おすすめのシステム開発会社15選比較｜選び方や費用相場・よくある失敗と対策を紹介

システム開発会社とは？

システム開発会社とは、企業で使用されるさまざまなシステムを開発する会社を指し、開発内容としては、基幹システムや情報システム、業務システムなど幅広く、要件定義から設計、開発から運用保守まで担います。

システム開発会社は、システム開発を通して、クライアント企業の課題解決に貢献するのです。

システム開発会社の選び方

システム開発会社は数多くあるため、自社に合ったシステム開発会社を選ぶために確認しておきたいポイントを紹介します。

見積りが適切に設定されているかで選ぶ

システム開発を発注する際はまず見積もりをとりますが、金額が安いからといって、安易に発注するのは控えましょう。品質と費用には相関性があるため、あまりにも安価な場合、期待していた品質を満たさないシステムが出来上がる恐れがあります。金額だけでなく、開発内容を必ずチェックしてください。

複数のシステム開発会社から見積もりをとって比較することで、見積もりが相場に対して適切に設定されているかがわかります。専門性の高い技術を要する場合は、その分コストがかかる点も留意してください。

システム開発プロジェクトの規模に合った会社を選ぶ

システム開発会社を選択する際は、システム開発プロジェクトの規模に合った会社を選ぶようにしましょう。

システム開発プロジェクトの規模は、小規模・中規模・大規模に大別されます。小規模のプロジェクトは期間が短く、関わる開発者も多くありません。中規模のプロジェクトは、数か月から1年程度の開発期間がかかります。ある程度専門的な技術を持つ開発者が求められるでしょう。大規模のプロジェクトになると、開発期間は1年以上におよび、多くの開発者や部門が関わります。

システム開発会社を選ぶ際は、発注を検討しているプロジェクトと同規模の案件を手掛けた実績があるかどうかを確認してください。

会社選びの目安としては、小規模のプロジェクトであればベンチャー企業がおすすめです。柔軟性があり、コストパフォーマンスが良いためです。大規模のプロジェクトの場合は、開発者の数が多く、高度なマネジメントが可能な大手のシステム開発会社が向いているでしょう。

システム開発の実績・評価で選ぶ

システム開発会社の実績や評価も、事前にチェックしたいポイントです。

実績は、システム開発会社のWebサイト内の開発実績ページなどから確認できます。開発実績を見れば、そのシステム開発会社の得意分野や、対応できるプロジェクトの規模がわかるでしょう。Webサイトに開発実績ページが設けられていない場合は問い合わせるようにします。

自社で実現したいシステムと類似したシステムの開発実績を持たないシステム開発会社に依頼した場合、制作が難航して納期に間に合わない、期待していた品質を満たさないなどの問題が生じる可能性があります。

客観的な評価については、第三者の評価サイトやSNS上の口コミなどで、顧客満足度や納期の遵守、コミュニケーションの円滑さなどに着目して調べましょう。

システム開発会社の得意分野で選ぶ

各システム開発会社によって得意分野が異なるため、発注予定のシステムを得意とするシステム開発会社であるかを確認しましょう。

システム開発会社によって、特定のプログラミング言語を得意としている、金融業界向けのシステムの開発に長けているなど、それぞれ強みがあります。例えば、組み込みソフトウェアの開発依頼を検討しているのであれば、組み込みソフトウェアの開発を得意とするシステム開発会社に依頼したほうが安心です。

得意分野は各社のWebサイトに掲載されているケースが一般的です。会社によっては、各種技術の保有資格を開発者ごとに載せている場合もあるため、参考にしてください。

得意分野が掲載されていない場合は、積極的に問い合わせましょう。

サポート体制の充実度で選ぶ

システムは開発して終わりではなく、その後も運用・保守が必要となるため、サポート体制も非常に重要です。ここでまず確認したいのが、運用・保守にかかる費用です。システム開発費とは別に運用・保守に費用がかかる形態であれば、料金を必ずチェックしましょう。

さらに、サポート体制やサポート内容も確認したいポイントです。運用開始後に予期せぬトラブルが生じる場合は十分考えられるため、緊急時の対応体制が整っている会社を選びましょう。また、定期的なセキュリティ対策やメンテナンス、アップデートも欠かせません。

