【2024年最新】BIツールおすすめ14選比較｜機能や料金・仕組みを解説

BIツールとは？

BIは「Business Intelligence」の略で、企業や組織が持つ多種多様なデータを収集・分析・見える化し、業務や経営に役立てるためのツールを指します。

企業には売上情報や顧客情報など、数多くのデータが蓄積されていきます。これらの蓄積されたデータを分析して活用できれば、現状の正確な把握や課題の発見につながり、経営層が意思決定や予算編成を行う際などに非常に役立つでしょう。

しかし、データが部署やシステムごとにバラバラに保管されていると、必要なデータを取り出し分析するのに時間がかかってしまいます。データの分析が終わったころには、自社を取り巻く環境がすでに変化しているという可能性もあるでしょう。

そこでBIツールを導入すれば、社内に蓄積されたデータを集約し、そこから必要なデータを取り出して分析することが可能になります。さらに、グラフや表などを用いて分析結果をわかりやすく表せるため、経営判断への活用も容易です。

こうした理由から、BIツールは企業の情報活用に欠かせない存在となっています。

▷BIツールとは？目的や搭載されている機能・仕組みなどをわかりやすく解説

BIツールの仕組み

企業規模が拡大すればするほど、蓄積されているデータ量は増え、収集や分析に手間がかかるようになります。こうした課題を解決するBIツールの仕組みを見ていきましょう。

社内の基幹システムからデータを収集・統合する

BIツールは、すでに社内の基幹システムに蓄積されている売上や発注などのデータを収集し、統合する機能を持っています。企業によっては、部署・店舗・営業所ごとに違うシステムを導入し、各システムに個別にデータを保管している場合もあるでしょう。この状態では、いくらデータに基づいた戦略を立てようとしても、データを集めるだけで一苦労です。

BIツールは、導入後まず社内のシステムと連動させます。連動させたシステムを介して、ありとあらゆるデータを集め、統合していくのです。

集めたデータを分析・集計する

社内の異なる場所に保管されていたデータが集まったら、それらのデータを分析・集計します。本来、データを分析するには専門的なスキルが必要ですが、BIツールを使えば専門知識がさほどなくても分析が可能です。

BIツールの中には、OLAP分析と呼ばれる多次元分析ができる機能を持つものもあります。この機能を使えば、膨大なデータをあらゆる角度から分析可能です。

また、データマイニングができる機能があるBIツールであれば、一見すると相関関係がないデータからも関連性などを見つけられるため、将来予測にも役立つでしょう。

データの分析結果を可視化する

BIツールでは、データの分析結果をグラフやインフォグラフィックなどを使って可視化できます。データを分析したことで課題が見つかったとしても、その重要性が伝わらなければ意味がありません。BIツールはグラフなどを用いて分析した結果を誰が見ても理解できる形に整えてくれるため、課題の重要性に気付くことができます。

さらに、PDFやExcelなど、多くの企業で一般的に使われるファイル形式でエクスポートする機能もあります。

BIツールの主な機能

ここでは、BIツールに搭載されている主な機能をご紹介します。導入する前に、ぜひご一読ください。

データの可視化機能

データの可視化機能とは、数字で表されている分析結果を、表やグラフなどでわかりやすく表現する機能を指します。例えば、売上の推移を確認する場合、数字の羅列よりも、棒グラフや折れ線グラフで表すほうが変化がわかるでしょう。

データを可視化することで、取り上げた項目のパターンや傾向を直感的に理解しやすくなるのです。

レポーティング機能

レポーティング機能は、分析結果をレポートとしてまとめて出力する機能を指します。

従来のレポート作成は、担当者がデータを集め、Excelなどを使ってグラフを作成して出力するのが一般的でした。一方のレポーティング機能では、自動でデータを集計し、グラフなどを作成してくれます。出力形式もExcelやPDFなど、用途に合わせて選択可能です。

データをリアルタイムで更新したり、あらかじめ指定しておいたタイミングで出力したりすることもできるため、非常に利便性が高いといえます。

データマイニング機能

データマイニング機能は、蓄積されている膨大なデータに対して統計的な処理を行い、パターンや傾向などを見つける機能です。手動で行う場合は統計の専門的なスキルが求められるうえ非常に時間がかかりますが、BIツールを使えば、統計に精通した人材がいなくても統計的な処理を行えます。

データマイニング機能を活用すると、これまで気づかなかったパターンや傾向を発見できるため、マーケティング施策などを考えるために役立つでしょう。

シミュレーション・プランニング機能

シミュレーション・プランニング機能は、過去の実績や現状から将来の数値を予測する機能で、予算編成や経営計画の立案などに活用できます。

例えば販売計画を立てる場合、過去の売上データと天候や曜日などの条件を組み合わせて、精度の高い売上予測を行うことも可能です。計画を立案する際の根拠を得るために利用されるケースが多い機能だといえるでしょう。

