担当者必見!人事管理の勉強に役立つ書籍10選!おすすめの本を厳選!

記事更新日:2022/05/12

人事管理システム

採用面接を行う人事管理の担当者

少子高齢化や働き方の多様化といった社会背景を理由に、国内の人手不足は深刻化の一途をたどっています。そんな中、企業における人材の確保や活用への取り組みは、最優先の課題ともいえるでしょう。本記事では、優秀な人材の確保、離職率の低減を目指す上で、重要なカギを握る人事管理について詳しく解説します。人事管理を勉強されたい方におすすめの本10選もご紹介しますので、ぜひ参考にされてみてください。

ビズクロ編集部がおすすめ!

クラウド型人事管理システム

  • 人事データを一元管理でペーパーレス化を実現
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「ジンジャー人事労務」は企業のペーパーレス化を支援し、従業員情報のデータベースとなる人事管理システムです。また、蓄積された従業員・組織情報をもとに、組織シミュレーションも可能です。

人事管理とは?

人事管理とは、組織が目標を達成するために、採用活動、人事考課、人材配置(人事異動)、人材育成など、採用から退職までの間に発生する一連の手続きや情報の管理など、「従業員」を対象としたあらゆるマネジメント業務を指すものです。

一方、人事管理と混同されがちな人事部門の業務として、労務管理が挙げられます。こちらは、従業員の勤怠管理や給与計算、福利厚生、就業規則、労働安全衛生の管理などを、求められる法令に則って行い、従業員が安心して働くことのできる環境を整える業務とされています。

そのため、労務管理は、労働関連する法令の知見が必要となるものの、ある程度のルーティンワークが発生します。しかし、人事管理においては、そのような定型業務は少なく、担当者の手腕によって結果や効果が大きく変わる業務といえるでしょう。

「人事管理」と「労務管理」は分けて考えられていますが、一般的にどちらも人事部門が行う管理業務のため、両者を包括して「人事労務管理」と表現する場合もあります。

いずれにしても企業が優秀な人材を確保し、従業員の仕事や企業へのエンゲージメントを維持しながら、長きに渡って組織にとどまり能力を発揮してもらう上で、非常に重要な役割を担う業務であるといえるのです。

人事管理に「勉強」が必要な理由

組織を成長させるための最重要資源には、「ヒト・モノ・カネ」の3つが挙げられます。したがって、そのうちのひとつである「ヒト」を扱う人事管理は、企業の競争力に直結している業務であると考えることができます。

また、急速に変化するビジネス環境に対応できる人材や生産性を常に確保し続けるという意味においては、組織で最も先進的な提案を求められる業務ともいえるでしょう。そのためには、常に学び続ける姿勢が必要です。

ここでは、その理由を詳しくご説明します。

日々進化するビジネス環境に適応するため

ライフスタイルの多様化やデジタル社会の目覚ましい進化に伴い、消費者のニーズもまた多様化、流動化が進んでいます。

そのような状況の中で、企業の優位性を保ち続けるためには、提供する商品・サービスの価値を向上し続けなければなりません。そして時には、ビジネスモデル自体の変革を求められることもあるでしょう。

つまり固定観念にとらわれない市場動向への深い理解と知識、柔軟なアイデア力、アイデアを実現する行動力を持つ人材が何より必要となるのです。

人事管理においては、これらの事業を継続する上で欠かせない要素となる、人材を「獲得する(採用)」「育てる(社内育成)」「維持する(離職を防ぐ)」ための業務にかかわることになります。

そのため、人事管理の担当者もまた、能率的な人材採用・育成の仕組みを構築するために、目まぐるしく変化する消費者ニーズや市場の変化を、経営者視点で常にアップデートすることが求められるのです。

人事管理にも多様性や創造力が求められるため

急速に変化するビジネス環境においては、企業が抱える経営課題も自ずと変化していくはずです。

実際に、デジタル技術導入による新しいビジネスモデルへの変革、業務のデジタル化による人的リソースの見直しは、環境の変化に伴った課題解消への具体例といえます。

ただし、ビジネス環境の変化に対応するだけでなく、その中で、持続して利益を獲得していくには、未来に生じるであろう課題や必要な人材をいち早く見出す創造力も重要となります。

また、今後もさらに競争が激化するであろう人材採用市場においては、働き方の多様化を認める企業側の多様性と柔軟な仕組みづくりも必要不可欠となるでしょう。

このように経営戦略や人材戦略において大きな舵を切る場合、多様性や創造力といった要素をなくして実行することはできません。

そのため、人事管理においても、自社事業や人的リソースの現状と市場動向を照らし合わせて分析し、将来の課題を見つけ出す知見が求められるのです。

人事管理の担当者が勉強しておくべき知識

人事管理担当者が勉強しておくべき知識には、労働に関する法令、会計、メンタルヘルスといった労務に関わる分野の他、組織設計や人材戦略といった経営視点での知識も含まれます。