システム開発会社に事前に問い合わせたうえで、契約時には必ずサポート体制について書面を交わすように心がけてください。

システム開発会社の業績が安定しているかで選ぶ

システム開発会社の業績が安定しているかもチェックしてください。業績が不安定な会社に依頼し、開発途中でその会社が倒産してしまえば、最初から開発をし直さなければなりません。

仮にシステムが完成したとしても、その後の運用・保守を別の会社に依頼しなければならず、手間もコストもかかります。特に社歴が短い会社や社員数が少ない会社の場合、業績の急な悪化も考えられるため注意しましょう。

すべての工程を自社で開発するかで選ぶ

システム開発会社の中には、全工程を自社開発する会社と、一部を外注する会社がありますが、自社開発の割合が高い会社に依頼することをおすすめします。

工程の一部を外注している場合、下請けの開発者や開発会社が担当した部分ごとに品質が異なる可能性があります。また、開発意図が十分に伝わらない恐れもあるでしょう。

外注にはコストを抑えられるメリットもありますが、品質を重視するのであれば、できるだけ全工程を自社で開発している会社を選んでください。

▷システム開発の工程とは？流れや手法による工程の違い・V字モデルについて

【大手】システム開発会社おすすめ15選比較

数多くあるシステム開発会社の中から、安心して発注ができる大手システム開発会社を厳選しました。システム開発の発注を考えている担当者の方は、比較などにお役立てください。

富士通株式会社

富士通株式会社は、国内サービス売上高が1兆2032億円と、日本1位を誇ります。(連結ベース、推定値、同社HPより)

サービスソリューションとして、コンサルティングサービスからクラウドサービス、システムインテグレーション、ソフトウェア、ITサービス、マネージドサービスまでを幅広く提供しています。また、ハードウェアソリューションとして、システムプロダクトやネットワークプロダクト、ハードウェアサポートサービス、システムサポートサービスなども手掛けています。

概要	1935年創立。売上収益は3兆7560億円(2023年)。パーパスは、「イノベーションによって社会に信頼をもたらし、世界をより持続可能にしていくこと」。
事業内容	コンサルティングサービス(ビジネスコンサルティング、テクノロジーコンサルティング) システムインテグレーション(システム構築、モダナイゼーション等) ソフトウェア(業務アプリケーション・ミドルウェア) ITサービス(データセンター、ネットワークサービス、セキュリティサービス、車載情報システム等) マネージドサービス(システム運用管理、アプリケーション運用管理、サービスデスク等) システムプロダクト(UNIXサーバ、基幹IAサーバ、PCサーバ、OS、ストレージ、メインフレーム、フロントテクノロジー等) ネットワークプロダクト(モバイルシステム、フォトニクスシステム、IPネットワーク機器等) ハードウェアサポートサービス(システムプロダクト・ネットワークプロダクトのサポート) システムサポートサービス(情報システムおよびネットワークの保守・監視サービス等)
特長	国内サービス売上高は日本1位 キーテクノロジーは「コンピューティング」「ネットワーク」「AI」「データ&セキュリティ」「コンバージング」
URL	公式サイト

NEC Corporation

NEC Corporation(日本電気株式会社)は、1899年に日本で最初の外資系企業として設立されました。今では、連結子会社数は254社(2024年3月31日現在)、50以上の国と地域でグローバル展開を行っています。

売上収益のうち、ITサービス事業が55%、社会インフラ事業が31%を占めています。ITサービス事業では、生成AIの分野で世界トップクラスの日本語処理能力を持つ大規模言語モデル(LLM)を開発した実績を持ちます。また、顔・光彩・指紋の生体認証では世界トップレベルの技術を保有し、生体認証分野にも強いといえるでしょう。

概要	1899年創立。売上収益3.5兆円。パーパスは「NECは、安全・安心・公平・効率という社会価値を創造し、誰もが人間性を十分に発揮できる持続可能な社会の実現を目指します」。
事業内容	ITサービス事業(システム・インテグレーション、アウトソーシング・クラウドソーシング、システム機器、ソフトウェア・サービス、サポート(保守) 社会インフラ事業(テレコムサービス、ANS)
特長	AI人材500人以上、DX人材のべ8,000人 売上収益のうちITサービス事業が55%、社会インフラ事業が31%
URL	公式サイト