データの共有機能

データの共有機能は、分析した結果をパソコンやタブレット端末で共有できる機能です。分析結果を共有すれば、全社一丸となって目標達成を目指せるなどの効果も期待できるでしょう。また、経営層や一部の部署など、共有したい範囲にのみを決めて閲覧権限を付与することも可能です。

BIツールの料金体系・料金を決める要素

BIツールは基本的に月額制で、初期費用の有無は提供形態などによって異なります。ライセンス体系によっても料金が変動するため、自社の予算に合わせて選ぶ必要があるでしょう。提供形態別・ライセンス体系別の費用相場について解説します。

提供形態別の費用相場

BIツールの提供形態には、大きく分けて「オンプレミス型」と「クラウド型」の2種類があります。オンプレミス型は、自社でサーバーを用意し、そこにBIツールを導入するタイプです。一方のクラウド型では、インターネットを通じてクラウド上にあるBIツールを利用します。

一般的に、クラウド型のほうが初期費用もランニングコストも抑えられる傾向にあります。それぞれの特徴と費用相場を表にまとめたので、ご覧ください。

▷クラウド型のおすすめBIツールを比較｜導入メリットや選定のポイント・オンプレミス型との違い

ライセンス体系別の費用相場

ライセンス体系は、「ユーザーライセンス型」と「サーバーライセンス型」に分けられます。ユーザーライセンス型はユーザー一人あたりの料金が決まっており、ユーザーの人数に合わせて費用が変動するのが特徴です。それに対して、サーバーライセンス型は、BIツールをインストールするサーバー数に合わせて料金が発生します。

それぞれの特徴と費用相場を表にまとめたので、ご覧ください。

BIツールの選び方

これからは、BIツールを導入しようと考えている企業に向けて、BIツールを選ぶ際のポイントをお伝えします。自社に合ったBIツールを選ぶために、ぜひ参考にしてください。

必要な機能は搭載されているかで選ぶ

BIツールを導入するにあたり、必ずチェックしなければならないのが、搭載されている機能です。

BIツールには、基本となるデータの可視化機能やレポーティング機能などが搭載済みです。加えて、小売業や製造業などの特定の業種向けや、経営企画や人事総務など、一部の業務でニーズが高い分析手法を搭載しているBIツールもあります。

BIツールの導入によって解決したい課題を明確にし、課題を解決できる機能が備わっているツールを導入しましょう。

既存システムと連携できるかで選ぶ

BIツールを選ぶ際は、自社ですでに導入しているシステムとの連携性や相互性を確認してください。なぜなら、BIツールは企業に蓄積されているデータを活用するため、既存システムと連携できなければ、そもそもデータ収集ができないのです。

また、収集したデータを統合しなければ、分析もできません。システムごとにデータのフォーマットなどが異なる場合は、ETL(Extract Transform Load)ツールでデータを書き出して変則処理を行い、DWH(データウェアハウス)で統合します。

BIツールによっては、ETLやDWHを一緒に提供しているものもあるため、自社のシステムと連携可能かわからない場合は、事前に問い合わせるとよいでしょう。

▷BIツールの導入手順｜要件定義のポイントや失敗事例・成功させるポイント

自社に適した提供形態かで選ぶ

提供形態も、BIツールを選択するうえで確認しなければならない点です。BIツールの提供形態には、すでに説明したようにオンプレミス型とクラウド型があります。

オンプレミス型は自社でサーバーを用意し、そのサーバーにBIツールを導入する形式です。自社のサーバーを利用するため安全性が高いうえ、自社の事業や導入目的に合わせてBIツールをカスタマイズしやすいというメリットがあります。ただし、サーバーへの導入に時間がかかることや、導入後にメンテナンスなどの手間が発生することに注意してください。

クラウド型は、インターネットを通じてクラウド上のBIツールにアクセスして利用する形式です。自社でサーバーを準備する必要がないため初期費用を抑えられることに加え、すぐに利用を開始できるというメリットがあります。デメリットとしては、カスタマイズできる範囲が限定される点が挙げられるでしょう。

誰でも簡単に操作できるかで選ぶ

操作性も、BIツールを選ぶうえでは欠かせないポイントです。直感的に操作できるタイプであれば、ITリテラシーが高くない社員でも使いこなせるでしょう。これまでExcelでレポートを作成してきた企業の場合、Excelのフォーマットを利用したBIツールであれば、社員にとって操作しやすいといえます。

