ライフステージの変化にも対応します。

さらに、健康状態の可視化や活動によるポイント付与など、健康支援に関する取り組みも豊富です。健康経営に課題を感じている企業にとって、社員の健康意識の醸成や持続的な健康管理を促進できる点も魅力といえます。

アソシエ倶楽部

アソシエ倶楽部は、株式会社 エヌ・ティ・ティ・ビジネスアソシエ東日本が提供する福利厚生代行サービスです。

ベネフィット・ステーションとNTTグループの割引サービスを組み合わせ、約140万件の優待特典を利用できます。企業向けサービスとして、健康増進セミナーやHR教育支援(e-ラーニング)など、健康経営や働き方改革に関するサービスを特別価格で利用できるのも特徴のひとつです。

同サービスは2親等以内まで利用できるため、家族の利用も可能です。また、企業研修向けe-ラーニングの384講座が無料で付いてくる特典もあります。

福利厚生倶楽部

福利厚生倶楽部は、株式会社リロクラブが提供する総合型の福利厚生代行サービスです。全国50エリアのお得なサービス情報が地域ごとに紹介されていて、地域間の利用格差を解消できます。

スポーツクラブ(約3,800ヶ所)やゴルフ場(約600ヶ所)、保育施設(3,000ヶ所以上)など、全国各地でさまざまな施設と提携しています。また、専用スマホアプリの会員証で手軽に利用できる点も魅力です。

利用する企業の多くが従業員数100名未満の中小企業のため、企業規模を問わず利用しやすいサービスといえるでしょう。

ライフサポート倶楽部

ライフサポート倶楽部は、リソルライフサポート株式会社が提供する総合型の福利厚生代行サービスです。

5,000以上の宿泊施設、2,000種類以上の生活メニューに加え、リソルグループの直営施設の優待価格で利用できます。

また、業界でも珍しい補助金精算型を採用しているのが特徴です。未利用分が返金されるので、定着までに時間がかかりそうな場合でも安心して導入できます。

OFFICE DE YASAI

OFFICE DE YASAIは、株式会社KOMPEITOが提供する置き型健康社食の福利厚生代行サービスです。

管理栄養士が監修した惣菜やドリンク類などの商品をオフィス内に設置し、専用アプリや現金で購入できるのが特徴です。健康社食を1つ100円から購入できるという安価な価格設定と、冷蔵庫を設置するだけでスタートできるという気軽さが好評で、サービス継続率は98.4％を記録しています。

導入企業のうち、259社が健康経営優良法人2023に認定(前年比の約3倍)されていて、健康経営の促進という面でも期待が集まっているようです。

CLUB CCI

CLUB CCIは、東京商工会議所が提供する福利厚生代行サービスです。

各地商工会議所の会員事業所を対象に、福利厚生倶楽部あるいはベネフィット・ステーションのオリジナルプランを展開しています。

本来のサービスと比較し、一部制限を受けるプランもあるものの、リーズナブルな価格設定で気軽に導入できるのが魅力です。

WELBOX

WELBOXは、株式会社イーウェルが提供するパッケージ型の福利厚生代行サービスです。50,000件以上のメニューを特別割引価格で提供していて、2親等以内の家族で利用できます。

専用のショッピングモール(WELモール)や書籍販売サイト(WEL BOOK STORE)があり、食品・家電・本などを安価で購入できるのも特徴です。

おすすめの福利厚生制度

福利厚生にはさまざまな制度がありますが、社員からの人気が高い制度がいくつかあります。どのような制度を取り入れたらよいか悩んでいる場合や、福利厚生の利用率が低い場合は以下4つの制度を検討してみましょう。

• 健康関連
• 食事関連
• 育児関連
• スキルアップ関連

健康関連

社員が心身ともに健康な状態で働き続けることは、企業の持続的な成長に欠かせない要素です。一方で健康維持を社員の自己管理に頼り切ってしまうと、どうしてもパフォーマンスにムラが生まれてしまいます。

だからこそ、企業が積極的に健康維持を支援することが大切です。近年は健康経営に注目が集まっていることもあり、健康増進に向けた福利厚生制度を取り入れる企業が増えています。

たとえば、マッサージ施設や整体師と連携し、デスクワークによる肩こりや腰痛改善を支援するマッサージ制度などがあります。これは出張型・来院型・社内常駐型などの種類があり、社員がマッサージを無料で受けられる制度です。

また、パワーナップ(昼寝・仮眠)を制度化している企業もあります。これは集中力の向上やストレスの軽減を目的に、15分程度の休憩を推奨するための制度です。

食事関連

多くの社員が勤務中に昼休憩を入れるため、ランチタイムに関する支援は比較的導入しやすい制度といえるでしょう。

食事関連の福利厚生というと、社員食堂などの大がかりな取り組みを思い浮かべる方が多いかもしれませんが、それ以外にも食事関連の福利厚生制度はあります。

たとえば、食事補助がそのひとつです。これは単に手当を支給するだけでなく、オフィス常駐型の配送サービスなどを利用することもできます。

近年では置き型の社食サービスや法人専用の自販機サービスなどを活用し、食べ物や飲み物からコミュニケーションの起点をつくろうとする企業が増えているようです。

育児関連

ライフステージが変化しても働き続けられる環境を整備するためには、育児関連の福利厚生が不可欠です。近年は企業内保育所の他にも、育児関連の福利厚生を採用する企業が増えています。

