人事・採用担当者におすすめの資格10選｜難易度や取得するメリットを解説

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人事・採用担当者におすすめの資格・検定10選

人事や採用の業務においては、多岐にわたる知識が求められます。しかし、どのようにして知識を身に付ければよいのかわからない人もいるのではないでしょうか。

そこで、おすすめなのが資格の取得です。資格取得に向けた勉強を通して、業務に役立つ知識を身に付けることができます。多種多様な資格の中から、特に人事・採用担当者におすすめの資格・検定をご紹介しますので、参考にしてみてください。

キャリアコンサルタント

キャリアコンサルタントとは、キャリアコンサルティングを行う専門家です。国家資格であるキャリアコンサルタントは企業のみならず、ハローワークや教育機関など、幅広い分野で活躍しています。

働いていると、自分のスキルや今後のキャリアについて悩む機会もあるでしょう。そんな従業員に対し、キャリアコンサルタントは専門的な知識を基に、キャリア形成やスキルの習得などについてのアドバイスを行うことができます。

こうしたキャリアコンサルティングの効果として見込まれるのが、職場の課題の把握や社員の自発的なスキルアップの促進、モチベーションや定着率の向上などです。キャリアコンサルタントが担う領域は人事部門が所管する分野と親和性が高く、業務に活かしやすいといえるでしょう。

キャリアコンサルタントの試験概要

次に資格取得の方法を見ていきましょう。受験資格を得るためには、次のうちのいずれか1つを満たす必要があります。

• 厚生労働大臣が認定する講習の課程を修了
• 労働者の職業の選択、職業生活設計又は職業能力開発及び向上のいずれかに関する相談に関し3年以上の経験がある(支援対象ならびに相談の内容等についての要件あり)
• 技能検定キャリアコンサルティング職種の学科試験又は実技試験に合格

試験は学科と実技があり、試験範囲は「キャリアコンサルティングの役割の理解」「企業におけるキャリア形成支援の知識」などで、実技ではロールプレイと口頭試問が行われます。受験料は学科試験が8,900円、実技試験が29,900円です。学科試験と実技試験に合格後、キャリアコンサルタント名簿に登録申請し、登録証を交付されれば「キャリアコンサルタント」と名乗って活動できます。

[出典:特定非営利活動法人キャリアコンサルティング協議会「受験概要」]

[出典:特定非営利活動法人キャリアコンサルティング協議会「キャリアコンサルタント試験の試験科目及びその範囲並びにその細目」]

人事総務検定

人事総務検定は、人事総務部の知識と実務能力に関する検定試験です。人事総務分野の仕事内容から手続き、業務に関連する法律について体系的に学びたい人におすすめの検定といえるでしょう。

主催は一般社団法人人事総務スキルアップ検定協会で、株式会社東京リーガルマインドが指定講習実施団体となっています。人事総務分野に関して一定の知識を有していると証明する手段にもなるため、取得しておけば転職時に優遇される可能性があります。

難易度が「3級(担当者レベル)」「2級(主任レベル)」「1級(課長レベル)」に分かれており、一般検定試験のほかに、3級と2級には特別認定講習があり、同講習を修了すれば取得可能となっています。

人事総務検定の試験概要

検定試験は3月と10月の年2回行われ、3級に関しては受験資格はありません。2級は3級の認定を受けた人のみ、1級は2級の認定を受けた人のみ受験できます。受験費用は、3級は5,090円(税込)、2級は7,640円(税込)、1級は11,000円(税込)です。

[出典:株式会社東京リーガルマインド「人事総務検定」]

メンタルヘルス・マネジメント検定

昨今は、仕事での悩みやストレスが原因で休職や離職を選ぶ人が後を絶ちません。メンタルヘルス・マネジメント(R)検定試験は、メンタルヘルスケアに関する知識や対処法を学び、働く人の心の不調を未然に防ぎ、働きやすい職場づくりを目指したい人に適した試験です。

全国15都市で実施される公開試験と、企業などが任意で試験の日時や場所を決めて行う団体試験があります。大阪商工会議所と施工商工会議所が主催し、日本商工会議所が後援しています。