日鉄ソリューションズ株式会社

日本製鉄株式会社の情報システム部門から誕生したのが、日鉄ソリューションズ株式会社です。24時間365日稼働する生産現場で技術やノウハウを蓄積し、開発から保守まで行う構築力やサポート力を活かして現在の事業を行っています。

2023年度の業種別売上構成は製造が36%、流通・サービスが26%、金融が15%です。ほかにも、官公庁や大学、公共・公益にもITサービスを提供しています。また、同社は全国6地域に子会社を有し、クラウドを活用したアプリケーション開発基盤の整備によってリモート分散開発を行っています。

概要	1980年設立。2024年3月期の売上収益は3106億円(連結)。パーパスは「ともに未来を考え社会の新たな可能性をテクノロジーと情熱で切り拓く」。
事業内容	経営およびシステムに関するコンサルテーション 情報システムに関する企画・設計・開発・構築・運用・保守および管理 情報システムに関するソフトウェアおよびハードウェアの開発・製造並びに販売および賃貸 ITを用いたアウトソーシングサービスその他各種サービス
特長	業種別売上構成は、製造、流通・サービス、金融が7割以上を占める 全国6地域に子会社を持ち、開発・保守を実行
URL	公式サイト

TIS株式会社

1971年に創業したTIS株式会社は、ブランドメッセージとして「ITで、社会の願い叶えよう」を掲げ、金融から製造、流通、公共まで、幅広い業界にITサービスを提供してきました。提供分野は事業戦略コンサルティングからペイメント、AI・ロボティクスと多岐にわたります。

特に得意としているのが、金融・決済分野です。クレジットカードの基幹システム開発では国内シェア約50%、ブランドデビットカードのサービス提供・システム開発では同約80%に上ります。

さらに、サービスの自社開発にも注力しており、これまでのサービス提供実績は200以上です。社会課題にも積極的に取り組み、金融包摂やスマートシティ、エネルギーやヘルスケアの分野においてITサービスを使った解決方法を模索しています。

概要	1971年創業。ブランドメッセージは「ITで、社会の願い叶えよう」。2024年3月期の売上高は5490億400万円。
事業内容	基幹システムからアプリケーション、プラットフォームまで含めたITサービスの提供
特長	クレジットカードの基幹システム開発は国内市場シェア約50% ブランドデビットカードのサービス提供/システム開発は国内シェア約80%
URL	公式サイト

株式会社NTTデータグループ

株式会社NTTデータグループは、1988年にNTTデータ通信株式会社として発足し、2023年に現在の名称に変更されました。

当初は社会インフラや電子計算機に関わる事業を展開していましたが、徐々に事業を拡大。現在の主な提供サービスは、コンサルティングやSI・ソフトウェア開発、メンテナンス・サポート、ITインフラ・通信端末機器販売などです。グローバルに展開している点も同社の特徴で、世界50か国以上でITサービスを提供しています。

同社には、これまで幅広い業界・業種で情報システムの構築を行ってきた実績があります。例として、金融や官公庁・自治体、医療・ヘルスケア、防災・レジリエンス、食品などが挙げられるでしょう。

概要	1988年にNTTデータ通信株式会社として発足。売上高は9408億6400万円(2023年度第2期)。企業理念は「NTT DATAは、情報技術で、新しい「しくみ」や「価値」を創造し、より豊かで調和のとれた社会の実現に貢献する。」。
事業内容	情報処理、情報通信に関する機器およびソフトウェアの開発、販売、構築、賃貸、保守 情報処理、情報通信に関するシステムの開発、販売、構築、運用、賃貸、保守、監視および管理 情報処理、情報通信に関するシステムに係る建設工事並びにその他の建築工事および設備工事における設計・工事監理・請負 経営、事業および前各号に係る企画、調査、研究、開発、技術支援、各種業務プロセスに関する支援、研修等の業務
特長	世界50か国以上でITサービスを提供 金融から官公庁・自治体、医療・ヘルスケアや防災・レジリエンスなど多様な業界・業種に対応
URL	公式サイト