特に、中小企業においては、人事部と労務部が分業化されずに、両方の業務を「人事部」が一手に担っているケースは少なくないため、特に、幅広い知識が求められることになります。

ここでは、人事管理として必要な知識について、労務管理の業務も含めながら、それぞれを詳しくご説明します。

法律や法制度の知識

就業規則や雇用条件は、労働基準法、労働安全衛生法などの労働関連の法令を遵守した上で策定しなければなりません。

法令に則った労働環境の整備は、本来、労務管理の業務ではありますが、従業員の労働環境が適切であるかを判断し、公正な評価を実行するという意味では、人事管理担当者においても、基礎的な知識は持っておくべきと考えられます。

マネジメントの知識

人事管理は、従来マネジメントについては、限られた人材を活用していくうえで、欠かせません。

特に社員の強みを生かして成果を出すマネジメントをするのか、経営陣の強力なコントロール下で成果を出すか、会社の特色が出やすい部分でもあります。名著を読むことで大きな知識を得られやすい領域でもあります。

会計の知識

経理担当者のような専門知識は必要ありませんが、給与が支給される仕組みやフローの大枠などは把握しておくと良いでしょう。

人事評価制度に対する不満の原因には、評価が給与や待遇に反映されているのか不明確であるといった理由がよく挙げられます。

そのため、組織全体の給与体系を理解し、均衡の取れた評価システムを構築する上では、会計、特に給与に関する知識が役立ちます。

採用に関する知識

人材採用活動は、大きく採用計画立案、就職説明会及び会社説明会、面接、内定後のフォローなどのプロセスに分けられます。

まず、人材を募集する際には、雇用対策法や男女雇用機会均等法など、応募条件を策定する上で、遵守すべき法令がある点に注意しなければなりません。

また、人手不足が深刻化しつつある社会においては、応募者に数ある企業の中から自社に興味を持ってもらい、他社に比べて優位性を感じてもらう工夫や効果的なアピールも必要となります。

コミュニケーションに関する知識

人事管理は、採用業務や評価、人事制度の整備において、社内外を問わず頻繁にコミュニケーションが発生します。

特に求職者にとっては、一番初めにやり取りすることも多く、まさに企業イメージを左右する「会社の顔」となり得るため、親しみやすいコミュニケーションが求められます。

その一方で、人事制度を策定する際には、マネジメント層や経営層と意見を交わすこともあり、意図をしっかりと伝えなければいけない場面もでてくるでしょう。

そのため、さまざまな立場やシーンを考慮しつつ、スムーズなコミュニケーションが取れる能力が必要となります。

組織設計に関する知識

組織設計とは、現状のリソースを最適化し、最大限の生産性や効果を得るための仕組みづくりを意味しています。

具体的には、従業員の意向に耳を傾け、個々の成果を上げやすい環境を整えること、また、それらが集団・組織となった時に最大限の効果を発揮できる人的資源の配置をデザインすることなどがここに含まれます。

人手不足の解消においては、人材確保ばかりに目がいきがちですが、実は、既存の人的リソースを最適化し、生産性を最大化することも人材確保と同様に、あるいはそれ以上に重要な課題といえます。

人材育成・人材評価の知識

人材育成・人材評価ともにKDD(経験・勘・度胸)で対応していく時代ではなく、社員が納得できる客観的なデータに基づく仕組みを構築できる知識と基準の明確化が求められます。

人材育成の手段は、主に現場で実務を教える「On the Job Training(OJT)」と、大人数での研修といった業務外のトレーニングである「Off the Job Training(Off-JT)」の2つに大別することができます。

特に、Off-JTにおいては、「研修の実施」がゴールとなってしまい、その効果が得られていないケースは珍しくありません。

研修は、必ず業務での実践を一連の取り組みとし、効果測定方法を見える化する仕組みを築く知識と実行力が必要です。また、人材育成の対象者が、どのようにしたら主体的・能動的に育成プログラムに参加してくれるのかを学ぶ必要もあるでしょう。

人材評価については、「何がどう評価されるのか」「評価は何にどう反映されるのか」を評価対象者全員が理解できるよう明確にしておくことが重要です。

実際に評価を下すのは、業務でかかわりのあるリーダーやマネジメント層であるのが一般的ですが、人事管理では評価体制として大切な公平性や透明性が機能しているのかを見守る必要があり、そのためには、それぞれの業務へのある程度の理解は必要であるといえるでしょう。