メンタルヘルス・マネジメント検定の試験概要

試験は、人事労務管理スタッフや経営幹部を対象としたI種(マスターコース)、管理監督者を対象としたII種(ラインケアコース)、一般社員を対象としたIII種(セルフケアコース)の3つのコースに分かれています。

出題内容は、I種は「企業経営におけるメンタルヘルス対策の意義と重要性」「メンタルヘルスケアの活動領域と人事労務部門の役割」など。II種は「労働者からの相談への対応」「心の健康問題をもつ復職者への支援の方法」などで、III種は「メンタルヘルスケアの意義」「ストレスおよびメンタルヘルスに関する基礎知識」などです。

受験料はI種が11,550円(税込)、II種が7,480円(税込)、III種が5,280円(税込)で、誰でも受験可能です。

[出典:メンタルヘルス・マネジメント(R)検定「試験のご紹介」]

産業カウンセラー

どんな職場においても、ハラスメントやメンタルヘルス不調、キャリア形成への不安など、さまざまな課題が起こり得ます。産業カウンセラーは、働く人たちが自ら問題を解決できるように心理的な側面から支援する専門家です。職場の課題解決に役立つ知識を得たい人に向いている資格といえるでしょう。

産業カウンセラーは民間資格で、一般社団法人日本産業カウンセラー協会が実施している産業カウンセラー試験に合格後、同協会に入会登録を行えば、産業カウンセラーを名乗って活動することができます。

一般社団法人日本産業カウンセラー協会では養成講座も開講しており、カウンセリングに必要とされる傾聴力やファシリテーション力、心理学やメンタルヘルスの専門知識を習得できます。

産業カウンセラーの試験概要

試験には学科と実技があり、次の1〜3のいずれかに該当していれば、受験可能です。

• 協会が行う産業カウンセリングの学識及び技能を修得するための講座を修了した者。
• (1) 大学院研究科において心理学又は心理学隣接諸科学、人間科学、人間関係学のいずれかの名称を冠する専攻(課程)の修了者であって、決められた科目で一定の単位を取得していること。
• (2) 社会人として週3日以上の職業経験を通算3年以上有し、大学院研究科において心理学又は心理学隣接諸科学、人間科学、人間関係学のいずれかの名称を冠する専攻(課程)の修了者であって、決められた科目で一定の単位を取得していること。
• 4年制大学学部の卒業者(入学・卒業時期に条件あり)で、協会が指定する17科目について、所定の単位を取得した者。ただし、当該大学が公認心理師コースを開始した年度以降に履修した単位に限る。

[出典:一般社団法人日本産業カウンセラー協会「産業カウンセラー試験」]

衛生管理者

従業員が健康を害することなく働ける環境をつくるのも、人事・採用担当者の仕事の1つです。衛生管理者は、健康障害を防止するための作業環境管理や、従業員の健康の保持増進などを行う役割を担っています。

常時50人以上の従業員がいる事業場では、一定数以上の衛生管理者を置かなければなりません。衛生管理者の免許を取得していれば、会社規模が拡大し、衛生管理者を選任する必要が出てきた企業において優遇される可能性があるでしょう。

衛生管理者の試験概要

衛生管理者は第一種と第二種に分かれています。第一種の免許を持っていれば、全業種の事業場で衛生管理者になれます。情報通信業や金融・保険業、卸売・小売業など有害業務と関連が少ない事業場であれば、第二種の免許でも衛生管理者になることが可能です。

試験科目は労働衛生・関係法令・労働生理です。受験資格は「大学や高等専門学校卒業後、1年以上労働衛生の実務に従事した経験がある」など、学歴と実務経験によって異なるため、申し込み前に公益財団法人安全衛生技術試験協会のウェブサイトなどをご確認ください。学科試験共通手数料は、8,800円(非課税)です。

[出典:公益財団法人安全衛生技術試験協会「資格の紹介」]

[出典:公益財団法人安全衛生技術試験協会「受験資格」]

[出典:公益財団法人安全衛生技術試験協会「試験手数料」]

