ホームページに必要となるドメインとは?取得する方法や費用・おすすめのサービス
ホームページを開設する際の準備として欠かせないのが、ドメインの取得です。サーバーと同じくホームページの重要な要素の1つとして挙げられますが、今一つ良くわからないという人も多いのではないでしょうか。本記事では、ホームページに必要なドメインについて、取得方法などとあわせて解説します。
・ドメインとはインターネット上の住所のことであり、Webサイトがどこにあるかを判断する情報になる
・ドメインには共有ドメイン、独自ドメインがあり、独自ドメインを取得することで、信頼性の向上やSEO対策などが期待できる
目次
ドメインとはインターネット上の「住所」
会社を訪問する時は、所在地がわからなければ訪問できません。同様に、インターネット上に存在する数多くのホームページの中から目当てのホームページにアクセスするには、「住所」が必要です。この「住所」の役割を果たしているのが、ドメインです。
IPアドレスとは?ドメインとの関係性
ドメインについて、もう少し詳しく見ていきましょう。各ホームページにはIPアドレスが割り振られています。
IPアドレスとは、インターネットに接続している通信機器を識別するための番号です。IPアドレスは数字の羅列から成っているため、簡単には覚えられません。そこでIPアドレスを、英数字から成るドメインに置き換え、覚えやすくしているのです。具体的には、ホームページのURLの「https://www.123.jp」の「123.jp」がドメインにあたります。
なお、ドメインはホームページのURLだけに関わる仕組みではなく、メールの送受信にも関係しています。メールアドレスの「@」より右側部分の文字列はドメインです。そのため、ドメインを取得すると、同じドメインを使ったメールアドレスも利用できるようになるのです。
ホームページは「家」、サーバーは「土地」
自社やサービスのホームページを作成するには、「住所」となるドメインだけではなく、サーバーも必要です。サーバーとは、ネットワーク上でホームページに関する種々のデータを保存する保管庫にあたります。データの保管庫がなければ、ホームページはつくれません。
サーバーが用意できたら、そこにホームページを作成します。ホームページは、サーバーという「土地」の上に立つ「家」をイメージすれば、わかりやすいでしょう。
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ドメインの種類
ドメインは通常、「.」で区切られた複数の文字列から成り立っており、各文字列には名称があります。例えば「123.456.jp」の場合、「123」部分はサードレベルドメイン、「.456」はセカンドレベルドメイン、「.jp」はトップレベルドメインと呼ばれます。ドメインによっては、サードレベルドメインがないものもあります。
サードレベルドメインとセカンドレベルドメインは、ドメインの所有者が好きな文字列を設定できます。一方、トップドメインは、国や分野などによって種類や用途が決められており、要件を満たさなければ使えない場合があるので注意しましょう。
トップレベルドメインの種類は、次の通りです。
分類 | 具体的なドメイン名 | 用途 |
gTLD(分野別トップレベルドメイン) | 「.com」「.net」「.org」など | 「.com」は商用、「.net」はネットワーク用、「.org」は非営利団体用など。世界中の誰でも使えるドメインと、使用の要件が決まっているドメインがある。 |
新gTLD(新ドメイン) | 「.app」「.blog」「.site」など | 2012年1月以降に募集が行われ、新たに追加された新しいgTLDのこと。「.app」はアプリ用、「.blog」はブログ用、「.site」はサイト用など。誰でも使えるドメインと、使用の要件が決まっているドメインがある。 |
ccTLD(国別トップレベルドメイン) | 「.jp」「.us」「.cn」など | 国や地域ごとに割り振られたドメイン。「.jp」は日本国内で運営されているホームページにしか使用できない。 |
sTLD(スポンサー付きトップレベルドメイン) | 「.museum」「.aero」「.coop」など | 使用が特定の業界や分野に制限されているドメイン。「.museum」は博物館や美術館用、「.aero」は航空運輸業界用、「coop」は「協同組合用」など。 |
gTLD(分野別トップレベルドメイン)
「gTLD」は「Generic Top Level Domain」の略で、トップドメインを分野ごとに分けたものです。「.com」「.net」は世界中の誰でも利用できますが、「.gov」のように米国政府機関などしか登録できないドメインもあります。
次はgTLDの一例です。
分類 | 具体的なドメイン名 | 用途 |
商用 | .com | 「commercial」を意味し、商業組織などで用いられる。 |
ビジネス用 | .biz | 「business」を意味し、ビジネスでの利用を目的としている。 |