メンタルヘルスの知識

「メンタルヘルス(心の健康)」とは、精神的に健全であることを指し、広義には、それらの健康を保つ意味としても使われています。

企業組織におけるメンタルヘルス対策としては、「長時間労働の是正」や「ハラスメントの防止」が、代表例として挙げられます。

このような問題に直面している従業員は、上司はもとより、近しい先輩や同僚にすら相談できず、悩みを抱え込んでしまうケースも少なくありません。

人事管理においては、相談窓口の設置や問題提起を行った従業員が不利益を被ることがない旨を共有しておくなどの取り組みを実施し、状況によっては専門家に引き継ぐことができるよう、適切な対応手段を学んでおかなければなりません。

人事管理システム導入のメリット・デメリットとは?わかりやすく解説!

人事管理の勉強に役立つおすすめの本10選

幅広い分野の知見が求められる人事管理ですが、それらを効率的に学ぶことのできる書籍も多数販売されています。ここでは、人事管理に役立つおすすめの本10選をご紹介します。

※価格はすべて税込価格です。

1.「採用基準 地頭より論理的思考力より大切なもの」

書籍名 著者 定価 出版社
採用基準
地頭より論理的思考力より大切なもの
伊賀 泰代 1,650円 ダイヤモンド社

世界のトップ企業としても名を連ね、最強のブレーン集団と称されることもある外資系コンサルティング会社「マッキンゼー・アンド・カンパニー」において、12年間に渡り採用マネージャをつとめた経歴を持つ著者。

延べ数千人の学生と面接し、世界で通用する人材を見極めてきた経験から、「今の日本に必要な人材像」や「リーダーシップとは何か?」が学べる一冊となっています。

2.「アイデアのつくり方」

書籍名 著者 定価 出版社
アイデアのつくり方 ジェームス W.ヤング(著)
竹内 均 (解説), 今井 茂雄 (翻訳)
880円 阪急コミュニケーションズ

著者であるジェームス W.ヤング氏は、26歳で転身した広告業界にて数々の斬新なアイデアにより、多くの栄誉と賞を受賞し、アメリカ広告連盟の殿堂入りを果たした人物。

「人はどうやってアイデアを手に入れるのか」について、真っ向から回答する内容が綴られており、1940年に原著が刊行されて以来、世界中の経営者やクリエイターから支持され続けています。

「時代が変わっても、アイデアを生み出す手法は変わっていない」ことを証明するような、まさに知的発想法における永遠の名著ともいえる一冊です。

3.「クリエイティブ人事 個人を伸ばす、チームを活かす」

書籍名 著者 定価 出版社
クリエイティブ人事
個人を伸ばす、チームを活かす
曽山 哲人、金井 壽宏 836円 光文社

当時、ネットベンチャーながら創業者の藤田晋氏のカリスマ性や戦略が注目を浴びたサイバーエージェント社にて人事本部長を務めた曽山哲人氏と、神戸大学大学院経営学研究科教授であった金井壽宏氏の共著による一冊。

本書において曽山氏は、人事部は人で業績を上げる組織として、経営陣と現場をつなぐため、両方とうまくコミュニケーションを取る必要があること、そして他部署の課題も見つけられるぐらいアンテナを張っておく必要があることなどを述べています。

人事部として必要な基本的なマインドセットから、実践に活用できる仕組み作りの手法までを学ぶことができます。

4.「伝え方が9割」

書籍名 著者 定価 出版社
伝え方が9割 佐々木 圭一 1,540円 ダイヤモンド社

広告業界において国内外を問わず数々の入選入賞歴を持つ著者が、自身の経歴において膨大な時間を費やしトライ&エラーを繰り返した結果から見えた、結果が変わる伝え方、コトバの力を体系化した一冊です。

目的は同じであっても、伝え方で結果が変わることを分かりやすい事例とともに紹介しており、人事管理におけるコミュニケーションだけでなく、ビジネスパーソンとしてのスキルアップにもつながる内容になっています。

5.「ビジョナリー・カンパニー2 – 飛躍の法則」

書籍名 著者 定価 出版社
ビジョナリー・カンパニー2 飛躍の法則 ジム・コリンズ 2,420円 日経BP社

世界で1000万部を超えるロングセラーとなっている「ビジョナリー・シリーズ」の中の一冊。著者のジム・コリンズは、マッキンゼー・アンド・カンパニー社でのコンサルタントやヒューレット・パッカード社でのプロダクトマネージャーを歴任した、アメリカのビジネス・コンサルタントです。