株式会社野村総合研究所

株式会社野村総合研究所は、日本初の本格的な民間総合シンクタンク「旧野村総合研究所」と、日本で初めて商用コンピューターのビジネス利用を実現した「野村コンピュータシステム」の合併によって誕生しました。両社の強みを活かした経営が、同社の強みといえるでしょう。

同社の特徴は、独自のビジネスモデル「ナビゲーション×ソリューション」を有する点です。「ナビゲーション」では、コンサルティングによって問題発見から解決策までを導きます。一方の「ソリューション」は、導き出された解決策を、システム開発や運用などによって実現することです。

概要	1965年創業。連結売上高は7365億円(2024年3月期)。コーポレート・ステートメントは「Dream up the future.　未来創発」。
事業内容	コンサルティング 金融ITソリューション 産業ITソリューション IT基盤サービス
特長	シンクタンクとIT企業の合併で誕生 独自のビジネスモデル「ナビゲーション×ソリューション」
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株式会社DTS

株式会社DTSは、創業以来金融ビジネス全般のシステム開発・保守の実績を蓄積しており、大規模システム統合やシステム再構築などに対応できる専門技術者が多く在籍しています。メガバンク統合のような大規模案件などにも対応できる体制が、同社の強みといえるでしょう。

また、法人向けのシステム開発にも注力しています。小売・流通業界での実績として挙げられるのが、基幹システム開発や店舗システムの開発などです。航空・運輸業界に関しては、座席予約や整備・運行管理などの主要業務のシステム構築や基幹システムの開発などを手掛けてきました。

これまでの開発実績や蓄積されたノウハウに加え、自社・他社のパッケージやサービスを活用しながら、クライアントに最適な技術や製品を選んで提案しています。

概要	1972年設立。連結売上高は1157億2700万円(2024年3月期実績)。DTSグループWAYの理念は「技術 それは、人々の喜びや社会の豊かさを生み出す力　私たちDTSグループは技術をもって顧客の信頼を築く　技術をもって企業価値を増大する　技術をもって社員生活の向上を図る　技術をもって社会に貢献する」。
事業内容	システムインテグレーションサービス 情報システムの開発および保守の受託、売買ならびに賃貸借 情報システムに係わる電気工事、電気通信工事の設計および施工 情報システムに係わる教育機器および教材の開発、売買ならびに賃貸借 情報システムに係わる出版、編集、翻訳業務 コンピュータシステムおよびネットワークの導入、運営管理ならびに保守管理 コンピュータ等情報関連機器およびソフトウェアの製造および開発、売買ならびに賃貸借 インターネット等を利用した情報処理、情報提供、商取引ならびにこれらの仲介 マルチメディア関連のコンテンツ製作、売買ならびに賃貸借
特長	創業以来金融ビジネス分野で多くの実績を積む 小売・流通業や航空運輸業を中心に幅広い業界にトータルサービスを提供
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Sky株式会社

Sky株式会社は家電のシステム開発から始まり、現在では、デジタル複合機やカーエレクトロニクス、学習活動ソフトウェア、公共・民間向けクライアント運用管理ソフトウェアなど、幅広くシステム開発を行っています。

ICTソリューション事業では、自社のパッケージ商品の開発や販売を手掛けています。クライアント・システム開発事業で行っているのは、業務系システムや組み込み・制御・アプリケーションの開発などです。分野はカーエレクトロニクスやモバイル、デジタルカメラ、医療機器、社会インフラなど多岐にわたります。

システム開発では、受託開発でもクライアント先にソフトウェアエンジニアが常駐して開発することができ、要件定義から運用保守まで対応可能です。同社は全国に22拠点を有し、独自のインフラで結ぶことで効率的・高品質な開発体制を構築しているのが強みです。

概要	1985年設立。売上高は1049億3000万円(2024年3月期)。企業理念は「青空のごとく大きな考えでシステムを創る」。
事業内容	自社パッケージ商品の開発・販売 業務系システム開発 組込み/制御・アプリケーション開発 ソフトウェア評価/検証 各種コンピューター/ネットワークのシステムインテグレーション事業 関連機器のシステムインテグレーション事業 上記関連分野のサービス事業
特長	全国に22拠点を配置 受注開発・客先常駐に対応
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SCSK株式会社

