健康管理システムの導入事例！得られる効果や事例からわかるメリット

健康管理システムの導入事例を紹介

社員の健康データを一元管理するため、多くの企業で健康管理システムが導入されはじめています。ここでは、企業における健康管理システムの導入事例をみていきましょう。

株式会社ポニーキャニオンの事例

総合エンターテインメントを手がける株式会社ポニーキャニオンでは、職場環境づくりや働き方改革を進める一環として、健康管理システムを導入しました。

同社は、これまで紙やエクセルで管理していた、従業員の健康データをシステム化することで、業務の効率化を実現しています。2023年3月には、導入時の目的でもあった健康経営優良法人として認定されたようです。

[出典:Carely「大手総合エンターテインメント企業の株式会社ポニーキャニオンがCarelyを導入開始〜健康管理体制を強化し、健康経営優良法人の認定取得を目指す〜」]

株式会社マルハニチロリテールサービスの事例

水産物の輸入・加工・販売などを行う株式会社マルハニチロリテールサービスでは、産業医とストレスチェックを別の会社に依頼していました。また、健康診断については自社で手配していたようです。このように、それぞれを別々に管理していたため、提携会社や産業医との連絡やスケジュール調整、健康情報の管理に時間と手間がかかっていました。

健康管理システムを導入した結果、健康情報を必要なときにすぐに取り出せるようになり、産業医とのやりとりも効率化したようです。さらに、産業医との面談を行うようになり、不調者を早い段階で見つけられるようになりました。

[出典:Carely「多様な社員のニーズを踏まえ、Carely保健師と一体で取り組む未来を見据えた健康管理」]

株式会社キユーソー流通システムの事例

食品に関する物流向けソリューションの提供を行う株式会社キユーソー流通システムでは、健康診断の結果を紙で管理していました。書類は事業所ごとに管理していて、異動があるとそれまでの結果を参照しにくい状況だったようです。また、複数の産業医と契約していたことから、やりとりの手間がかかっていました。

健康管理システムを導入した結果、データの一元管理が行えるようになっています。また、別々の産業医事務所に依頼していた就業判定もまとめて診てもらうことが可能になりました。これにより、従業員の健康状態の傾向が見えやすくなり、さまざまな健康施策を実施しやすくなったようです。

[出典:Be Health「株式会社キユーソー流通システム様」]

株式会社平和堂の事例

スーパーマーケット事業を手掛ける株式会社平和堂では、主に健康診断結果をExcelで管理していました。健康診断の結果は、2カ所の医療機関から届くため、Excelや統計ソフトで統合するという作業に手間がかかっていたようです。また、健康サポートセンターにきた従業員からの電話相談や、面談の記録を紙で残していたため、出社しないと記録を閲覧できないことも課題でした。

そこで同社は、独自の産業医療運用の実現に向け、健康管理システムを導入しています。その結果、パソコン上で面談記録を閲覧できるようになり、在宅勤務が可能になったようです。健康管理システムを活用することで、産業医と看護職へのリアルタイムでの情報共有もでき、面談や相談にまつわる業務の効率化を実現しています。

[出典:Be Health「株式会社平和堂様」]

中央精機株式会社の事例

スチール事業などを手がける中央精機株式会社では、健康経営優良法人の取得を考えるうえで、健康診断結果の保管方法や事後措置が問題となっていました。また、さまざまな健康問題を抱える社員がいる中で、面談の履歴や結果の管理を一元化したいと考えていたようです。

そこで、これまで限られた機能の中で行っていた健康管理を体系的なものにするため、健康管理システムの導入に踏み切りました。その結果、手作業による入力で手の回らなかった未受診者把握や、健康データ関連の作業ができるようになっています。また、目標であった健康経営優良法人の取得にも繋がったようです。

[出典:Be Health「中央精機株式会社様」]

味の素株式会社の事例

食品の製造・販売を行う味の素株式会社では、従業員の健康情報を紙で管理していました。そのため、検索性が低く、拠点外のスタッフは内容を確認しづらい状況にあったようです。

また、社員の異動に伴い健康ファイルも移送する必要があり、社内の保健スタッフの業務負担が増大していました。このような状況から、健康経営を推進するためにも、全社の従業員の健康情報を集計・分析し、健康データをデジタル化することが求められたのです。

そこで、必要な機能を幅広く網羅した、健康管理システムの導入に踏み切りました。その結果、従業員の健康情報のデータ管理が可能となり、大幅な業務効率化を実現しています。また、蓄積したデータから職種ごとの健康に関する傾向が可視化され、健康経営の推進に役立てられているようです。

