【2024年最新】EDIツール17選比較｜種類や選び方・メリットを解説

EDIとは？

EDI(Electronic Data Interchange)とは、各種書類のやりとりをオンライン上で実現するシステムです。専用回線やインターネット回線を活用し、取引先と電子データ化された帳票などをやりとりします。

企業間取引では見積書や注文書、納品書など、さまざまな文書を活用します。メールや郵送、FAXといった従来の方法で送付した場合、ヒューマンエラーによって誤送信が発生するケースも珍しくありません。紙書類は保管しておくスペースや印刷費用など、多くのコストも必要です。

EDIを導入して書類をデータ化すると、管理・検索の効率化や人的ミス予防に役立ちます。紙のように場所もとらず、最低限のコストで運用可能です。

EDIは「個別EDI」「標準EDI」「業界VAN」の3種類に分けられます。それぞれ特徴が異なるため、導入前に違いを把握しておきましょう。

個別EDI

個別EDIとは通信方法や識別コード、フォーマットなど取引に関するルールを取引先ごとに決めるタイプのEDIです。企業間でのルールを比較的自由に決められます。

一方、ルールの内容は発注側主導で決めるケースが多く、受注側は不利な条件となる可能性を考慮しておかなくてはなりません。また、取引先ごとに個別対応を求められるため受注側の負担が大きく、多数の取引先を抱えている場合には不向きです。

標準EDI

標準EDIとは、取引全般に関するルールが標準化されたタイプです。同一規格の標準EDIを取引先が使用している場合、システムの仕様を問わずデータのやりとりがおこなえます。

取引先ごとに対応を変える必要がないため、業務負担を大幅に軽減できる点が特徴です。企業間の力関係による影響も受けず、取引先を拡大しやすいため、多くの企業で導入されています。

業界VAN

業界VANは加工食品や酒類、流通など、特定の業界で利用されている標準EDIの一種です。業界内で共通の商品コードや取引先コードなどが標準化されており、同じ業界の企業とスムーズに取引をおこなえます。

同業界での活用に優れた汎用性を発揮するため、取引先が限定されている場合に適しています。専門分野に強いEDIを導入したい企業におすすめです。

EDIツールの基本機能

EDIに搭載されている基本機能を以下にまとめました。

• ファイル交換
• 電子データの生成
• 電子データの変換
• 電子データの送受信
• 送受信履歴の照会
• セキュリティ関連機能
• 他アプリとの連携機能

EDIによっては、FAXの自動送信やリードタイム設定、カタログ購買などの機能を搭載しています。見積・受発注・請求など、企業間取引に関する機能はほとんどのEDIが対応しています。

基本機能の充実度に加え、付加機能の有無や対応可能なプロトコル数などがEDIの決め手となるでしょう。

EDIツールの選び方

自社に合ったEDIを選ぶには、以下5つのポイントを意識することが重要です。

• 取引先のEDIシステムとの相性が良いか
• コストパフォーマンスに優れているか
• 導入実績は十分あるか
• 提供形態は何か
• サポート・セキュリティ体制は十分か

ポイントの内容をみていきましょう。

取引先のEDIシステムとの相性が良いか

取引先とスムーズにやりとりできるよう、マルチプロトコルに対応したEDIを選びましょう。データ交換の手順は小売や金融など、業界ごとに異なります。業務への支障を避けるため、流通BMSや全銀TCP/IPなど、通信プロトコルの対応範囲を確認しましょう。

複数納品日や取引不可日、リードタイムの設定といった、取引先との商習慣に対応できる機能が搭載されているかも要確認です。機能が不足していると、別途メールや文書を作成しなければなりません。かえって業務効率が低下します。

BPOサービスを提供しているEDIを選ぶと、設定や通信テストをベンダー側に任せられます。プロのサポートを受けることで、取引先のEDIシステムと好相性な設定に近づけられるでしょう。

コストパフォーマンスに優れているか

予算に見合ったEDIを選ぶには、価格と機能のバランスを把握することが重要です。製品によって通信フォーマットや速度、送受信可能な容量は異なります。やりとりに支障が出るような速度・容量では、いくら価格が安くてもコストパフォーマンスが良いとは言えません。

