おすすめのストレスチェックサービス15選比較!選び方や料金・導入するメリット
ストレス状態を把握し、従業員自身にストレスの自覚を促す「ストレスチェック」。義務化されて以降、効率的かつ適切に実施できるストレスチェックサービスが注目されています。本記事では、おすすめのストレスチェックサービス14選を比較しながら、選び方や導入のメリットを解説します。
目次
ストレスチェックサービスとは?
ストレスチェックサービスは、従業員のメンタルの状態を把握する「ストレスチェック」の準備、実施、データ分析、チェック後のサポートを行うサービスです。
2015年12月以降、50人以上の従業員を雇用する事業所では、労働安全衛生法第66条の10に基づき、最低でも年に1回のストレスチェックが義務付けられています。さらにストレスチェックの結果は、労働安全衛生法第100条により、労働基準監督署に報告をしなければなりません。
ストレスチェックで従業員が自身のストレスを知ること、未然にメンタルの不調を防止することは、企業にとっても意義があります。しかし、社内の担当者にとっては、準備、チェックの実施と回収、分析、個人や部署へのフィードバック、労働基準監督署への報告など、業務負担が増すことも確かです。
その負担軽減のために、ストレスチェックサービスが登場し、導入する企業が増えています。
ストレスチェックサービスを利用して問題点が明らかになれば、従業員のメンタルヘルスに対処できるだけでなく、離職率の低下、職場環境の改善にもつながるでしょう。
▷ストレスチェックとは?義務化された背景や目的・実施方法を簡単に解説
▷メンタルヘルスとは?意味や具体的な症状・改善方法をわかりやすく解説
【ストレスチェックに特化】おすすめのストレスチェックサービス6選比較
多々あるストレスチェックサービスの中から、ストレスチェックに特化したおすすめサービス6選を紹介します。
1.ストレスチェッカー
株式会社HRデータラボが提供するストレスチェッカーは、日本最大級のストレスチェックサービスで、官公庁や病院も含め、5,500社以上の導入実績を誇ります。
Webと紙の受検プランがあり、Webでは共有PCでの受検ができるだけでなく、メールアドレスがなくても受検可能です。そのほか、リアルタイムでの受検状況確認、ストレスチェック期間延長など、豊富なカスタマイズ機能も搭載しています。
受検、受検後の医師面談のハードルを下げる取り組みを行っている点も、同サービスの特徴です。
提供元 | 株式会社HRデータラボ |
初期費用 | 無料 |
料金プラン | 無料プラン 57問:無料/年(1人あたり) WEB代行 57問:275円(税込)/年(1人あたり) WEB代行 80問:275円(税込)/年(1人あたり) 紙プラン:495円(税込)/年(1人あたり) |
導入企業数 | 5,600社導入(2023年7月時点) |
機能・特長 | 無料で20年間データ保管、PCかスマホで実施、集団分析レポート、日本語・英語対応など |
URL | 公式サイト |
2.AltPaper
株式会社情報基盤開発によるAltPaperは、4,000社以上の導入実績のある業界トップクラスのストレスチェックサービスです。
AltPaperは、厚生労働省マニュアルに完全準拠しています。さらに、労働基準監督署への報告も含め、 オールインワンのストレスチェックが可能です。
また、Web版と紙版どちらにも対応し、自社のPC環境や業務都合に合わせた受検が可能です。
納品までは最短2週間なので、ストレスチェックの結果を早く反映させたい企業におすすめのサービスといえます。
提供元 | 株式会社情報基盤開発 |
初期費用 | 要問い合わせ |
料金プラン | ■紙版57項目
■ 紙版80項目
■紙版独自設問(57項目+4選択肢・4問まで)
■WEB版57項目
■ WEB版80項目
|
導入企業数 | 4,110社(2022年12月末時点) |
機能・特長 | 過去5年分のデータを無料保管、文書ひな型の無料ダウンロード、短納期、集団分析など |
URL | 公式サイト |
3.ORIZIN
ORIZINは、ピー・シー・エー株式会社が提供するストレスチェックサービスです。
担当者の運用相談から応じてくれるため、自社に合った形での導入が可能です。また、在籍する保健師や精神保健福祉士、公認心理士が準備から実施までの業務を代行することもできます。社内担当者に負担をかけることなく、メンタル不調者の早期発見、職場環境の改善を実現できるサービスといえるでしょう。
提供元 | ピー・シー・エー株式会社 |
初期費用 | 要問い合わせ |
料金プラン | サービス利用基本料金(1~100人)
※いずれのプランもユーザー数の追加可能 |
機能・特長 | 費用対効果の高いストレスチェック機能、閲覧範囲制限、14ヶ国語以上の外国語受検、メアド不要のWeb受検、集団分析結果など |