ただし、操作性ばかりに着目して選ぶと、自社が必要とする水準の分析ができず、導入目的を達成できない可能性があるため注意が必要です。操作性と分析レベルのバランスを十分に見るようにしましょう。

料金は予算内に収まるかで選ぶ

BIツール導入時には、初期費用やランニングコストが予算内に収まるかどうかも確認してください。ユーザーライセンス型の場合、利用する社員数が増えれば費用もかさみます。事前に利用する人数を確認し、ユーザーライセンス型とサーバーライセンス型それぞれの費用をシミュレーションしましょう。

BIツールの中にはデータ量で料金が変動するタイプや、サポート費用が別途かかるタイプのものもあります。導入前には必ず見積もりを取り、料金を比較してください。

▷【無料】おすすめのBIツール10選比較｜選ぶポイントや注意点・有料版との違い

サポートの充実度で選ぶ

社内にITや統計に詳しい人材がいない場合、サポートの充実度もBIツールを選ぶ重要な指標になるでしょう。サポートの範囲や費用の有無はBIツールによって異なります。

昨今はBIツールを使いこなすためのセミナーなどを開催しているベンダーが増加傾向にあります。状況によって必要となるサポートは異なるため、適したサポート体制があるBIツールを選んでください。

▷BIツールの価格相場・費用はいくら？価格を決める要素やコストを下げるポイント

BIツールおすすめ14選比較

ここからは、おすすめのBIツールを14選ご紹介します。それぞれの特徴や費用をまとめましたので、比較する際の参考にしてください。

Tableau

世界各国で大手企業を中心に利用されているBIツールが「Tableau」です。機械学習や統計、自然言語などの機能が搭載されているため、統計に精通していない人でも拡張分析を行えます。また、分析結果から直感に訴えかけるダッシュボードを作成できる点も特徴です。

ニーズに合わせてライセンス体系を選べるため、コスト面でも優れていると言えるでしょう。さらに、「Tablearu」には、メンバー同士が質問やアイデアを投稿し合える、世界規模のTablearuコミュニティがあります。そのため、利用する中で生じた疑問を解消したり、ほかの人のアイデアを参考に業務を効率化させたりできるでしょう。

Power BI

「Power BI」は、Microsoft社のBIツールで、同社の製品であるMicrosoft 365などとの相互運用しやすいのが特徴です。さらに、PowerPoint、ExcelなどのMicrosoftのツールに分析結果を記したレポートを簡単に埋め込める機能も備えています。

日常的に使用するアプリに分析情報を取り込み、経営判断の材料とすることもできます。AI機能の搭載により、データ内のパターン検索やレポートの即時作成なども可能です。無料で試すこともできるので、本格的に導入する前に使い勝手を確認してみてください。

Zoho Analytics

「Zoho Analytics」は、1万4,000社以上が利用しているBIツールです。ExcelやCSV形式のファイルやビジネスアプリ、データベースなどと接続してデータを取得できます。データ型は250以上の返還関数を使って変更するため、自社でコーディングする必要はありません。ドラッグ&ドロップでレポートを作成でき、初めて使う人でも簡単に活用できるでしょう。

異常の発生や目標の達成など、決められたタイミングで自動通知を行う機能もあるため、重要な変化を見逃さずに済みます。スマートフォンやタブレット端末からもアクセスしやすいのが特徴です。

MotionBoard

「MotionBoard」は、ノンプログラミングで分析できるBIツールです。10種類以上の分析ロジックが用意されているため、多角的な分析ができます。Excelのインターフェイスを使ってのデータ集計や分析もできるため、これまでExcelでデータの集計などを行ってきた企業にとっては、導入のハードルが低いといえるでしょう。

また、業種や業務によって必要とする機能が異なるため、小売流通業向けには地図やカレンダー、製造業向けには管理図など、各業種や業務でニーズが高い表現方法を用意しています。レポート作成や配信は自動化できるため、報告業務の負担軽減やスピーディな情報共有にもつながります。

Looker Studio

「Looker Studio」は、Google社のデータの収集・統合に優れたBIツールです。600以上のパートナーコネクタによって、ほぼすべての種類のデータに接続でき、800以上のデータソースを統合します。

誰でも直感的に操作できるように工夫されており、レポートテンプレートによって、データを数分で可視化できます。作成したレポートはWebページやイントラネットに埋め込めるため、ほかの社員とも共有しやすいといえるでしょう。

