福利厚生でマッサージを導入するメリット｜経費や導入方法について解説

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福利厚生でマッサージを導入する企業が増加中

従業員の健康をサポートするための福利厚生としてマッサージを導入する企業が増えています。マッサージを取り入れるメリットは、従業員が心身ともにリラックス・リフレッシュでき、ストレスの軽減や生産性の向上につながることです。

マッサージは法定外福利厚生に該当するため、企業は自社の規模や方針にあわせて種類・内容などを自由に決めることができます。

マッサージは福利厚生費として経費計上するための条件

マッサージを福利厚生費として経費計上するには、「全従業員が利用できる機会があること」「社会通念上妥当な金額であること」という条件があります。

あまりにも高額な場合には、税務調査の際に問題にされる可能性があるため、経費として計上しないことをおすすめします。

▷福利厚生でスポーツジムを導入するメリット｜経費に関する疑問や導入方法

福利厚生でマッサージを導入するメリット

福利厚生にマッサージを導入することにはどのようなメリットがあるのでしょうか。ここでは、主な3つのメリットを紹介します。

従業員の健康改善・増進

マッサージは、従業員の健康改善と増進に大きく貢献します。マッサージによる効果で期待できるのは疲労回復だけではありません。

デスクワークに多い肩こりや腰痛、血行不良から起こる自律神経の乱れなどのさまざまな不調をマッサージによって未然に防いだり、解消・軽減したりする効果が期待できます。

従業員のモチベーションや満足度の向上

福利厚生の一環としてマッサージを提供することで、従業員の満足度と仕事に対するモチベーションが向上します。

「疲労が回復する」「体調が整う」といった効果があれば、心身ともにリフレッシュした状態で仕事に取り組めるからです。集中力も増し、生産性の向上、業務の効率化にもつながっていくでしょう。

社員エンゲージメントの向上

福利厚生としてマッサージが受けられることで、従業員の企業に対するエンゲージメントの向上も期待できます。

マッサージに限らず、多くの従業員に喜ばれる福利厚生の提供は、従業員に「自分は大切にされている」という意識が生まれる効果も見込まれることから、会社へのエンゲージメントが高まり、離職の防止にもつながります。

▷福利厚生がない会社は存在する？デメリットや必要な福利厚生を紹介

福利厚生におけるマッサージの導入方法

それでは、実際に福利厚生としてマッサージを導入する際の流れを見ていきましょう。

マッサージの種類を決める

まず、どのような種類のマッサージを導入するかを決めます。リラクゼーションを目的とするものから、肩こりなどの不調を和らげる治療的なものまで、さまざまな種類が挙げられます。ニーズや職場の環境に合わせて適切なものを選びましょう。

福利厚生のマッサージには、あん摩マッサージ指圧師、はり師・きゅう師(両方を持っていると「鍼灸師」)、柔道整復師などの国家資格を持つ施術者や、信頼できる専門団体に属する施術者を選ぶのが妥当と言えます。

運用方法を決める

マッサージの種類を決めたら、次は運用方法を決めましょう。運用方法としては、出張型・社内常駐型・来院型の3種類があります。それぞれどのようなものか、解説していきます。

出張型

出張型の料金体系としては、一般的に基本サービス費用+1時間ごとに料金が加算される時間制と、1日分の定額制とがあり、その他にも時間が長くなるほど割引になる料金体系もあるなど業者によって異なります。時間制の料金の相場は、サービスによりますが1時間ごとに1万～数万円程度です。

出張型のメリットは、従業員が仕事の合間や終業後に利用できることでしょう。デメリットとしては、利用を希望する従業員の管理が必要になることや、施術のためのスペースを用意する必要があることが挙げられます。

社内常駐型

社内常駐型は、社内に専用のスペースを設けてマッサージ師を常駐させる形式です。従業員にとっては、場所と時間の利便性が高く、非常にありがたい形式でしょう。

一方、企業にとっては初期コストや、利用の有無にかかわらず維持費が発生するなどの負担が大きくなるため、導入にあたっては費用対効果をよく検討する必要があります。

来院型

来院型は、従業員が外部のマッサージ施設を訪れてサービスを受ける形式です。企業が特定の施設や店舗と提携し、従業員が無料または割引価格でサービスを利用できるようにするケースが一般的です。企業にとっては出張型や社内常駐型に比べてコストが低く、運用しやすいというメリットがあります。

従業員にとっては、職場と離れた場所でマッサージを受けることで、より効果的にストレスを解消できるというメリットがある反面、自ら足を運ばなければならないため、利用するのがおっくうになるというデメリットが発生します。

せっかくの福利厚生プログラムが形骸化しないよう、来院型を採用する場合は、アクセスの良さや営業時間が従業員のニーズに合っているかどうかを検討しましょう。

福利厚生として提供するための契約を結ぶ

マッサージの種類と運用方法が決まったら、業者との契約に進みます。

福利厚生の経費として計上するため全従業員が均等に利用できるかを確認し、さらに、施術者の資格や提供側の料金体系の規約についても後にトラブルを避けるために確認が必要です。自社のニーズに合うサービスを提供する業者を選び、内容をよく検討した上で契約しましょう。