ビジネス・キャリア検定

業務に直結した検定を受けたいと考えている方に最適なのが、中央職業能力開発協会が主催し、厚生労働省が後援しているビジネス・キャリア検定試験です。8分野41試験の中から自分の職種に合った試験を選び、受験できます。

ビジネス・キャリア検定の試験概要

試験内容は厚生労働省が定める職業能力評価基準に準拠しており、人事・採用担当者であれば「人事・人材開発・労務管理」「営業・マーケティング」「経営戦略」が適しているでしょう。

1級は実務経験10年以上で部長やディレクター相当職を目指す人、2級は実務経験5年程度で課長やマネージャー相当職を目指す人、3級は実務経験3年程度で係長やリーダー相当職を目指す人、BASIC級は入社して間もない人などを対象としています。

全国47都道府県で試験が行われるため、受験しやすい検定だといえます。受験料は1級が11,000円、2級が7,700円、3級が6,200円、BASIC級が3,300円です。

[出典:中央職業能力開発協会「ビジネス・キャリア検定試験とは」]

マイナンバー実務検定

慎重な取り扱いが求められるマイナンバーについて、正しい知識を身に付けたいと考えている方に向けた検定がマイナンバー実務検定です。同検定は、一般財団法人全日本情報学習振興協会が主催し、株式会社角川アスキー総合研究所が後援しています。

マイナンバー実務検定の試験概要

難易度は1〜3級に分かれ、「行政手続における特定の個人を識別するための番号の利用等に関する法律」に関する問題が出題されます。特に3級では、「個人番号を利用する場面や取扱いの際の遵守事項」「民間企業にとっての番号法」を扱うため、実務ですぐに役立つ知識を得られるでしょう。

受験料は1級が11,000円(税込)、2級が8,800円(税込)、3級が7,700円(税込)で、学割の適用もあります。受験方法は、会場受験・オンライン受験・CBT受験から選べます。

[出典:一般財団法人全日本情報学習振興協会「マイナンバー実務検定」]

[出典:一般財団法人全日本情報学習振興協会「検定内容」]

社会保険労務士

人事・採用関連の資格の中でも特に難易度が高いのが、社会保険労務士試験です。資格を取得すれば、社内でも専門性の高い仕事を任せてもらうことや、昇進や昇給のチャンスが増えることを期待できます。

社会保険労務士の業務範囲には、障害者雇用促進法や育児・介護休業法、パートタイム・有期雇用労働法に関連するものも含まれているため、合格するには関連法の勉強が欠かせません。人事・採用の業務と密接に関わる分野なので、勉強がそのまま業務に活かされるでしょう。

社会保険労務士の試験概要

受験手数料は15,000円です。受験にあたっては、学歴・実務経験・厚生労働大臣の認めた国家試験合格の3つのうち、いずれかを満たしている必要があります。事前に社会保険労務士試験オフィシャルサイトで確認してください。

[出典:全国社会保険労務士会連合会「社会保険労務士制度について」]

[出典:全国社会保険労務士会連合会「試験の概要」]

日商簿記検定

簿記を学ぶと、会計知識や基礎的な経営管理能力、分析力などを身に付けることができます。一見すると経理担当者向けの資格のようですが、採用活動などにも当然コストはかかっており、簿記の知識は人事・採用担当者にも役立つ資格です。

日商簿記検定の試験概要

日商簿記検定試験は、1〜3級、簿記初級、原価計算初級に分かれています。級によって難易度が異なり、2023年11月に行われた1級試験の合格率は16.8%、原価計算初級の2022年4月1日〜2023年3月31日の合格率は90.4%でした。統一試験の場合、申込受付日時や申込受付方法が各商工会議所によって異なります。2級・3級・簿記初級・原価計算初級は、ネット試験でいつでも試験を受けることができます。

受験料は、1級が8,800円(税込)、2級が5,500円(税込)、3級が3,300円(税込)、簿記初級と原価計算初級が2,200円(税込)です。受験資格はなく、誰でも申し込めます。

[出典:日本商工会議所「2024年度からの「商工会議所検定試験」の受験料に関するお知らせ」]