クリエイターやレポートの閲覧者は無料で利用でき、BIツールの利用者が限られている組織では、費用を抑えて利用できるといえます。

Dr.Sum

「Dr.Sum」は、高速集計や多重処理に特化している分析用データベースです。ExcelやCSVなどのファイルや、ODBC、JDBC、OC18のドライバ接続が可能で、ETLツールは別途で用意されています。Pythonスクリプトも実行できるため、データを需要予測や予知保全などにも活用可能です。

ユーザーインターフェースは、ExcelインターフェースやWebインターフェース、他社BIツールとの連携から選択できます(オプション)。自社にとって使いやすいタイプを選択できるため、BIツールに慣れていない社員でもすぐに使いこなせるようになるでしょう。クラウド版とオンプレミス版から選べます。

GENIEE BI

Google Big Queryを採用し、大量のデータでも超高速で処理できるのが「GENIEE BI」です。同社の他システムとの組み合わせによって、さらに効果的な運用ができます。例えば、「GENIEE DATA CONNECT」は基幹システムなどと連携しデータを収集・統合するため、同システムと組み合わせれば、データの収集から分析までワンストップで実現できるでしょう。

さらに、同社の営業管理ツール「GENIEE SFA/CRM」やマーケティングオートメーションツール「GENIEE MA1」などと掛け合わせて多次元分析を行えば、経営課題などがより明確になります。導入にあたっての環境構築や、導入後のサポートは専任の担当者が行うため、安心です。

LaKeel BI

「Lakeel BI」はデータ抽出から分析、レポートまでの全機能を持つオールインワンパッケージです。ETL機能も搭載しているため、追加で用意する必要はありません。Excelに似た見た目で、初めて使う人でも直感的に操作できるでしょう。

営業の売り上げ分析やタレントマネジメントなど、業務に合わせたテンプレートが用意されているほか、自社に合わせたオリジナルデザインレポートも作成可能です。

導入を検討中の企業に向けて、企業のデータを預かって専用のダッシュボード作成を行うサービスもあります。無料体験セミナーや購入顧客向けセミナーも開催しています。

軽技Web

業務効率化につながるBIツールが、「軽業Web」です。現場で使いやすいように、シンプルな機能に絞った簡易的なダッシュボードを用意。さらに、状況に合わせて必要なデータが異なるという現場の特徴に合わせ、非定型業務に対応しています。

業務負担を減らせる工夫も施されており、例えば検索条件の定型化や、レポート・定型帳票のひな形を保存しておけば、次回からすぐに使えます。また、オプションで定型帳票の自動生成も可能です。ユーザ管理機能やアクセス・ログ機能も備わっているため、セキュリティ面も安心だといえます。

充実したオプションの中から自社の業務内容や導入目的に合わせて機能を追加すれば、さらに使いやすさが向上するでしょう。

Actionista!

統計の専門知識を持っていないユーザーを対象としているのが、「Actionista!」です。マニュアルを読まずとも使える直感的な操作性を備えています。ユーザー企業内での利用率が80%を超えるケースもあり、ITリテラシーの有無にかかわらず使いこなせるのがメリットです。

サーバーライセンス型でアカウント数に制限がないため、利用する社員が増えてもコストが増大する心配はありません。

FineReoprt

1万5,000社以上が利用しているのが、「FineReport」です。Excelに似たデザインを採用しており、ドラッグ&ドロップで簡単に帳票設計ができます。さらに1つの帳票を複数人で同時に編集できる機能もあるため、待ち時間が発生しません。

スケジューリング機能によって、自動で最新データを使った帳票の作成・配信が可能となっているため、作業の負担を軽減できるでしょう。モバイル端末にも対応しており、いつでもどこでも帳票の閲覧やデータ入力ができます。

Domo

「Domo」はデータ統合に優れたBIツールです。1,000種類以上のコネクタが搭載されているため、社内で導入している各種サービスやシステムに接続し、即座にデータ取得・分析を行います。社内の基幹システムからデータを取得できるだけでなく、メールに添付されたデータのインポートも可能です。

150種類以上のグラフやチャートなどが用意されており、分析されたデータをわかりやすい形で出力できる点に長けています。データの可視化はをドラッグ&ドロップでできるのも、特徴といえるでしょう。

さらに、分析データのリアルタイム更新や、データに変更が生じた際のアラートなど、スピーディーな経営判断を行いたい企業に適した機能も用意されています。

Data Knowledge

「Data Knowledge」はレポート機能を重視した、一般ユーザー向けのBIツールです。これまでにデータ分析の経験がない社員でも使えるように、マウス操作でデータ統合からレポート作成までを直感的に行えます。

さらに、ナレッジデータベースに社内で作成された分析ノウハウを蓄積し、公開・共有することで、社内のデータ活用が進みます。分析ノウハウに加え、検索画面やレポートの共有もできるため、全社での業務効率化にもつながるでしょう。