マッサージサービスを導入した旨を社内に周知する

福利厚生としてマッサージサービスを導入したら、メール配信、社内SNSやニュースレターへの掲載、掲示板への掲示などを通して、全従業員に伝わるように周知します。

サービスの利用方法、予約の仕方、利用できる時間帯や場所など、具体的な詳細を明確に伝えて、スムーズに利用できるようにすれば、従業員の満足度は向上するでしょう。

▷福利厚生の利用率が低い原因とは？向上させる秘訣や社員が求めている福利厚生について

福利厚生におけるおすすめのマッサージサービス

ここでは、福利厚生として提供できる、おすすめのマッサージサービスを紹介します。

オフィスグイット

オフィスグイット(オフィスGoo-it!)は、株式会社LHSが提供する出張型マッサージサービスです。企業側は会議室などの施術スペースを用意するだけでよく、全身もみほぐし、リフレクソロジー(足裏リラクゼーション)、全身ストレッチなどのメニューからサービスを選ぶことができます。職場への出張や単発のイベントなど、いずれの場合も、企業のニーズに合わせて対応可能です。

ユラックス株式会社

ユラックス株式会社は、業界のパイオニアでもある、法人向けに特化した出張型ボディケアサービスを提供する会社です。職場への出張、単発のイベントともに対応しており、全国主要都市を中心にサービスを提供可能です。1年以上の継続契約数が100社を突破しており、高い評価を受けています。

株式会社イーヤス

株式会社イーヤスが提供するオフィスdeリラックスは導入企業での利用率が90%以上にもなる人気サービスです。職場への定期訪問を中心とし、プロの施術師である自社スタッフが施術します。東京・名古屋・大阪・福岡・札幌に拠点があり、各種イベントにも対応可能です。

福利厚生にマッサージを導入した企業事例

福利厚生にマッサージを導入すると、実際にどのような効果があるのでしょうか。ここでは、福利厚生の一環としてマッサージを導入した企業の事例を紹介します。

株式会社Wiz

株式会社Wizは、「ITの総合商社」として幅広くDX事業を手掛けている会社です。従業員が「より働きやすい環境」を目指しており、35項目以上ある福利厚生メニューの一つとして「会社deマッサージ」を用意しています。

マッサージ師が月に1度来社。従業員は社内に設けられた施術室でマッサージを受けられます。事業部ごとに予約できる月が決まっているため「予約が取れない」ということがなく、全社員が平等にサービスを使うことができるように工夫されているのが特徴です。

実際にサービスを利用した従業員からは「福利厚生で本格的なマッサージが受けられることに驚いた」「施術だけではなくケアの方法も教えてもらえた」「疲れがとれて仕事へのモチベーションが上がった」といった声が挙がっています。

[参照元：wizm「利用率が高い福利厚生！全従業員が対象の「会社deマッサージ」とは？？」]

LINE株式会社

コミュニケーションツール「LINE」を提供するLINE株式会社は、社内常駐型を採用。福利厚生としてマッサージルームが設置されており、従業員は社内の予約システムを使って40分500円で施術を受けることができます。この利用料は被災地支援や盲導犬育成などの慈善活動へ寄付されるとのこと。

こうしたマッサージ師が常駐するタイプのサービスがある企業はまだ少なく、従業員からは「いつも助かっている」「そのときのコンディションに合わせて施術してもらえる」と喜ばれています。

[参照元：LINEHRBLOG「福利厚生の一つであるマッサージルームを紹介します」]

株式会社デジタル・フロンティア

総合映像プロダクションの株式会社デジタル・フロンティアでは、もともと障害者雇用の一環として社内にマッサージルームを設置しようという計画がありました。ところが諸般の事情でなかなか実現できず、福利厚生代行会社が提供する出張型マッサージを導入するという方向にシフトチェンジしたそうです。

導入後、初めてマッサージを受けた従業員が「こんなに凝っていたのか」「こんなに疲れていたのか」と、自分の体調に驚くこともしばしば。従業員からの評判は上々で、施術スタッフから会社へのフィードバックもあり、社員の疲労の度合い、コンディションなどを知らせてもらえるのが会社としてもありがたいとの声が挙がっています。

[参照元：株式会社イーヤス「導入企業様の声 株式会社デジタル・フロンティア様」]

福利厚生にマッサージを導入し従業員満足度を高めよう

マッサージを福利厚生として提供することは、従業員の心身の健康を守り、ストレスの軽減、肩こりや腰痛などの身体的不調の改善、仕事の効率アップに直結します。また、こうしたサービスがあることで、従業員は「自分が会社から大切にされている」と感じることができるでしょう。

福利厚生の一つとしてマッサージの導入を検討してみてはいかがでしょうか。