[出典:HM-neo「味の素株式会社」]

株式会社サッポロドラッグストアーの事例

北海道でドラッグストアを展開する株式会社サッポロドラッグストアーでは、健康経営を推進するため、健康管理システムを導入しています。それまでは、従業員の健康データを紙で管理していたようです。また、グループ全体で3,500人ほどいた従業員のデータを1人で管理する状況だったため、担当の産業保健師の負担が膨大になっていました。

健康管理システムを導入することで、データでの健康情報を経年で管理することが可能になっています。その結果、従業員や産業保健師両方の作業負担を大幅に削減できたようです。さらに、データを元に従業員とコミュニケーションが取れるようになったため、従業員への健康啓発も行えるようになりました。

[出典:Carely「Carelyは健康経営推進の要。 タグ機能で従業員一人ひとりのアセスメントを実現」]

大成ラミック株式会社の事例

プラスチックなどの製造を行う大成ラミック株式会社では、従業員の健康データを別々のシステムで管理していました。それぞれのシステムは連携ができず、面談の実施時期は各データのメンテナンスから始めなくてはならないため、担当者の負担が膨大となっていたようです。

同社は、健康管理でやりたいことを1つのシステムで網羅的に進めるようにするため、健康管理システムを導入しました。その結果、面談の結果を保健師が直接入力できるようになったり、従業員がスマートフォンからストレスチェックを行えるようになるなど、従業員と担当者の負担が軽減されています。

[出典:Carely「製造業の社員を支える健康管理。 働き方に合わせた臨機応変な対応とCarelyの活用で改革」]

株式会社エルテスの事例

デジタルリスク事業などを手がける株式会社エルテスでは、勤怠時間の管理を主にエクセルで行っていました。この方法では手入力によるミスが多く、確認作業も必須となっていたため、担当者の負担が大きくなっていたようです。また、新型コロナウイルスの感染拡大に伴い、これまで紙で運用していた健康データの管理が難しくなっていました。

同社では、コロナ渦に在宅勤務が増えたこともあり、健康管理システムの活用を推進。その結果、健康データの管理業務の大幅な効率化を実現しました。また、各種データを活用して長時間労働の実態把握や、リスクの発見に役立てられています。

[出典:Carely「在宅勤務を機に健康データをCarelyに一元化。産業医・従業員の意識も変化。」]

▷健康管理システムとは？導入するメリットや目的・搭載している機能を解説

▷【2023年最新】おすすめの健康管理システム16選比較｜選び方とメリット・デメリット

健康管理システムの導入で得られるメリット

健康管理システムを導入すると、どのようなメリットがあるのでしょうか。ここでは、健康管理システムの導入で得られるメリットについて解説します。

事務業務の負担やコストを軽減できる

健康管理システムを導入することで、事務業務にかかる負担を大幅に削減できます。

健康管理に関する事務業務は、作業量が膨大です。たとえば、医療機関によってフォーマットの違う健康診断結果の管理や、紙の診断書をデータ化したりするといった作業などがあります。

他にも、ストレスチェックの実施や結果の管理、労働基準監督署への提出書類の作成などもあるでしょう。健康管理システムを導入すれば、これらの業務の効率化が可能です。さらに、書類の管理コストやこれまでの事務業務にかかっていた人件費なども削減できます。

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健康に配慮した労働環境を実現し休職や離職が防げる

健康管理システムで従業員の健康状態を一元管理することで、最新の健康状態を把握できます。部署・職種ごとの健康状態の傾向も把握できるため、勤怠データと照合して健康に悪影響を与えている原因を探ることも可能です。そのため、従業員の健康状態に配慮しながら、労働環境を改善させられます。

また、ストレス状態や健康に問題がありそうな従業員を把握できるので、休職や離職となってしまう前に対策を講じられる点もメリットといえるでしょう。

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社員が自身の健康状態を客観的に把握できる

健康管理システムの導入により、社員が自分の健康に関する情報にアクセスすることが可能です。そのため、自身の健康状態を客観的に把握でき、社員の健康意識をより高められるでしょう。

さらに、さまざまな健康に関するデータが蓄積されていくため、自己管理能力の向上も期待できます。

健康管理に関する法改正に対応できる

社員の健康管理に関する法律は、定期的に改正されることがあります。法改正されるたびに自分たちで対応する場合、変更点を理解し社内の仕組みに反映させる時間と労力が必要です。