URL | 公式サイト |
4.Wellness Eye
Wellness Eyeは、ソフトバンクグループが運営するストレスチェックサービスです。
スマートフォンやタブレットにも対応し、マニュアルなしでも操作ができる仕様となっています。
「個人結果」「組織診断結果」それぞれにアドバイスコメントが表示され、解説動画やセルフケア動画が充実していることもポイントです。
プライバシーマークを取得しているため、セキュリティ面でも安心して活用できます。
提供元 | SBアットワーク株式会社 |
初期費用 | 要問い合わせ |
料金プラン | 要問い合わせ |
導入企業数 | 460社(※2023年5月時点) |
機能・特長 | スマートフォンやタブレットに対応、英語画面標準搭載、ストレスチェックの活用ノウハウ提供、セルフチェック機能など |
URL | 公式サイト |
5.CocoroClover
AGS株式会社が提供するCocoroCloverのストレスチェックは、パソコンやスマートフォンで受検できるWebタイプと、調査票に記入するペーパータイプがあります。受検した社員は、Webを通して検査結果の確認、面接を依頼することも可能です。
また、結果の集計や分析も依頼できるため、実施担当者に負担をかけることなく組織改善につなげることができます。コストを抑えて実施できる点も、ポイントです。
提供元 | AGS株式会社 |
初期費用 | Webタイプ:11万円(税込) ペーパータイプ:11万円(税込) |
料金プラン | ■Webタイプ
■紙タイプ
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機能・特長 | 厚生労働省推奨の調査票を使用、職場単位での集計・分析、セキュリティに配慮したデータ保存など |
URL | 公式サイト |
6.らくらくストレスチェッカー
株式会社アールサンが開発したらくらくストレスチェッカーは、英語、中国語、ベトナム語、インドネシア語、スペイン語、ポルトガル語の6カ国語に対応しています。質問票だけでなく、受検結果も多言語での提示ができ、追加料金はかかりません。
申し込みは担当者が行いますが、利用登録まではわずか5分なので、スムーズでスピーディーな受検が可能です。
外国人労働者を多く雇用している企業に、おすすめのストレスチェックサービスといえるでしょう。
提供元 | 株式会社アールサン |
初期費用 | 無料 |
料金プラン | 33,000円〜(税込)/年 (2事業所目以降は11,000円(税込)) |
機能・特長 | 6カ国の外国語に対応したストレスチェック、スマートフォンで簡単利用、サポート体制の充実など |
URL | 公式サイト |
【総合的にサポート】おすすめのストレスチェックサービス5選比較
ストレスチェック実施以降も、メンタルヘルスに関する情報提供など、さまざまな面から総合的にサポートしてくれるのが、以下のストレスチェックサービスです。
1.COCOMU ストレスチェックサービス
COCOMUストレスチェックサービスは、2011年のサービス提供開始以来、毎年2,500を超える事業所のストレスチェックを実施しています。
従業員数500名以上の民間企業における契約継続率は、業界トップクラスの90%以上で、サポート体制も万全です。
検査のセミオーダーにも対応しているため、自社の特性に合わせたストレスチェックが実施できます。
経験豊富なコンサルタントやスタッフの連携で、強力にサポートしてくれる点もポイントです。
提供元 | ここむ株式会社 |
初期費用 | 要問い合わせ |
料金プラン | 基本利用料:22,000円(税込)~(1法人1式) 用紙版:660円(税込)~/人 Web版:330円(税込)~/人 |
導入企業数 | 受検対象者数1万人以上 |
機能・特長 | スマホ・タブレット受検にも対応、集団分析報告会、管理監督者層向け集団分析研修など |
URL | 公式サイト |
2.LLax forest
LLax forestは、SOMPOグループのSOMPOヘルスサポート株式会社が提供するストレスチェックサービスです。
特徴は、メンタルヘルス、フィジカルヘルス、エンゲージメントという3要素でサーベイが構成されていることです。ストレスチェックに必要とされる要素が網羅されているため、健康経営の推進だけでなく、離職対策にも役立つでしょう。
データ分析やアドバイスコメント、100種類もの動画も提供し、メンタルヘルスをサポートしてくれます。
多様な働き方に対応した健康教育をオンライン上で実施できる点も、メリットといえるでしょう。
提供元 | SOMPOヘルスサポート株式会社 |
初期費用 | 要問い合わせ |