具体的な制度として挙げられるのが、ベビーシッター補助と特別休暇の拡充です。ベビーシッター補助では、ベビーシッターや仲介業者と提携し、ベビーシッターサービスを割引価格で提供します。これにより、託児所の定員オーバーや緊急時の対応のサポートが可能です。

特別休暇の拡充では、社員が有給休暇を使わずに休暇を取れる範囲を広げます。子どもの学校行事や病気・ケガなどに適応した休暇制度を用意することで、社員は有給休暇をプライベートの充実に充てられるでしょう。

スキルアップ関連

社員のスキルアップを促すことは、企業の生産性や業績の向上にも影響を与える重要なポイントです。近年スキルアップ関連の福利厚生として、書籍購入補助やe-ラーニングサービスの導入を検討する企業が増えています。

書籍購入補助は、社内ライブラリや電子書籍サービスを活用して、専門書籍によるスキルアップを支援するのが特徴です。

e-ラーニングサービスでは、階層別研修や職種別研修を実施する際などに活用されます。とくに技術進歩の著しいプログラミングやクリエティブ、データサイエンス領域では、専用のe-ラーニングサービスを活用する企業が増えているようです。

福利厚生代行サービスを導入するメリット

福利厚生代行サービスを導入するメリットは、以下の3つが挙げられます。

• 必要な福利厚生を選択できる
• 福利厚生に関する業務負担を軽減できる
• 企業イメージや求人応募率の向上につながる

それぞれについて詳しく見ていきましょう。

必要な福利厚生を選択できる

現時点で必要な福利厚生であっても、将来的に必要であるとは限りません。その点福利厚生代行サービスを利用することで、必要な福利厚生を取捨選択できるため、自社に不足している福利厚生を効率的にカバーできます。

さらに、提供される福利厚生が定期的にアップデートされるため、必要な福利厚生を常に最新の状態で提供できる点も大きなメリットといえるでしょう。

福利厚生に関する業務負担を軽減できる

福利厚生代行サービスの魅力は、高品質なサービスを低コストで提供できる点です。とくに複数の地域に拠点を展開する企業の場合、地域格差のない福利厚生の提供は非常に労力がかかります。

福利厚生代行サービスであれば、全国各地の幅広い施設と提携していて、提携先を探す労力がかかりません。そのため、社内の業務負担を軽減しながら、充実した福利厚生を提供することが可能になります。

企業イメージや求人応募率の向上につながる

コストパフォーマンスの高い福利厚生代行サービスを利用することで、企業規模の格差を埋めることができます。これまでは、大企業と中小企業で人材投資にかけられる予算が違うため、どうしても福利厚生の充実度に差が出ていました。

しかし、福利厚生代行サービスを導入すれば、中小企業も大企業と同等の福利厚生を用意することができます。これにより企業イメージが向上するだけでなく、求人を出した際の応募率の向上も期待できるでしょう。

福利厚生代行サービスの導入によるデメリット

社員の確保や定着において大きな効果を発揮する福利厚生代行サービスですが、導入にはいくつかのデメリットがあります。ここでは、福利厚生代行サービスの導入で考えられるデメリットを見ていきましょう。

利用されなくてもコストが発生する

福利厚生代行サービスは、月ごとで利用頻度に差が出ることもあるでしょう。もしかしたら、全く利用されていない月もあるかもしれません。

しかしサービスの性質上、社員に利用されていない状況でもコストが発生します。これは、福利厚生代行サービスを導入した際に起こりがちなデメリットのひとつといえるでしょう。

社員に利用されなければ本来の目的を達成できないため、自社で提供している福利厚生とのすみ分けや、サービスの利用促進に向けた取り組みを続けることが大切です。

全社員のニーズを満たすのは難しい

社員のニーズは1人ひとり異なるため、全社員のニーズを満たすのは至難の業です。とくに特化型のサービスが社員のニーズとかけ離れていた場合、社員の不満が溜まってしまうこともあるでしょう。

そのため、社員のニーズに寄り添った福利厚生代行サービスの検討が大切です。既存のやり方で利用率が上がらない場合は、社員が主体的に利用できるカフェテリアプランの導入を検討するとよいでしょう。

効果的な導入には福利厚生代行サービスの内容を比較しよう

福利厚生代行サービスは、法定外福利厚生の充実度を高めつつ、福利厚生業務の社内負担を減らせるサービスです。中小企業にとっては、サービスを有効活用して大企業並みの福利厚生を整えることも可能になります。

一方福利厚生代行サービスが上手く機能しないと、社員の利用率が上がらず無駄なコストとなってしまうリスクも考えられます。

本記事を参考にサービス内容を比較し、目的や社員のニーズに沿った福利厚生代行サービスを導入しましょう。