SCSK株式会社は、システム開発や検証サービス、ITインフラ構築、ITマネジメントと、ITサービスであれば何でも提供できる強みを持っています。そのため、幅広い業界にITサービスを提供しており、クライアント数は約8000社に上ります。特に強みを持っているのが製造業・流通業・金融業・通信・運輸業です。この4業種が同社の売上の80%を占めています。

システム開発としては、流通業向けの基幹システム構築や、製造業・金融業向けの開発案件が増えたことで、2024年3月期には通期として過去最高の売上高を記録しています。保守運用・サービスも堅調で、マネジメントサービスや検証サービスは拡大しました。海外展開も進めており、世界38か国200以上の地域にシステムを導入した実績を持っています。

概要	1969年設立。売上高は4803億700万円(2024年3月期、連結)。経営理念は「夢ある未来を、共に創る」。
事業内容	BPO ITハード・ソフト販売 ITマネジメント ITインフラ構築 コンサルティング システム開発 検証サービス
特長	コンサルティングからシステム開発、BPOまで、すべてのITサービスを提供 売上高の80%は、製造業・流通業・金融業・通信・運輸業 クライアント数は約8,000社
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三菱電機ソフトウエア株式会社

三菱電機ソフトウエア株式会社は、2022年に三菱電機株式会社のソフトウェア設計子会社6社を経営統合して発足した会社です。三菱電機グループにおけるソフトウェア設計の中核としての役割を担っています。

公共・エネルギーの分野では、社会インフラシステムや防災・環境システム、官公庁や自治体向けの行政基盤システムの開発など、公益性の高いシステム開発を実施。組込ソリューションの分野では、通信機器やレーダ機器などに搭載される高性能CPUボードや、周辺ボード・カスタムボードの開発などを手掛けています。

概要	2022年に発足。売上高は1185億円(24年度計画)。企業理念は「私たち三菱電機ソフトウエアは、多様な情報通信技術の結集とたゆまぬ革新により、未来を拓き、豊かで快適な社会の実現に貢献します。」。
事業内容	社会インフラ事業 モビリティ事業 電子システム事業 FA・ファシリティ事業 ITシステム事業に関わるシステム・ソフトウェア・周辺機器等の研究開発、設計、製造、販売および各種サービス(左記に伴う労働者派遣事業を含む)の提供
特長	社会インフラからモビリティ、防衛宇宙、FA・ファシリティまで幅広い事業領域に対応 メインとする事業分野は11分野
URL	公式サイト

株式会社アイ・エス・ビー

株式会社アイ・エス・ビーは1970年に創業し、コンピュータの運用管理事業、ソフトウェア開発、受託事業を開始しました。2003年にはベトナムに100%出資の子会社を設立し、17年以上にわたってベトナムオフショア開発を行っています。ベトナムオフショア開発では、プロジェクト型開発とラボ型開発に対応可能です。

2023年12月期の業績においては、売上の34%を占めたのが、業務システムや組み込み開発のビジネスインダストリーソリューションです。次に金融・公共・ITインフラなどのエンタープライズソリューション、車載システムやモバイルインフラなどのモビリティソリューション、セキュリティシステム事業やMDM事業などのプロダクトソリューションの順となっています。

幅広い業界・業種のニーズに対応できるのが、同社の強みといえるでしょう。

概要	1970年設立。売上高(連結)は323億8800万円。グループの企業理念は「夢を持って夢に挑戦」。
事業内容	モバイル、医療、車載等の組込みソフトウェア開発 モバイル機器等の検証 基幹システム構築におけるソフトウェア開発(官公庁、金融、通信、運輸向け) データセンターサービス(ハウジング、ホスティング) クラウド等のインフラ構築、運用設計および運用保守サービス システムオペレーションサービス 業務プロダクト(パッケージ)の開発、販売 システム、ソフトウェア開発に付随した機器の販売 出入管理システム、電気錠等の開発、販売
特長	業務システムや組込み開発の売上高が最も多い ベトナムオフショア開発
URL	公式サイト