料金プラン | ベーシックプラン:2,640円(税込)/年 × 利用人数(1人あたり:220円(税込)/月) 福利厚生付きプラン:7,260円/年 × 利用人数(1人あたり:605円(税込)/月) |
導入企業数 | 約850社(2023年7月時点) |
機能・特長 | 3要素のサーベイ、データ分析/フィードバック、オンラインコンテンツの提供など |
URL | 公式サイト |
3.CAPSストレスチェックサービス
CAPS株式会社によるCAPSストレスチェックサービスの特徴は、医療法人と連携していることです。
全社分析、高ストレス者の抽出が追加料金なしで利用できるため、産業医との面談などもタイムリーに実施することができます。
社内担当者に負担をかけることなく、ストレスチェックの実施から報告書作成まで、ワンストップ、なおかつ低価格を実現したサービスです。
提供元 | CAPS株式会社 |
基本料金 | 無料 |
料金プラン | 基本料金:25,000円/年(1法人あたり) ■受検料金
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導入企業数 | 約200社(2023年7月時点) |
機能・特長 | 受注から納品まで最短1ヶ月、運用事務代行、5年間データ保管、英語・中国語テスト対応など |
URL | 公式サイト |
4.中災防ストレスチェックサービス
中災防ストレスチェックサービスは、中央労働災害防止協会が2002年から提供しているサービスです。
受検は、紙かWebかで、標準版(57項目)総合版(90項目)を選択できるほか、Web受検の場合は、80項目版も選ぶことができます。
ストレスチェックデータを活用し、自社の要望に合ったオーダーメイドのセミナーも提案してくれます。
提供元 | 中央労働災害防止協会 |
初期費用 | 要問い合わせ |
料金プラン | ■標準版(一般)
■標準版(会員)
■ 80項目版(一般)
■ 80項目版(会員)
■ 総合版(一般)
■ 総合版(会員)
※別途スタッフ用リポート基本料金が必要 |
機能・特長 | 多言語対応、スタッフ用資料作成、オリジナル集団集計など |
URL | 公式サイト |
5.リモート産業保健
株式会社エス・エム・エスが提供するリモート産業保健は、経済産業省など省庁案件で培った遠隔指導のノウハウや、自社ネットワークの活用により、業界最安値ともいえる金額でストレスチェックを実施できることが特徴です。
手厚いサポートも好評で、法令義務対応基本プランには、産業看護師による面談や業務サポートも含まれています。
ストレスチェックのコストを抑えたい企業は、相談してみるとよいでしょう。
提供元 | 株式会社エス・エム・エス |
初期費用 | 55,000円(税込) |
料金プラン | 法令義務対応基本プラン:3万円/月 |
機能・特長 | 産業医訪問、記録作成支援、専門家への実務相談、iPad貸出など |
URL | 公式サイト |
【効率化向け】おすすめのストレスチェックサービス3選比較
下記のストレスチェックサービスは、人事労務業務の効率化にも役立ちます。
1.Cinfinityメンタルヘルスケア
株式会社日本ブレーンが提供するCinfinityメンタルヘルスケアの特徴は、わかりやすい操作性と、導入しやすい価格設定を実現していることです。ホールディングス(グループ企業体)対応モデルも提供し、グループ企業のストレスチェックを一括管理できる体制も整えています。
ストレスチェックの実施から、結果報告、面談アドバイスまで、運用全体をサポートするサービスです。
提供元 | 株式会社日本ブレーン |
初期費用 | 要問い合わせ |
料金プラン | 要問い合わせ |
機能・特長 | 豊富なストレスチェックラインナップ、制度運用全体をカバー、「従業員用」「事業者用」「医師等用」の3画面を提供など |
URL | 公式サイト |
2.ジョブカン労務HR
株式会社DONUTSによるジョブカン労務HRには、ストレスチェックのほか、人事や労務業務を効率化できる機能が搭載されています。従業員情報管理、年末調整などのサポートも可能です。
ストレスチェックでは、調査票の準備はワンクリックで完了、受検状況の確認やリマインドもスピーディーに行えます。産業医との連携もスムーズで、対応にストレスを感じることがありません。
提供元 | 株式会社DONUTS |
初期費用 | 無料 |
料金プラン | 無料プラン:0円(5名まで) ※利用機能に一部制限あり 有料プラン:400円/月(1人あたり) |
導入企業数 | シリーズ累計20万社以上(2023年7月時点) |
機能・特長 | 調査フォーム送信、実施状況の管理、集団分析、データ管理権限編集など |
URL | 公式サイト |
3.セコムあんしんストレスチェックサービス