ネットワーク用 | .net | 「network」を意味しており、世界中の誰でも使えることから、多くのウェブサイトで利用されている。 |
非営利組織用 | .org | 「organization」を意味し、非営利組織で利用されている。 |
制限なし | .info | 世界中の誰でも使えるが、「information」を意味することから、情報提供を目的としたウェブサイトで使われる傾向がある。 |
米国政府機関用 | .gov | 米国政府機関および認定インディアン部族のみ登録できる。 |
新gTLD(新ドメイン)
「新gTLD」は、 「gTLD(分野別トップレベルドメイン)」に新たに追加されたドメインを指します。すでにさまざまな組織が独自ドメインを取得しているため、希望するドメインを取得したくてもできない状況が生じていました。
そこで、IPアドレスやドメインを管理する国際的な機関ICANN(Internet Corporation for Assigned Names and Numbers)が2012年1月から募集を行い、ドメインを追加したのです。
次は新gTLDの一例です。
分類 | 具体的なドメイン名 | 用途 |
アプリ用 | .app | アプリケーションを中心に使われている。 |
ブログ用 | .blog | ブログを中心に使われている。 |
サイト用 | .site | インターネットサイトなどに幅広く使われている。 |
店舗用 | .shop | ショッピングサイトなどに使われている。 |
ccTLD(国別トップレベルドメイン)
「ccTLD」は「Country Code Top Level Domain」の略で、国や地域ごとに割り振られたトップドメインを指します。一部例外を除いて、その国に住所を持っている個人や団体しか利用できません。
次はccTLDの一例です。
分類 | 具体的なドメイン名 | 用途 |
日本 | .jp | 日本国内に住んでいる個人や団体のみ使用可能。 |
アメリカ | .us | アメリカ合衆国内で運営されているサイトのみ使用可能。 |
中国 | .cn | 中国国内で運営されているサイトのみ使用可能。 |
大韓民国 | .kr | 韓国国内で運営されているサイトのみ使用可能。 |
イギリス | .uk | イギリス国内で運営されているサイトのみ使用可能。 |
sTLD(スポンサー付きトップレベルドメイン)
「sTLD」は「sponsored Top-Level Domain」の略で、使用は特定の業界などに制限があります。それぞれの業界を代表する組織が、登録ポリシーなどを決定する点が他のドメインとは異なります。
次はsTLDの一例です。
分類 | 具体的なドメイン名 | 用途 |
美術館・博物館用 | .museum | 美術館や博物館などが使用できる。 |
航空運輸業界用 | .aero | 航空運輸業界に属する会社や団体などが使用できる。 |
協同組合用 | .coop | 協同組合などが使用できる。 |
モバイル用 | .mobi | モバイル端末で利用されるサービスなどで使用できる。 |
郵便事業者用 | .post | 郵便事業者などが使用できる。 |
共有ドメインと独自ドメインの違い
ドメインには大きく分けて、共有ドメインと独自ドメインがあります。
共有ドメインは、複数のユーザーで共有しているドメインを指します。多く見られるのが、インターネットサービスを提供している会社が、ユーザーに無料で提供しているケースです。
例えば「https://www.123.△△△」の場合、「△△△」部分が共有ドメインです。サブドメインとなる「123」部分は、ユーザーが任意の文字列を指定できますが、「△△△」部分はサービス提供会社が決めた文字列を使わなければなりません。
一方、独自ドメインは、取得したユーザーの所有物となるため、設定したドメインを使用できるのは、取得したユーザーのみであるといった特徴を持ちます。
自社のホームページを作成制作するうえでおすすめの独自ドメインの特徴をより詳しく見ていきましょう。
オリジナルの文字列にできる
独自ドメインを取得するメリットの1つは、オリジナルの文字列にできる点です。会社やサービスを紹介するホームページであれば、会社名やサービス名を含んだ独自ドメインをつくれます。
そのため、ブランドイメージを確立しやすくなるでしょう。また、覚えてもらいやすいドメインなら、いざという時に検索してもらえる確率も高くなります。
信頼度の向上につながる
独自ドメインは、共有ドメインに比べて信頼性が高いと言えるでしょう。独自ドメインは取得にも更新にも費用がかかります。その分、独自ドメインを利用している会社は、ホームページにも一定の費用をかけられる安定した会社だと判断してもらえる可能性が高いのです。
例えば、ドメインの中でも「.co.jp」は、日本国内で登記を行っている会社しか使用できません。つまり、「.co.jp」を使用しているだけで、登記を行えるレベルの確かな会社だと信頼してもらえる効果が見込まれます。