取引に必要な機能は十分かチェックし、そのうえで予算の範囲内であるかを比較しましょう。外部連携機能がついていれば、既存システムの変更・改修にかかるコストも抑えられます。料金体系を非公開としているケースも多いため、複数の企業から見積を取得しましょう。

導入実績は十分あるか

ミスマッチを避けるため、導入実績が豊富なツールを選びましょう。実績が多ければ、システムの機能性やコストパフォーマンスに関して、多くの企業から評価されていることの目安になります。使いたい取引に合致する形態・業種の事例が多いほど、自社に当てはめて比較しやすいでしょう。

自社と同じ業界の企業や競合他社での実績があると、業務に必要な機能が搭載されていると判断できます。また、システムの提供年数の長さも、導入実績を測る一つのバロメーターです。実績数や提供年数などは、製品のホームページ上で記載の有無を確認しましょう。

提供形態は何か

EDIの導入形態は、クラウド型とオンプレミス型の2種類に分けられます。クラウド型は全体的に費用を抑えられる点が魅力です。導入の際、インフラ環境の構築やソフトウェアのインストールは必要ありません。メンテナンスやアップデートも一任できるため、システム管理者の負担を軽減できます。

一方、オンプレミスはセキュリティレベルが高い点が魅力です。社内からのアクセスが基本となるため、不正アクセスによる情報漏えいを抑えられます。カスタマイズ性も優れますが、導入環境の整備が必須なため費用が高額になる傾向です。

2024年以降はISDNの提供が終了するため、固定電話回線を利用したEDIは利用できません。利用中の場合は、新たにEDIを構築しなおすなどシステムの移行が必要です。

サポート・セキュリティ体制は十分か

サポートやセキュリティ対策が充実したEDIを選びましょう。EDIには顧客情報や取引に関するやりとりなど、多くの機密情報が保存されています。データの暗号化や稼働状況監視、脆弱性診断などを搭載するEDIを選び、情報を保護しなくてはなりません。

使い方や機能の不明点について、サポートを受けられるかどうかも大切です。担当者とすぐにコミュニケーションが取れると、トラブルの早期解決が望めます。手厚い支援に対応するか、プラン内容を吟味してください。

仮にセキュリティレベルが低いEDIを選んだ場合、情報漏えいを招く可能性が高まります。ずさんな管理であるとして社会的信用が低下し、イメージダウンも避けられないでしょう。サポート不足な製品では問題への対応が遅れるなど、自社にとって大きなリスクが懸念されます。セキュリティとサポートの品質に妥協せず、EDIを選んでください。

EDIツールおすすめ17選比較

多くの企業に利用されているEDIツールを17個紹介します。製品ごとの特徴や機能を比べ、選定の参考に活用してください。

1.スマクラ

スマクラは、SCSK株式会社が提供するEDIツールです。食料品メーカーや雑貨卸売業、スーパーなど、幅広い業種の企業から利用されています。スマクラの特徴は利便性と安全性を高いレベルで兼ね備えている点です。

インターネットEDIや流通BMS、Web-EDIといった通信方法に対応しており、全銀EDIシステムや業界VANとの接続実績も豊富で異なる業界の企業ともスムーズに取引可能です。

データの暗号化や不正アクセス検知、第三者機関による脆弱性診断など、セキュリティ対策も充実しています。ネットワークの稼働状況は24時間365日体制で監視されており、異常を素早く発見可能です。

国内最高レベルのデータセンターを活用しており、データを失うリスクを最小限に抑えられます。

2.BL.TRUST

BL.TRUSTは、企業間のデータ交換をトータル的に支援するEDIツールです。主要なインターネット回線を使う流通BMSに幅広く対応しています。

利用シーンに合わせたデータ交換サービスを提供しているのが大きな特徴です。サービスの一つであるMCS-AGENTを利用すると、WEB-EDIのデータ処理を同社のデータセンターが代行します。

24時間365日体制でデータの集配信状況を監視しており、不具合や対応漏れが起きる心配はいりません。また、最大5世代分のデータを保存できるため、過去の取引内容をいつでも確認できます。

