無料で使える給与計算ソフトおすすめ11選！機能や選び方も解説

給与計算システムのサービス一覧

• 給与体系ごとに正確で楽な給与計算を実現
• WEB明細で明細書発行もらくらく
• 年末調整の自動計算も可能に

給与計算システムの
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給与計算ソフトの主な機能とは？

給与計算ソフトには、主に次のような機能が搭載されています。

• 給与、賞与の自動計算
• 通勤手当の自動計算
• 各種保険料、税金の自動計算
• 給与明細書の発行
• 賃金台帳等の法定帳簿との連携
• 年末調整
• マイナンバー管理

これらの給与関連業務は、作業が一定期間にまとまって発生することが多く、業務を全て手作業でするとなると、短期間に多くの負担が担当者に集中してしまいます。

さらに、時短勤務や副業の推奨、テレワークの導入など、柔軟な働き方に向けたあらゆる取り組みを行う企業が増え、その一方で勤怠管理や給与計算などは、煩雑化・複雑化しています。

そのような背景から、バックオフィス業務をシステム化、オンライン化する傾向が高まり、給与計算業務もその一つと言えるのです。

▷給与計算を自動化・効率化するには？メリット・デメリットを徹底解説

無料で使える給与計算ソフトの特徴

給与計算ソフトに限らず、このような業務支援ソフトは、かつてはパソコンにソフトをインストールして使用するタイプが主流でした。

しかし、通信環境や端末が進化した現在では、クラウド型と呼ばれる、インターネット上に構築されたシステムにアクセスして利用するサービスが増えています。

給与計算ソフトも、多くの提供会社から、このようなクラウド型サービスが展開されており、なかには完全無料なサービスも登場しました。

ただし無料型には、多くの場合、以下のような特徴があります。

人数や機能など制限がある場合が多い

まずは、ユーザー数や機能に制限があるケースです。人数では、サービスにより上限人数の設定が異なるものの、5〜10人を上限とし、それ以上は有料としているサービスが多く見られます。

そのほか、必要最低限の機能のみを無料とし、より便利に活用したい場合は有料となるサービスもあるでしょう。いずれも無料の範囲内で、十分なのであれば、問題なく使うことができます。

広告などのポップアップが表示される

サービスの運営にかかる費用を、ユーザーからではなく、広告クライアントから得ているシステムでは、操作中に広告が表示されることがほとんどです。

作業中にポップアップなどで広告が表示されてしまうと、必然的に作業が中断されてしまうことになります。もちろん「気にならない」のであれば、問題ありませんが、効率の低下にもつながりかねない点は認識しておくと良いでしょう。

▷給与計算実務能力検定とは？取得するメリットや勉強ポイントを解説

▼ビズクロ編集部おすすめ！給与計算ツール「ジンジャー給与」▼

ジンジャー給与は14日間の無料トライアル期間が設けられているので、導入を検討している方にぴったりのツールです。

従業員ごとの様々な情報を一括管理し、ミスなく簡単に給与計算ができます。

複雑な入力が不要で、給与計算をはじめとしたバックオフィスに関わる様々な業務効率アップが見込めるので、検討されている方はぜひ詳細資料を請求してみてください。

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ずっと無料もOK！期間制限なしの給与計算ソフト5選

メリットや注意点を確認したところで、ここからは利用期間に制限のない給与計算ソフトを5つご紹介します。

• 円薄給与
• 給与明細.net
• PayBook
• フリーウェイ給与計算
• ジョブカン給与計算

円簿給与

円簿給与は、「人数登録は無制限・機能制限なし」の完全無料の給与計算ソフトです。

YahooIDによる登録で利用が開始でき、クラウド型のためインストールする必要もありません。法改正にも自動対応しており、勤務体系にあわせた固定金額や各種保険料なども細かく設定できます。

さらに「算定基礎届」や「確定保険料・一般拠出金算定基礎賃金集計表」も自動で作成できるのが特徴です。

保管データは、自動でバックアップされ、関東と関西の2つのサーバーで管理される点も安心と言えるでしょう。

給与明細.net

給与明細.netは登録不要で全ての機能を利用できる給与計算ソフトです。シンプルな操作性なのでツールに苦手意識がある方でも簡単に利用できます。

操作性がシンプルなため、大企業には向いていないものの小規模な企業であればピッタリのツールと言えます。

PayBook

PayBookは、10人までの給与計算が無料でできるソフトです。従業員が11人以上の場合には、有償となりますが、それでも比較的低コストで運用できる点は魅力と言えるでしょう。

「給与計算を3分で終わらせよう」が開発コンセプトで、ワンクリックで給与入力できるのが特徴であり、給与明細を、システムから従業員それぞれに一斉送信することも可能です。