さらに、共有ドメインの場合、使えるメールアドレスに自社とは無関係な広告が表示されるケースもあります。メールを受け取った取引先が不審に思う恐れがあり、リスクにもなると言えるでしょう。
SEO対策になる
SEO対策とは、「Search Engine Optimization」を指し、検索された時に上位に表示されるようにホームページを最適な状態にする取り組みを指します。「検索エンジン最適化」とも呼ばれています。
いくら情報量が多くデザインに凝ったホームページを作成しても、多くの人に見てもらえなければ意味がありません。SEO対策を行い、GoogleやYahoo!などの検索エンジンに評価されれば、より多くのアクセス数を獲得する確率が上がります。
SEO対策にはさまざまな方法がありますが、独自ドメインもその1つです。GoogleやYahoo!などの検索エンジンにおいては、独自ドメインのホームページの方が評価が高いと言われています。
加えてGoogleは、検索結果を表示する際、同じページ内には同じドメインのホームページは載せないとしています。もし競合他社が自社と同じ共有ドメインを使用しており、検索結果の1ページ目に表示されていたら、自社のホームページは1ページ目に表示されなくなるのです。
SEO対策の観点からも、独自ドメインをおすすめします。
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同じドメインを使い続けられる
独自ドメインは更新をし続ければ、永続的に使えるというメリットがあります。仮に利用しているサーバー会社を変更しても、同じドメインを使い続けられるため、ホームページのURLやメールアドレスを変更せずにすみます。
共有ドメインは、サービスを提供している会社がサービスを終了したら使えなくなります。加えて、レンタルサーバーの運営元からドメインを提供してもらっている場合、別の会社のレンタルサーバーにホームページを移した場合も同様です。サービスの終了やサーバーの移行によって、ホームページやメールアドレスが使えなくなれば、突然連絡が取れなくなる事態も想定されるでしょう。
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独自ドメインのデメリット
独自ドメインにはさまざまなメリットがある反面、デメリットもあります。
取得・更新に費用がかかる
独自ドメインの取得や更新には費用がかかります。取得費用は、独自ドメインの後の「.com」や「.jp」などのトップレベルドメインの種類により異なります。
一般的に、新しく登録されたトップレベルドメインは低価格の傾向がありますが、珍しいドメインは不信感を抱かれる可能性もあるので、注意してください。更新費用は、ドメイン登録サービスごとに違うため、事前に確認しておきましょう。
ドメインの設定・更新に手間がかかる
独自ドメインを取得したからといって、すぐに使えるわけではありません。ホームページとドメインを結ぶ役割を果たすのが、サーバーです。
まずサーバー側で設定をしなければ、ホームページと独自ドメインが紐づけられず、いくら独自ドメインを入力してもホームページにはたどり着けません。そのサーバー側の設定作業を自分で行わなくてはならないのが、手間がかかるところと言えます。
独自ドメインの契約は1年間が基本で、その後も使い続けるには更新費用が必要です。もし払い忘れてしまうと、その独自ドメインは失効となり、当然ホームページやメールアドレスも利用できなくなります。更新を忘れないように留意してください。
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独自ドメインの費用相場
独自ドメインは、末尾の「.com」「.co.jp」などのトップレベルドメインによって取得費用や更新費用が異なります。「.com」は低価格であるのに比べて、「.co.jp」は数千円かかる傾向があります。
ドメインの種類 | 取得費用 | 備考 |
.com | 0円~ | 商業用。 |
.co.jp | 3,000円~ | 日本国内で登記をしている会社用。 |
.jp | 300円~ | 日本国内で運用されているホームページ用。 |
ドメインの取得手順
独自ドメインを取得するには、いくつかの手順を踏む必要があります。手順について具体的に見ていきましょう。
ドメイン名を決める
ドメイン名には、半角英数字と半角の「-」(ハイフン)を使うことができます。このルールさえ守れば好きな文字列にできますが、できるだけ短くシンプルな文字列にすることをおすすめします。なぜなら、文字列が長いほど、覚えてもらいにくくなるためです。
文字列には、会社名やサービス名を含めるとよいでしょう。記憶に残りやすくなり、検索してもらえる可能性が高まります。
取得したいドメインが決まったら、ドメイン登録サービスを使い、そのドメインの使用状況を確認しましょう。すでに他の会社などによって登録されていた場合は、新たにドメイン名を考えなければなりません。
ドメイン登録サービスを活用する