3.Hi-PerBT ウェブ購買

日立グループ企業が提供するWebEDIツールに、Hi-PerBT ウェブ購買があります。複数品目の一括見積や自動発注、自動帳票配信など、受発注管理を効率化する機能を多数搭載している点が特徴です。

発注済みの商品が希望納期と異なる場合、システム上で納期調整を依頼できます。自社フォーマットの納品書を取引先が画面上で発行できるため、送付の手間は不要です。分割納品や現品票発行など、臨機応変な対応もできます。

また、ライセンス費用はサーバー単位で換算するため、ユーザー数増加にともなう追加費用は発生しません。取引先が費用を負担することもないため、オンライン上での取引へスムーズに移行できるでしょう。

4.EdiGate/POST

EdiGate/POSTは、低コストかつ迅速な導入が強みのクラウド型EDIツールです。社内システムとの連携によって、各種帳票へ取引データを自動反映できます。

帳票データの送付はPDFや紙書類でおこなえるほか、取引先の要望に応じてデータ変換オプションも利用可能です。大容量ファイルの送受信にも対応しているため、図面や仕様書のやりとりが多い企業にも向いています。

データ交換にはSSL通信化やアカウント情報入力、ウイルスチェックといった保全機能が付随します。クラウド型でありながら安全性を高く維持し、第三者によるデータの破壊や改ざんの予防が可能です。

5.PROCURESUITE

PROCURESUITEは、調達業務を一元的に支援するEDIツールです。見積取得・発注・会計のプロセスに対応し、購買方法ごとの使い分けが可能で、購買情報をリアルタイムに可視化できるので調達ミスの予防に寄与するでしょう。

リピート実績のある商品に関しては、カタログ購買を活用して発注を自動化します。ミスミやミドリ安全、アズワンなど、複数のカタログサイトと連携しており、必要な商品をスムーズに調達可能です。

分割購買と集中購買にも対応しており、事業部や工場などでの使い分けもできるでしょう。

6.MONQX EDI

クラウド型EDIであるMONQX EDIなら、導入にかかる費用を抑えることができます。取引の電子化によって業務を効率化し、ペーパーレスの推進にも役立つ製品です。

メンテナンスやアップデートも依頼できるため、ランニングコストを抑えられます。ノーコード・ローコード設計という特性から、短期間で導入できる点も魅力です。運用後に仕様を変えたい場合、サービスを停止せずに変更できるのも安心でしょう。

また、多言語表記やタイムゾーンの変化にも対応しています。グローバル化を検討している企業、海外企業との取引が多い組織におすすめです。

7.EXtelligence EDIFAS

EXtelligence EDIFASは、取引先の増減に応じて月額料金が変動するEDIサービスです。取引先が5社以内の場合、月額3,300円(税込)で利用できるため、予算の確保が厳しい中小企業も十分導入を検討できます。

システムには見積依頼や発注、仕入検収など、企業間取引に必要な機能全般が搭載されています。メーカーに不可欠な生産計画や支給などの機能があるのも、同業界にとって魅力でしょう。

API連携を活用すると、生産管理システムや販売管理システムといった外部ツールと連携可能です。また、すべての通信内容はSSL/TLS化されるなど、セキュリティ面にも配慮しています。

8.クラウドEDI-Platform

BCP対策を強化したい場合、クラウドEDI-Platformが候補に挙がるでしょう。災害時に対応すべく、3つの拠点を構えているサービスです。

1ヵ所のデータセンターが自然災害にあっても、ほかの2拠点でバックアップできるため、データ消失のリスクを最小限に抑えられます。緊急事態に強いシステムとして、取引先に安心感を与えられるでしょう。

発注・出荷を効率化する基本機能を備えるほか、24時間365日体制でシステムを監視する保全性も担保されています。

9.JFT/Server

高性能サーバーを搭載するJFT/Serverはパッケージ型EDI製品の一つで、最大160の接続先といつでも同時通信が可能です。大規模なシステムを構築できるため、取引先が多い企業に適しています。

また、外部システムとの連携や通信プロトコルの対応範囲拡大など、個別カスタマイズにも対応可能です。多彩な取引を行う企業や、事業規模の大きな会社との相性が良いEDIサービスでしょう。