株式会社電通総研

株式会社電通総研は、2024年に電通国際情報サービスから現在の社名に変更しました。同時にグループ会社2社を統合し、現在はシンクタンク、コンサルティング、システムインテグレーションを手掛けます。

システムインテグレーションの顧客社数は約2,500社に上り、最も多いのが製造業で45%、サービス業・公共が28%、金融業20%となっています。業界に特化した専門的なシステムから業務システム、プラットフォームまで対応可能です。

グループ会社との統合によってコンサルティングとシンクタンク分野が加わったことで、「価値の創出」と「顧客体験の向上」の両面から最適なソリューションの提供を目指しています。課題の提言からテクノロジーによる解決までの循環を実現できるのが、同社の特色といえるでしょう。

概要	1975年設立。売上高は1426億800万円(2023年12月期)。企業ビジョンは「HUMANOLOGY for the future - 人とテクノロジーで、その先をつくる。-」。
事業内容	システムインテグレーション コンサルティング シンクタンクの機能連携による、社会や企業の変革を支援するソリューションの提供
特長	約2,500社のクライアントと向き合い培った業務知識 先端技術をビジネスに生かす実装力/独自製品・サービスの企画開発力/クロスイノベーションの推進力
URL	公式サイト

日本恒生ソフトウェア株式会社

日本恒生ソフトウェア株式会社は、上海証券取引所に上場している「恒生電子股份有限公司」の出資によって2005年に設立した日本戦略企業です。同社はオフショア開発を目的に設立されているのが特徴です。

要望の解析や基本設計、結合テストやシステムテストは日本で行いますが、詳細設計や製造、単体テストは中国で行います。中国にある親会社に専門部署を設けてオフショア開発に対応しているため、安定した品質を保っているといえるでしょう。加えて、コストを抑えられる強みもあります。

概要	2005年設立。「恒生電子股份有限公司」の出資による日本戦略企業。
事業内容	決済サービス事業 ソリューション事業 システム開発事業
特長	中国トップの金融ソリューション実績を活用 オフショア開発業務に強み オンサイト開発支援業務も担う
URL	公式サイト

伊藤忠テクノソリューションズ株式会社

伊藤忠テクノソリューションズ株式会社は、国内だけではなく、北米およびASEAN地域を中心にグローバル展開も実施。世界各国の最先端IT企業との協力体制も同社の強みで、製品発掘力とオープン系システム基盤の構築技術力を基に、新しいソリューションを次々と生み出しています。

事業の分野が、DXやクラウドサービス、5Gなどと幅広いのが特徴といえるでしょう。通信・放送や金融・保険、商業・運輸、製造や科学など、特定分野の課題解決にも強みを持っています。 さらに、日本のアウトソーサーの草分けでもあり、フルアウトソーシングから個別ニーズに合わせたアウトソーシングまで対応し、保守・サポートや運用・管理を担います。

概要	1972年に創立。2023年度通期業績は、売上収益6475億円。CTCグループの企業理念は「Challenging Tomorrow’s Changes」。
事業内容	コンピュータ・ネットワークシステムの販売・保守 ソフトウェア受託開発 情報処理サービス 科学・工学系情報サービス サポート その他
特長	あらゆる産業分野をカバー ITライフサイクルの全領域をシームレスにサポートするコンサルティングサービス 日本のアウトソーサーの草分け
URL	公式サイト

キヤノンITソリューションズ株式会社

1982年に設立されたキヤノンITソリューションズ株式会社は、「共想共創カンパニー」をキーメッセージに掲げ、「ビジネス共創モデル」「システムインテグレーションモデル」「サービス提供モデル」の事業モデルを展開しています。

「ビジネス共創モデル」では、クライアントのビジネス環境や経営戦略などの想いを起点にビジネスデザインを行い、ITグランドデザインを顧客とともにつくります。「システムインテグレーションモデル」では、クライアント固有の課題を理解し、ニーズに合わせた最適なシステムの提供を実現。「サービス提供モデル」は、同社が持つ付加価値と知見により、課題解決につながる各種ICTサービスを提供するモデルです。