ドメイン名が決まったら、ドメイン登録サービスを通じて登録を行います。ドメイン登録サービスによって取得や更新にかかる費用が異なるので、比較をおすすめします。まだサーバー会社などが決まっていないのであれば、サーバーも一緒に契約できるドメイン登録サービスもあるので、検討しましょう。
ドメインの登録にあたっては、権利者の氏名や住所が公開されますが、Whois情報公開代行を使えばドメイン登録サービスの情報を登録できます。情報費用がかかりますが、個人情報を公開したくない場合は利用を検討してみてもいいかもしれません。
ネームサーバーに申請をする
独自ドメインを取得したら、ネームサーバーに申請し、独自ドメインとIPアドレスを紐づけましょう。IPアドレスはホームページの場所を示す数字です。独自ドメインとIPアドレスを紐づけなければ、いくら独自ドメインを入力してもホームページにたどり着けません。
ネームサーバー名を確認し、ドメイン設定をします。わからない点があれば、サーバー会社に問い合わせてください。無事に紐づけられると、独自ドメインを入力すればホームページにアクセスできるようになります。
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ドメイン取得できるおすすめサービス
ここからは、独自ドメインを取得できるサービスとそれぞれの特徴をご紹介します。比較検討する際にお役立てください。
お名前.com
「お名前.com」は、1999年からサービスを開始し、現在では国内シェアNo.1のドメイン取得サービスです(2023年10月時点、同社HPより)。扱っているドメインは620種類以上に上ります。
レンタルサーバーやメールも取り扱っており、ドメイン登録と合わせて申し込むと、費用を抑えることができます。 ドメイン取得時に申し込めば、Whois情報公開代行を無料で行ってくれるため、個人情報を公開したくない人におすすめです。
運営会社 | GMOインターネットグループ株式会社 |
対応可能サービス |
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初期費用 | ドメインによって異なる。 一例
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料金プラン | ドメインによって異なる。 一例
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機能・特徴 |
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URL | 公式サイト |
Xserver Domain
レンタルサーバー「Xserver」と連携しやすいのが、「Xserver Domain」です。取得できるドメインの種類が70種類以上あり、 維持調整費やオプション料金はなく、ドメイン取得料金や更新料のみで使用できる点が特徴です。
ドメインを運用するためのDNS設定やWhois情報公開代行も用意されています。24時間365日メールでの質問に対応しているので、初めて独自ドメインを取得する人も安心でしょう。
運営会社 | エックスサーバー株式会社 |
対応可能サービス |
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初期費用 | ドメインによって異なる。 一例
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料金プラン | ドメインによって異なる。 一例
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機能・特徴 |
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URL | 公式サイト |
ムームードメイン
ホームページ制作サービスとの連携に長けているのが、 ムームードメインです。一部の独自ドメインとレンタルサーバーを同時に申し込むと、取得費用だけではなく更新料も無料となります。
連携しているサービスはメールアドレス作成「ムームーメール」、レンタルサーバー「ムームーサーバー」、ECサイト作成「グーペ」など複数にわたるため、用途に合わせて選べる点が優れています。
運営会社 | GMOペパボ株式会社 |
対応可能サービス |
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初期費用 | ドメインによって異なる。 一例
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料金プラン | ドメインによって異なる。 一例
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機能・特徴 |
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URL | 公式サイト |
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