多くの健康管理システムでは、このような法改正に即座に対応し、アップデートを行ってくれます。そのため、法改正後も同じように使い続けることが可能です。

健康経営優良法人の認定につながる

組織の健康管理の質を高めることで、経済産業省が認定している「健康経営優良法人」に選ばれやすくなります。これを実現するためには、健康管理システムの導入が有効です。健康経営優良法人に選ばれると、企業のイメージアップにつながり、採用活動にも有利に働くでしょう。

健康管理システムの導入における注意点

健康管理システムの導入には、いくつか注意すべきポイントがあります。ここでは、健康管理システムの導入における注意点についてみていきましょう。

導入目的を明確にしておく

健康管理システムには、さまざまな製品があります。そのため、導入目的を明確にしてから製品を選ぶようにしてください。導入目的が曖昧なままだと、せっかくの便利な機能も使いこなせません。

たとえば、「Excelの手入力によるミスを減らしたい」「紙ベースの管理を廃止したい」など、各社によって課題は異なるはずです。まずは、社内で課題や目的を洗い出すところからはじめましょう。

費用対効果を求め過ぎない

健康管理システムは、従業員の健康管理を効率化するためのものです。そのため、費用対効果を求め過ぎないことも大切なポイントといえるでしょう。

また、健康管理システムの導入による費用対効果を数値で表すことは難しいとされています。単に費用対効果を求めるのではなく、健康診断の実施やその後の管理、従業員が健康的に業務を行える環境を効率的に整備できるものと捉えるとよいでしょう。

事前にトラブル対応について確認する

健康管理システムを導入する際には、トラブル対応について確認することも大切です。提供元によるサポートの範囲、問い合わせ窓口の受付時間などをチェックしましょう。トラブルが起きたときなど、迅速で手厚いサポートが受けられるシステムを選ぶのがおすすめです。

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社員の健康管理に役立つおすすめのシステム

ここからは、社員の健康管理に役立つおすすめのシステムを紹介します。

Carely

Carelyは、従業員の健康情報を一元管理できる健康管理システムです。組織の健康状態を一画面に集約できるため、各診断の受診率と有所見率などがひと目で分かります。

シンプルな操作画面で、マニュアルなしでも操作が簡単に行えるのが特徴です。また、国際規格のセキュリティ認証「ISO27018」を取得しているので、個人情報保護の観点からも安心して利用できます。

WELSA

WELSAは、健康管理に関する人事労務の課題を解決できる健康管理システムです。バラバラな健康データを一元管理し、再検診の対象者や未受診者の抽出・管理も簡単に行えます。

組織と従業員の健康リスクの課題について、分析・予測するだけでなく、健康改善の優先順位付けも可能です。さらに、健康リスクに応じた改善プログラムなどを提案し、導入効果の測定も行えます。

HealthCare iris

HealthCare irisは健康診断・ストレスチェック・残業時間・面談内容の4つのデータを管理できる健康管理システムです。健診機関が複数ある場合、健診データを企業独自の判定基準に変換することもできます。

二次健診者・ハイリスク者などは検索・抽出機能で簡単に把握することが可能です。また、健診の案内や受診勧奨もシステムから一括でメール送信できるため、作業時間を大幅に削減できるでしょう

Newbie

Newbieは、企業の健康状態を可視化する健康管理システムです。健診項目128項目、問診35項目に対応しています。また、定期健康診断・特定健診・人間ドックなどの項目をデータ化することも可能です。

健康診断で再検査が必要と判断された従業員には、再検査の勧奨通知の送付も行えます。健康管理にかかる業務を効率化するだけでなく、企業の健康課題を的確に把握できるサービスといえるでしょう。

Mediment

Medimentは組織の健康管理・データ活用をスムーズにできる健康管理システムです。シンプルで使いやすい画面で、すべての健康データをクラウドで一元管理できます。

専属の産業保健スタッフによる、専門性を生かしたサポートを受けられる点も特徴です。また、多言語表示が可能なため、多様な人材にも対応できるサービスといえます。

健康管理システムの導入事例を参考に運用を検討しよう

従業員の健康データを一元管理できる健康管理システムなら、担当者の業務負担を大幅に軽減できます。さらに、データを活用して労働環境の改善にも役立てられるでしょう。

健康管理システムを導入する際は、目的を明確にしておくことが重要です。まずは、他社の導入事例なども参考にし、健康管理システムの運用についてイメージすることからはじめましょう。