フリーウェイ給与計算

フリーウェイ給与計算は、従業員5人までなら無料で継続利用OK、6人以上は何人でも月額1,980円で利用できるシステムです。

各保険料の自動計算に加え、年末調整機能も利用できる点が特徴。シリーズ製品との連携も可能で、会計ソフト、勤怠管理ソフト、マイナンバー管理ソフトなどと連携して使うことができます。

また、マニュアルや説明動画、FAQなどが充実しているため、システムの導入に不慣れなケースでも、スムーズな運用が期待できるでしょう。

ジョブカン給与計算

ジョブカン給与計算は、株式会社Donutsによる給与計算ソフトです。社員5人まで（一部利用機能制限あり）は、ずっと無料で使えるほか、無料利用でも充実したサポートが受けられる点が特徴と言えるでしょう。

従業員情報を管理する労務HRジョブカンや勤怠管理ジョブカンとの連携が可能なため、労務関連業務を包括的に自動化することも可能です。

無料トライアル期間ありの給与計算ソフト6選

次に、無料トライアル期間がある給与計算ソフトを6つご紹介します。

事前にどんなにシステムについての資料を読み込んでいても、使ってみてわかることは必ずあるはずです。

導入を検討される際には、できれば、一度試してみることで導入後のミスマッチを軽減するようにしましょう。

• ジンジャー給与
• free人事労務
• マネーフォワードクラウド給与
• やよいの給与明細 オンライン
• 給料王
• 給与奉行クラウド

ジンジャー給与

ジンジャー給与は給与の自動計算をはじめ、人事情報や勤怠情報などの様々な情報と連携して正確な給与計算を実現してくれる給与計算ツールです。

初めてツールを導入する方でもハードルの低いコストとなっており、抵抗なく業務への導入が可能となっております。

14日の間はトライアル期間で完全無料で利用可能なので、検討している方はまずトライアルを体験してみてください。

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freee人事労務

freee人事労務は、クラウド会計ソフトシェアNo.1（同社HPより）給与計算機能を搭載したソフトです。無料トライアル期間は30日間となっているため、じっくりと操作性を試すことができます。

給与計算と勤怠管理を一元化できるため、転記で生じるミスの軽減が実現できるでしょう。また、導入から運用に際して、専任スタッフによるサポートが受けられる点も魅力です。

マネーフォワードクラウド給与

マネーフォワードクラウド給与は、株式会社マネーフォワードによる給与計算ソフトです。こちらも無料トライアル期間は30日間となっています。

部門登録などの機能を搭載しており、大企業における運用にも対応している点が特徴です。有料プラン移行後は、従業員が50名以下の場合、月額2,980円〜利用できます（年額プランの場合）。

なお、メールやチャットのサポートは無料ですが、導入時サポートは有料である点に注意しましょう。

やよいの給与明細 オンライン

やよいの給与明細 オンラインは、初年度無料や期間限定で数ヵ月間無料のキャンペーンなどを実施しているため、タイミングによっては長期間の無料お試しも可能です。

給与計算のサイクルを何度か試して操作性や機能性を吟味できる点は、うれしいメリットと言えるでしょう。

有料プラン移行後は、Web給与明細配信数3名分まで年5,400円・Web給与明細配信数5名分まで年15,800円・Web給与明細配信数10名分まで年26,900円で利用可能です。また、給与明細書の作成、従業員の登録は全プラン無制限で可能です。

なお、サポート面では業界最大級規模のカスタマーセンターによって、専門のスタッフが導入や操作方法、業務の相談などに対応しています。

給料王

給料王は使い勝手の良さが評判の給与計算ソフトで、給与に関するデータを全てクラウド上で配信することができます。

専属のスタッフによる電話サポートや操作方法がわかる実務解説本も付属しているので、導入のしやすさも大きな魅力です。

給与奉行クラウド

給与奉行クラウドは給与業務に関わるプロセスを全てデジタル化することができる、クラウド給与システムです。

企業ごとの給与形態や手当の計算に対応し、精度の高い自動計算を実現してくれます。

給与に関わる情報のアップデートは常に最新の状態になるので、ミスなく給与計算をすることができます。

給与計算業務のよくある課題

給与計算は、雇用条件、勤怠状況、保険料や税金など、従業員一人ひとりで内容が異なることから、ミスが発生しやすいといった課題があります。

ここでは、給与計算に関する課題を詳しく解説します。

ヒューマンエラーが起きやすい

給与計算は、勤怠データの集計・各種手当・賞与などによって支給額を計算し、そこから保険料や税金などを差し引いた額が従業員へと支払われることになります。また、経費精算を、給与支払い時に行なっている企業も少なくありません。