[出典:日本商工会議所「検定試験Q&A」]

外国人雇用管理主任者

企業が外国人を雇用する場合、在留資格の確認やハローワークへの届け出などが義務付けられています。これから自社で外国人の雇用を予定しているのであれば、外国人雇用管理主任者の資格取得を検討するとよいでしょう。資格取得の勉強を通して、外国人雇用に関する実践的な知識を身に付けることができます。

また、外国人雇用に関連する業務を行うことを希望しているのであれば、外国人雇用管理主任者資格を取得すれば、人事異動の際に優遇されるかもしれません。

外国人雇用管理主任者試験の試験概要

外国人雇用管理主任者試験は、一般社団法人日本職業教育振興会が主催し、株式会社東京リーガルマインドが運営する外国人雇用支援センターが実施しています。試験範囲は、「在留資格の基礎知識」「特定技能ビザ　特定技能外国人」「外国人雇用に対する助成金活用」などです。合格後に外国人雇用支援センターに登録すると、認定外国人雇用管理主任者となります。

誰でも受験ができ、全国260カ所のテストセンターで随時試験を実施しているため、受験しやすいのが特徴といえます。受験料は8,500円(税込)です。

[出典:外国人雇用支援センター「外国人雇用管理主任者試験」]

人事・採用に関連した資格を取得するメリット

資格を取得するためには勉強時間が必要なうえ、テキストの購入費や受験料など金銭面でのコストもかかります。しかし、人事・採用に関連した資格の取得には、コストに見合うだけの多くのメリットがあります。ここからは、代表的なメリットを見ていきましょう。

正しい知識の習得・スキル向上に役立つ

人事・採用に関連した資格は、勉強過程での正しい知識の習得やスキル向上に役立ちます。特に人事・採用の仕事においては、労働基準法をはじめとする法に則った対応をしなければならない場面も多くあるため、正しい知識が必須です。

たとえば、社会保険労務士などの資格を取得するには、関連する法律についても学ばなければなりません。正しい知識を身に付けてスキル向上を目指すために、資格取得は役立ちます。

▷採用基準とは？決め方や人材を見極める上でのポイント・3つの要素を解説

キャリアアップが見込める

キャリアアップが見込めることも、資格を取得するメリットです。仕事の傍ら、空き時間を勉強に充てたり講座を受講したりして資格を取得すれば、仕事に対する意欲の高さを評価してもらえるはずです。

さらに、人事・採用に関する深い知識が身に付けば、専門的な仕事も任せてもらえる可能性が高まります。資格の取得が昇進や昇給の条件となっている会社であれば、今よりも上のポジションに就くために避けて通れないという人もいるでしょう。

転職時に自身の強みになる

転職にあたって自身のスキルや能力を証明する際にも、資格は役に立ちます。資格を取得するには該当の分野を体系的に学ぶ必要があるため、資格を持っていれば広範な知識が身に付いていることを証明できます。

人事・採用に関する知識を積極的に学んでいる姿勢も評価の対象となるでしょう。特に難易度の高い資格であれば、転職先の企業に資格取得者が在籍していない可能性があり、資格を持っていることが採用につながる可能性もあります。

人事・採用業務で資格が活きる場面

いくら資格を取得しても、実務で活かすことができなければ、宝の持ち腐れになってしまいます。人事・採用業務において、資格を活かせる主な場面について紹介します。

採用活動におけるコミュニケーション

人事・採用に関する資格は、採用活動におけるコミュニケーションにおいて活かすことができます。採用活動の中では、説明会や面接などのさまざまな場面で、多様なバックグラウンドを持つ求職者とコミュニケーションを取る機会があります。

この際、採用担当者がキャリア設計に対する造形が深ければ、求職者が持つ不安や懸念事項に対しても的確に応答し、不安を払拭できるでしょう。

応募者に対するマーケティング

応募者に対するマーケティングに関しても、人事・採用分野の資格が活かせるでしょう。昨今は生産労働人口が減少しており、人材獲得競争が厳しさを増しているため、人事・採用担当者にとって、採用計画に則った人材の確保は重要な役割です。