10.Meeepa

Meeepaは、IT企業向けに開発されたクラウド型のEDIです。技術者と購買・営業部門の双方が業務効率化に利用できる、会員登録制のサービスとなっています。

技術者のスキルや実績を登録しておけば、スキルシートをもとに取引先へスムーズな提案が可能です。スケジュールに余裕があるかも把握でき、技術者の調達依頼に即座に応えることができるでしょう。個々の適性を見極めたアプローチにより、営業力強化を図れます。

スキルやスケジュールを把握できることから、社内における労働管理にも活用可能です。受発注管理や請求業務はシステム上で完結できるため、業務の効率化やコスト削減に寄与します。

11.Tradeshift

Tradeshiftは、全世界150万社に利用されているEDIプラットフォームです。アプリの組み合わせによる拡張性が強みで、ファイナンスアプリを活用すると金融機関と連携できるといったカスタマイズに対応します。

データ提携アプリによる会計ソフトとの連携、反復請求書機能による請求書発行の自動化も可能です。別途会計データを確認するプロセスや、手作業で請求書を作成する手間を削減します。

さまざまな外部アプリとの連携によって必要な機能を随時追加できるため、ユーザビリティを高めやすい点が魅力です。また、過去の取引情報はシステム上からいつでも確認でき、不正への抑止力になります。

12.JSOL EDIサービス

コストパフォーマンスの高いJSOL EDIサービスは、SaaS型の料金体系を導入しています。利用した分だけ費用を支払うかたちになるため、コストを最小限に抑えることが可能です。

また、EDIの運用サービスを提供しており、フォーマット変換や通信エラーなどの対応を依頼できます。EDI設計にまつわるコンサルティングも受けられるなど、安定運用や新規顧客の開拓に役立つ支援が豊富です。

13.EDI-Master

EDI-Masterは、キヤノンITソリューションズ株式会社が提供するEDIツールです。メーカーや金融機関、小売店など幅広い業態の企業に利用されており、中小企業から大企業まで企業規模別にソフトウェアが提供されている点が特徴です。

いずれのソフトウェアも、さまざまな通信プロトコルとプラットフォームに対応しています。システム構築から運用体制の整備までをトータルサポートするため、早期の安定稼働が見込めます。

14.EOS名人.NET

EOS名人.NETは、スーパーやコンビニ、ドラッグストアなどの小売業界で多数導入されているEDIです。

小売業ごとに異なるファイル変換プログラムを提供しており、データレイアウトをスムーズに取り込めます。開発費用の削減や導入期間短縮を図れるのも魅力です。データ送受信の自動化機能もあり、送受信のスケジュール管理や作業効率化に役立ちます。

15.らくうけーる

クラウド型のEDIであるらくうけーるは、導入の手軽さが売りのツールです。クラウドサービスならではの素早い導入が叶うほか、タブレットやスマートフォンからも使えます。

また、生鮮品の受発注管理に特化した機能を搭載済みです。仕入価格や仕入量が日々変動する生鮮品の管理も、らくうけーるの活用で効率化できるでしょう。

取引先に応じて入荷案内を作成でき、最大7日分の連休にも対応しています。

非生鮮品向けの機能も備え、見積書の作成・提案・注文のプロセスを管理可能です。帳票フォーマットを利用すれば、作成の手間を格段に省くことができるでしょう。

16.BtoBプラットフォーム 受発注

飲食業界で多数の導入実績を誇るEDIツールに、BtoBプラットフォーム 受発注があります。Web上で発注・受注ができるシステムで、4万社を超える企業に利用されてきました。発注と受注双方に関する機能が充実している点が特徴です。

発注向けの機能では、取引実績の自動取得や棚卸機能があります。データ管理を効率化し、発注数の正確な算出や適正在庫の実現が期待できるでしょう。スマートフォンやタブレットに在庫数を入力するだけで、棚卸も完了します。棚卸表の作成や更新は自動化できるため、手作業の必要はありません。仕入や棚卸データの自動集計によって、メニューごとの原価管理を徹底できます。

受注関連の機能を使うと、商品情報や販売単価、発注ロットの一括変更が可能です。システム化により、業務効率改善を図る機能が多数搭載されています。取引不可能な日やリードタイムを柔軟に設定できるのも魅力です。