考慮しなければいけない項目が非常に多く、その項目や額も従業員一人ひとりによって異なることから手作業で行う場合は、ヒューマンエラーが起きやすくなってしまうのです。さらに給与支払いのミスは、従業員の生活にも直結するため、労使間の信頼関係にも影響を及ぼしかねません。

締日など短期間に業務が集中してしまう

給与計算は、締め日に業務が集中することも、担当者の負担増やミスを誘発してしまう原因となっています。

特に勤怠データなどは、あらかじめ準備しておくことが困難なため、労働時間・残業時間・休日出勤などの集計業務を分散することができず、どうしても膨大な作業が短期間に集中してしまうのです。

▷給与計算で間違いが発生した場合の対処法は？防止策についても解説

給与計算ソフトを導入するメリット

給与計算における課題の多くは、システム化することで、解消・軽減することが可能です。

給与計算ソフトを利用するメリットを詳しくみていきましょう。

自動化による業務効率化

給与計算ソフトでは、勤怠管理システムや経費精算システムと連携することで、勤怠データの集計や交通費精算などにかかる多くの作業工数を自動化することができます。

担当者の負担が軽減されるのはもちろんのこと、集計・転記といった単純作業から解放されることで、勤怠の不正やミスなどのチェック体制を強化することも可能です。

属人化の解消

給与計算における業務の属人化を放置してしまうと、不正の温床となるだけでなく、担当者が急に出勤できなくなった場合には、最悪、給与の支払いがストップするケースも考えられます。

給与計算の工程をシステムによって自動化しておくことは、様々なリスクへの備えともなるのです。

ヒューマンエラーの予防

給与計算を手作業で行う場合、タイムカードや出勤簿に異常がないかを目視で確認し、給与計算シートやファイルへの転記などが発生するでしょう。

さらには、従業員ごとの労働時間が違法でないかも併せて確認することになります。これらを全て人の目、人の手で行なった場合、正確性を担保するのは、至難の業です。給与計算における作業の自動化は、正確性とスピードの両面を確保する上でも、非常に有効なのです。

ペーパーレス化によるコスト削減

クラウド型の給与計算ソフトには、その多くにオンラインによる給与明細書の発行機能を搭載しているものがほとんどです。

明細書のペーパーレス化は、用紙・印刷のほか、封筒などの消耗品にかかる毎月のコストが削減できる点も、大きなメリットと言えるでしょう。

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給与計算ソフトを選ぶ際のポイント4つ

非常に多くの給与計算ソフトがあるため、導入を検討する際には、システム選びに迷ってしまうこともあるでしょう。

そこで、給与計算ソフトを選ぶ際におさえておくべき4つのポイントを紹介します。

必要な機能が搭載されているか

まずは自社の給与計算における課題を洗い出し、ソフトに求める機能を把握しましょう。

給与計算ソフトの機能は、サービスによってさまざまですが、当然多機能であれば有償であることがほとんどです。かかるコストと導入後のメリットを照らし合わせ、必要最低限のソフトを導入するようにしましょう。

法改正など自動対応可能

各種保険料や税金は、関連する法令に基づいて正確に計算しなければなりません。

そのため、関連法令に対応したシステムであること、また、法改正が実施された際には、自動アップデートなどにより、速やかに対応してくれるソフトを選んでおくと安心です。

既存システムとの連携は可能か

勤怠管理や経費精算など、給与計算業務と親和性の高い業務にすでに使用しているシステムがあれば、それらと連携できるかも、重要なポイントです。

連携することで自動化できる業務の領域が大幅に拡大します。それにより、人的なミスの未然防止や作業スピードのアップも図れるようになるでしょう。

サポート体制の充実

業務のシステム化が初めてであったり、社内にITツールなどのリテラシーが高い従業員がいない場合には、困った際に、どのようなサポートを受けられるのかも確認しておきましょう。

サポート体制は、サービスの提供会社によって大きく異なります。ただし、無料で使えるソフトの場合は、手厚いサポートが期待できないケースがほとんどのため注意しなければなりません。

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給与計算ソフトを活用して業務効率を改善しよう

給与計算ソフトには、登録ユーザー数や利用できる機能に応じて無料で利用できるものもあります。

無料で使えるソフトは、何らかの制限があるケースがほとんどですが、それでも、機能や操作性に大きな問題がないければ、存分に活用すべきと言えるでしょう。

ただし、給与計算は勤怠管理や経費精算などの業務と密接に関係する業務でもあります。そのため給与計算ソフトを選ぶ際には、バックオフィス業務の包括的な効率化や生産性の向上を視野に入れつつ、検討されることをおすすめいたします。