統合実績があるファイルの自動的な結合や表示画面のカスタマイズも可能で、使えば使うほど効率的に業務ができるようになります。気になったら、まずは無料トライアルを試してみましょう。

WebQuery

1992年に発売されて以来、改良を重ねてきたBIツールが「WebQuery」です。同製品は、ユーザーやグループごとにデータの公開範囲や使用できる機能を制限できることに加え、監査認証ログ機能も備えています。そのため、セキュリティ面に厳格な金融機関でも導入されています(2023年8月時点で金融機関への導入実績200社以上)。

ノーコードでデータを検索でき、抽出したデータはCSVやExcel帳票に書き出せるのが特徴です。決められた時間にデータ検索を実行するスケジュール機能も搭載しています。

定期セミナーやe-Leaningなどの導入サポートに加え、有償でヘルプデスクや個別開催セミナー、帳票作成支援も行っているため、導入に不安を抱える企業に適しているでしょう。

BIツールを導入するメリット

BIツールの導入は、企業にさまざまなメリットをもたらします。代表的なメリットを見ていきましょう。

膨大な企業データを一元的に分析・管理できる

BIツールの導入で得られるメリットの1つ目に、企業内でバラバラに蓄積されている膨大なデータを、一元的に分析・管理できる点が挙げられます。

部門ごとに異なるシステムを採用してデータを保存している場合、データを分析するためには、まずデータを収集しなければなりません。システムごとにデータの保存形式が異なっていれば、CSVなどに書き出す必要もあります。

そこで、BIツールのデータ収集機能を使えば、さまざまな基幹システムなどからデータを集めて管理できます。集めたデータを基に分析すれば、より精度の高い情報を得られるでしょう。データマイニング機能を持つBIツールであれば、膨大なデータを分析してパターンや傾向を見つけ出すこともでき、マーケティング施策などにも活用できます。

データの可視化によって企業・部署の現状を簡単に把握できる

BIツールはデータの可視化に長けているため、企業や各部署の現状や課題を把握しやすいというメリットもあります。

いくらデータを分析しても、結果がわかりにくければ、現状や課題を把握するのは困難です。BIツールは視覚的に訴える表やグラフを用いて、データの可視化を実現します。わかりやすく可視化すれば、経営層のみならず、現場の社員の理解も深まるでしょう。

データ分析・レポート作成の時間・手間を省ける

BIツールを使うと、データ分析やレポート作成の時間や手間を大幅に削減できます。企業によっては、データを部署や店舗ごとに管理しているため、レポートを作成するためにはまず各部署や各店舗に連絡してデータを集めなければなりません。その点、BIツールでデータを一元管理していれば、必要なデータをすぐに取り出せます。

さらに、データ分析やレポートの作成を自動で行う機能も備わっています。マウス操作のみで見やすいグラフや表を作ることも可能です。BIツールを導入すれば、今までデータ分析やレポート作成に費やしていた時間を、ほかの業務に充てられるでしょう。

専門知識がなくてもデータ分析ができる

これまでは統計の専門知識がなければデータ分析ができませんでしたが、BIツールを活用すれば現場の社員でもデータ分析が可能です。もちろん、基本的な操作方法は学ばなければなりません。しかし、直感的な操作ができるBIツールも多く、ユーザー向けのセミナーも多く開催されています。

こうした理由から、これまで統計について学んだことがない社員でもデータ分析を行って現状を把握できるのです。統計に精通している社員を雇用する余裕がない中小企業でも、データを活用した経営が可能となるでしょう。

客観的な根拠のある意思決定をスピーディーに行える

BIツールを使えば既存のデータを反映した分析結果を得られるため、根拠に基づいた意思決定を行えます。

人の手でデータを分析すると時間がかかってしまうため、導き出した結果とリアルタイムの状況にタイムラグが発生する可能性があります。一方のBIツールは、在庫や売上などの日々変化するデータであってもリアルタイムに反映できるため、最新のデータを基に判断ができます。

BIツールの中には、データの分析結果に異常や変更があった場合にアラートを送信する機能を備えているものもあります。急激に売上が落ちた場合にアラート送信するように設定しておけば、すぐに手を打てるでしょう。

▷BIツールの市場規模・シェア状況について｜今後の予測や人気のサービスを紹介

おすすめBIツールを比較し自社に最適な製品を導入しよう

自社に蓄積されたデータを経営に活かすためには、BIツールが欠かせません。本記事でご紹介したBIツールの特徴や費用などを比較し、自社の目的に合わせたBIツールを導入しましょう。