17.NI+C EDIシリーズ

NI+C EDIシリーズには、解決したい課題やソリューション種別に応じたEDIが用意されています。標準型EDIから業界VANまで幅広いラインナップを取り揃えており、自社の業種に合った選択が可能です。

標準型EDI「EDIPACK21」は、商社や金融機関、素材メーカーなどの幅広い企業に導入されています。ファイル集配信の自動スケジューリングや業務システムとの連携によって、受発注処理をスムーズに進められます。

「EDIゲートウェイサービス」は、自動車部品や電子部品を作るメーカー向けの業界VANです。国内最高レベルのデータセンターと連携しており、自然災害やサイバー攻撃による通信障害のリスクを最小限に抑えられます。

NI+C EDIシリーズを購入した場合、既存EDIのアウトソーシングが可能です。従業員の業務負担軽減やコア業務へのリソース集中を実現できます。

EDIツール導入のメリット

EDI導入によって得られるメリットは以下の3つです。

• 取引を効率的に進められる
• ペーパーレス化が実現する
• 新規取引先の拡大が期待できる

企業間取引で生じる業務全般をオンライン上で完結できる体制が整い、業務効率化やペーパーレス化の促進につなげられます。

取引を効率的に進められる

EDIの導入によって、企業間取引全般の業務をスムーズに進められます。システム上に必要な項目を入力するだけで、帳票や発注書の作成が可能です。紙書類でのやりとりと異なり、タイムラグも格段に少なくなります。

また、入力したデータは会計や在庫管理などにも活用でき、幅広い業務において効率化が可能です。システムによる作業の自動化は、人的ミスの削減にも寄与するでしょう。紙書類の作成や印刷、封入作業にかかっていた人件費も削減できます。

ペーパーレス化が実現する

ペーパーレス化を促進できる点も、EDI導入によって得られるメリットです。見積書や注文書など、取引で使う帳票全般の作成や送付をオンライン上で完結できます。紙書類の作成プロセスが不要となり、業務改善の推進にも役立つでしょう。

ペーパーレス化の促進によって、印刷費や消耗品購入費、OA機器のリース代などを削減できます。また、作成した帳票データはシステム上に保存できるため、保管スペースの確保や書類の整理整頓をおこなう必要もありません。

必要な帳票データを簡単に検索できる体制が整い、書類管理の負担を大幅に削減できます。

新規取引先の拡大が期待できる

EDIツールによる取引のシステム化は、新規取引先の拡大にも貢献します。見積依頼〜検収までをミスなくスムーズに進められるので、信用の向上によって契約成立の可能性が高まるでしょう。

近年は業務効率化やコスト削減のため、取引条件にEDIの活用を挙げる企業も珍しくありません。EDIツールの導入は、取引企業の門戸が広がる意味でもメリットと言えるのです。

事前にEDIを導入しておけば、ツールを理由に取引を断られるリスクを減らせます。新規顧客獲得や安定した収益確保を実現するためにも、EDIの導入を検討しましょう。

EDIツール導入のデメリット

EDI上で取引をおこなうには、相手がEDIを導入しているのが前提です。自社だけが導入しても意味がないため、取引先の導入状況を確認しましょう。

EDIを保有している企業が少ない場合、活用場面が限定されます。取引量が少ないと高い投資に見合った効果は得られにくいため、使用頻度を把握したうえで検討してください。

また、オンプレミス型のEDIは導入コストがかさむなど、費用面のデメリットにも注意が必要です。システムにトラブルが発生したときの対応や費用も念頭に置いておくべきでしょう。メリットと比較し、自社にとって最良の選択をおこなってください。

おすすめEDIツールを比較し最適な製品を導入しよう

EDI導入によるメリットは、企業間取引をスピーディーに進められる点です。見積や発注、検収といった一連の業務をオンライン上で完結できます。また、ペーパーレスも推進でき、業務全般を改善するのに役立つでしょう。

しかし、取引量によっては費用対効果が低いなど、デメリットも理解して選ばなくてはなりません。導入実績の多さやセキュリティーの充実度など、多くの点に気を配って製品を比較しましょう。今回の記事で紹介した選び方やおすすめのEDIを参考に、選定を進めてください。