本書では、ある時を境に飛躍的な業績の向上を遂げた企業11社を、全米1435社の中から厳選して紹介。各業種での競合企業と比較・分析した結果の他、飛躍する企業やその経営者の特徴などを解説しています。特に、マネジメントスキルの向上を目指したい方に読んでいただきたい本です。

6.「ストーリーとしての競争戦略―優れた戦略の条件」

書籍名 著者 定価 出版社
ストーリーとしての競争戦略 優れた戦略の条件 楠木 建 3,024円 東洋経済新報社

本書は、成功を持続している企業の戦略は、流れと動きを持った「ストーリー」として成立しているという共通点を軸に、競争戦略と競争優位、その背後にある思考パターンの本質などを解説した一冊です。

本書自体が、多くの企業事例を交えながら、ストーリーを楽しみつつ読み進められる内容となっている点も特徴であり、マネージャーや経営に関わる方におすすめしたい書籍です。

7.「入社1年目の教科書」

書籍名 著者 定価 出版社
入社1年目の教科書 岩瀬 大輔 1,572円 ダイヤモンド社

タイトルの通り、社会人1年目、ビジネスパーソンとしての第一歩を踏み出す前の心構えについて解説した一冊です。

30代の若さで大手生命保険会社の副社長に就任した著者が語る、仕事の原理原則とその具体的方法は、「新人向け」と謳いつつ、「初心」を忘れがちなベテラン社員にこそ耳の痛い内容も含まれています。

そのため、社会人歴にかかわらず、仕事への姿勢や取り組み方を見直す際のバイブルとして活用するのも良いでしょう。人事管理においては、入社時研修などで取り入れることをおすすめします。

8.「人を動かす 新装版」

書籍名 著者 定価 出版社
人を動かす 新装版 デール・カーネギー 1,650円 創元社

本書は、人を動かす3原則、人に好かれる6原則、人を説得する12原則、人を変える9原則の全30の原則で構成されており、良質な人間関係を築くための「人付き合いの原則」を学ぶことのできる本です。

良好な人間関係を構築する能力は、さまざまな立場やシーンにおけるコミュニケーションが発生する人事管理はもちろん、すべてのビジネスパーソンに求められる能力ともいえるでしょう。

マネジメントや経営に携わる方だけでなく、誰もが一度は目を通しておきたい一冊です。

9.「人事担当者のための赤本+青本」

書籍名 著者 定価 出版社
人事担当者のための赤本+青本 労務行政研究所 5,972円 労務行政

本書は、人事担当者が知っておくべき基礎知識と心構えを解説した基礎編である「人事の赤本」と、その実践策と具体的なスキルを紹介したステップアップ編となる「人事の青本」の2冊セットとなっています。

人事管理の基礎を学べる書籍であり、社内の人事管理と他部門との関係性などが図で可視化されていることから人事部門の中でも、人事管理の業務が、どのような役割を果たしているのかを俯瞰で捉えることもできます。

人事管理部門への配属が決定している新入社員への入社前研修や、入社後研修における教材としても最適な一冊です。

10.「マネジメント[エッセンシャル版] -基本と原則」

書籍名 著者 定価 出版社
マネジメント[エッセンシャル版] 基本と原則 ピーター・F・ドラッカー 2,000円 ダイヤモンド社

本書の著者であり、マネジメントの父とも呼ばれるドラッカー氏は、マネジメントやマーケティングに携わる方であれば、一度は耳にしたことのある名前ではないでしょうか。

ドラッカー氏が著した書籍には、世界中でロングセラーを記録している数々の名著がありますが、本書は、ドラッカー氏が自らのマネジメント論を体系化した大著「マネジメント 課題、責任、実践」から重要な部分を抜粋し、初心者向けにまとめた入門的な内容になっています。

マネジメントの仕事とは、実践することであり成果を出すことであると定義するドラッカー氏の経営学がこの一冊に凝縮されており、マネジメント層はもちろんのこと、「組織」で働くすべてのビジネスパーソンが読んでおくべき本といえます。

人事管理も日々の勉強と知識の更新が重要

本記事では、人事管理の概念や必要なスキルを解説する他、スキルを効率的に身に付けるためにおすすめする書籍をご紹介しました。

人事管理は、急速に変化するビジネス環境の中で、企業が事業を継続し生き抜くために重要なカギを握る経営戦略のひとつでもある重要な業務です。

組織として最大限のパフォーマンスを発揮するには、業務に合った人材の適切な配置が必要不可欠です。人材管理の目的と目標を改めて整理し、担当者としてのスキルアップを図りながら、企業競争力向上への貢献を目指しましょう。

ビズクロ編集部がおすすめ!

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