この役割に役立つのが、採用マーケティングに関する知識です。たとえば、ビジネス・キャリア検定を取得する過程で得たマーケティングの知識を採用分野に応用すれば、採用活動において他社よりも優位に立つことができるでしょう。

▷採用マーケティングとは？進め方やメリット・フレームワーク、事例を解説

採用活動での母集団の形成

資格取得の過程で得た知識は、採用活動での母集団形成にも活かすことができます。以前の日本企業は新卒の一括採用が主流であり、採用活動は大学のキャリアセンターへの訪問や就活サイトへの求人広告掲載が中心でした。しかし、現在はさまざまな採用方法を使い分ける時代に変化しています。

ダイレクトリクルーティングや逆求人採用、ソーシャルリクルーティングなど、各採用方法によって採用候補となる人材、すなわち母集団は異なります。母集団ごとにアプローチの方法を変えなければ、自社にマッチした人材は獲得できません。こうした状況への対応にも、採用マーケティングの知識が役立つでしょう。

既存社員へのさまざまなフォロー

既存社員へのフォローの場面でも、資格取得で培った知識が役立ちます。

仕事をしていく中で、既存社員はさまざまな壁にぶつかります。仕事と家庭の両立や今後のキャリアプランに悩むこともあれば、仕事上のストレスを抱え休職や離職を検討するケースもあるでしょう。

このようなケースでは、たとえばメンタルヘルスに関する知識を持っていれば、介入方法や適切な声掛けなどがわかります。また、キャリアプランについて学んでいれば相談に乗ることもできるでしょう。

社内のメンタルヘルス対策・体制の構築

社内のメンタルヘルス対策も、取得した資格が活かせる場面です。昨今は、成果主義の導入や過重労働など、多様な要因によって仕事上のストレスを抱える人が増えています。厚生労働省の「令和4年　労働安全衛生調査」によると、「現在の仕事や職業生活に関することで、強い不安、悩み、ストレスを感じる事柄がある」と答えた労働者の割合は82.2%に上りました。

多くの人が仕事に関するストレスを抱える中、社内のメンタルヘルス対策の構築は急務といえるでしょう。これには、メンタルヘルスに関する正しい知識が欠かせません。メンタルヘルス・マネジメント検定などを通じ、正しい知識を得られれば、社内の実情に合ったメンタルヘルス対策を推進できるでしょう。

[出典:厚生労働省「令和4年　労働安全衛生調査」]

▷メンタルヘルスケアとは？4つのケア方法と重要性を簡単に解説

人事・採用に関する資格取得に向けた勉強方法

仕事や子育て、介護など、さまざまな事情がある中で資格を取得するには、効率的に勉強をする必要があります。ここではおすすめの勉強方法を紹介します。

独学で合格を目指す

費用をできるだけ抑えたい人におすすめなのが、参考書や問題集を利用して独学で勉強する方法です。最近では、わかりやすく解説した動画もあります。スマートフォンを使えば、移動したり家事をしたりしながらも勉強できるため、忙しい人も時間を有効に使えるでしょう。

資格取得のための講座を受講する

資格の取得にあたっては、特定の講座の受講が必要とされる場合もあります。その場合は、指定の講座を受講し、知識や技能を身に付けましょう。

社会保険労務士などの難易度が高い資格試験への合格を目指しているのであれば、スクールへの通学も検討しましょう。わかりやすく教えてもらえるうえ、行き詰っても講師に質問して理解を深められます。

セミナーなどに参加する

資格取得に向けたセミナーや勉強会も、各地で盛んに行われています。こうした会を通じて一緒に合格を目指す仲間ができれば、勉強方法についても情報交換ができ、途中で挫折しにくくなるでしょう。モチベーションを保つうえでも、大きな効果が期待できます。

人事・採用担当者のスキルアップには資格取得がおすすめ

資格取得には時間や受験料などコストがかかります。しかしその分、知識やスキルが身に付き、キャリアアップや専門性の高いプロジェクトへの参加など、さまざまなメリットがあります。スキルアップを考えている人事・採用担当者は、資格取得を検討することをおすすめします。