また、クライアントの案件や製品開発に対してAI技術の活用を進めるため、同社独自のAI開発プラットフォームの研究開発・整備にも力を入れています。

概要	1982年に設立。売上高は1269億5300万円(2023年12月期・単体)。キーメッセージは「共創共想カンパニー」。
事業内容	ITインフラ 基幹業務ソリューション ソフトウェア/アプリ開発 組込み/エッジコンピューティング 画像解析・映像解析・複合現実 データ活用 ワークスタイル変革
特長	製造・流通業界における導入実績が豊富 データサイエンスやデジタル技術、現場経験から得た知見を活用してクライアントの新たな事業価値を共想・共創 ITインフラの企画・設計・構築から保守・運用・セキュリティまで包括的なソリューションを提供
URL	公式サイト

システム開発会社の費用相場

システム開発を発注するにあたっては、費用相場を把握しておく必要があります。

規模別の費用相場は、小規模のプロジェクト制で50万～200万円、大規模のプロジェクト制の場合は1000万円以上が目安です。ノーコード開発であれば、それぞれの金額の3分1程度で開発が可能でしょう。

システム別では、業務支援・基幹システムは100万～2000万円、Webシステムは50万～1000万円、アプリは100万～1000万円です。システムの規模や搭載する機能によっても費用は変動するため、注意が必要です。

業務支援・基幹システム	100万～2000万円
Webシステム	50万～1000万円
アプリ	100万～1000万円

システム開発選びでよくある失敗と対策

システム開発を発注したものの、失敗に終わるケースは決して珍しいものではありません。ここでは、システム開発において起きやすい失敗と対策を紹介します。

システムが納品されない

システム開発における失敗例として挙げられるのが、依頼したシステムが納品されないケースです。システム自体が納品されない場合もあれば、予定よりも品質が劣るシステムが納品される場合もあります。

低価格で受注している会社に依頼した際に見られる失敗例のため、他社と比較して極端に安い見積もりを出してくる会社には注意してください。

また、営業担当者の経験不足によってシステムが納品されないこともあります。自社の技術力を的確に把握していない営業担当者が二つ返事で受注した結果、技術力が足りず開発が滞るというケースです。

この失敗を避けるためには、打ち合わせの際に営業担当者だけではなくプロジェクトマネージャーに同席してもらい、技術力に合った提案をしてもらいましょう。

スケジュール通りに進まない

システム開発プロジェクトが予定よりも遅延するケースもたびたび見られます。開発にかかる期間はプロジェクトの規模や用いる技術によって変動しますが、一般的な開発期間は表の通りです。

小規模プロジェクト	3～6か月程度
中規模プロジェクト	6か月～1年程度
大規模プロジェクト	1年～3年以上

特にスケジュールの遅れが発生しやすいのが、要件定義とテストの段階です。要件定義の段階では、項目の抜けや漏れがないかを十分に確認し、関係者全員で実装できる機能などについて認識をすり合わせましょう。最終テストの段階で問題が見つかり、スケジュールがずれ込むのを防ぐために、開発段階でもテストを行い、問題の早期発見につなげることをおすすめします。

また、前提として、プロジェクトの遅延を防止するには、そもそも余裕を持ったスケジューリングが重要です。さらに、週1回など、定期的に進捗報告の場を設けて進み具合を把握しましょう。

▷システム開発の要件定義とは？作成の流れや進め方のポイント・必要なスキル

開発費用がかさむ

当初の予算から、開発費用が膨らむケースもあります。これは、途中で機能の追加や仕様の変更が生じ、工数が増えることが主な理由です。

費用を予算内に納めるためには、要件定義の工程が重要です。要件が明確になっていない、要件に漏れがあるといった状況をそのままにしておくと、後工程での修正を招きます。依頼する側が開発要件を明確にし、開発目的や開発で重要視している点などを共有するよう心掛けましょう。

自社のプロジェクトに合うシステム開発会社を選ぼう

新規システムの導入は、業務効率化やコスト削減など、さまざまなメリットを見込めます。一方で、システム開発プロジェクトがとん挫すれば、投入したコストは無駄になってしまうでしょう。自社のプロジェクトに合ったシステム開発会社を選び、発注するようにしてください。