セコムトラストシステムズ株式会社が提供するセコムあんしんストレスチェックサービスは、オンラインで完結するクラウドサービスです。そのため、用紙の配布や回収という手間がかかりません。
ストレスチェック実施状況を確認し、労働基準監督署に提出する必要情報も提供してくれます。ただし、個人の結果については、本人の承諾がなければ事業者(企業)には開示されません。データ管理のセキュリティも万全で、従業員も安心してチェックを受けることができるでしょう。
提供元 | セコムトラストシステムズ株式会社 |
初期費用 | 11万円(税込) |
料金プラン | 基本料金:11,000円(税込)/月 従量料金:22円(税込)/月(1IDあたり) |
機能・特長 | 面談希望はボタン対応、マルチデバイス対応、実施状況を画面で把握、高ストレス者への問診対応が可能など |
URL | 公式サイト |
ストレスチェックサービスを導入するメリット
ここまで紹介したサービスの導入により、多くの企業がメリットを享受しています。具体的にどのようなメリットなのか、見ていきましょう。
社員が自身のストレス状態を把握できる
ストレスは、自分自身では気づきにくいといわれています。
しかし、ストレスチェックサービスを受検すれば、自身の状況の客観的な把握が可能です。
ストレスに気づいて対処すれば、健全なメンタルを維持できるでしょう。これは、自身はもちろん、企業にとっても大きなメリットといえます。
ストレスチェックサービスは、単にストレス状況の結果を出すだけでなく、その後のサポートが得やすいこともポイントです。
▷ストレスチェックの実施者と実施従事者とは?役割や要件を解説
離職率低下が期待できる
ストレスチェックでストレスに気づき、健全なメンタルが維持されれば離職率の低下にもつながるでしょう。
結果的に、組織の安定性や継続的な人材確保につながれば、企業の発展にも貢献できるということです。
職場環境改善ができる
ストレスチェックサービスにより、従業員のストレスの原因が職場環境にあるとわかれば、環境改善につなげることもできます。社外のサービスを利用した場合、客観的な視点での指摘やアドバイスが得られる点もポイントです。
職場環境が改善され、従業員のストレスが軽減されれば、一人ひとりのモチベーションや生産性が向上します。結果として組織全体のパフォーマンス向上が見込めることは、企業にとっては大きなメリットといえるでしょう。
労働安全衛生法を遵守した経営ができる
労働安全衛生法では、従業員の健康を守るために、ストレスチェックの実施、労働基準監督署にストレスチェックの結果報告が義務付けられています。つまりストレスチェックの実施は、法に則った経営をしているという証なのです。
この点は、在籍している従業員に安心感を生むことはもちろん、対外的な信頼感の醸成にもつながるでしょう。企業の社会的価値向上にもつながるはずです。
▷ストレスチェックで高ストレスだった社員の放置はNG!アプローチ方法を解説
ストレスチェックサービスの選び方
メリットを生かし、自社に合ったストレスチェックサービスを導入するためにも、選び方のポイントを押さえておきましょう。
実施目的にあったサービスであるか
ストレスチェックサービスには、それぞれの特徴や機能があります。まずは、自社が実施目的を明確にし、その目的がかなうサービスをピックアップすることがポイントです。
一例をあげると、次のような機能があります。
- 基本のストレスチェック
- 高リスク者の抽出
- 診断結果の出力と配布
- 部署やグループごとの分析
- 産業医との面談や管理
- 受検データの保管
- 労働基準監督署への報告書作成サポート
例えば、職場環境改善を目指す場合は、部署やグループごとの分析が必要でしょう。ストレスに個別に対処するなら、産業医との面談や管理ができると助かるのではないでしょうか。
自社の要望に照らし合わせながら、各サービスの内容や機能を吟味して選ぶようにしてください。
複数のデバイスに対応しているか
紙受検だけでなくパソコン、スマートフォン、タブレットなど複数のデバイスに対応したサービスであれば、受検率のアップが見込めます。モバイル対応のサービスは、場所や時間の制約なく利用できる点もメリットです。
料金体系は予算に合っているか
料金体系はサービスによって異なり、料金に含まれる内容もそれぞれです。
従業員の人数、サービス内容、追加料金、オプションサービスなども確認し、予算に合ったサービスを選びましょう。
見積もりを取ると、内容、費用ともに間違いがありません。
セキュリティ性が高いか
ストレスチェックは個人のプライバシーに関わる情報を扱うため、情報漏えいや不正アクセスには注意が必要です。
多くのストレスチェックサービスは、そのリスクを考慮して、セキュリティ対策にも力を入れています。チェックデータの保存、やり取りの方法も含め、セキュリティに対する意識、具体的な方策を確認し、信頼のおけるサービスを選んでください。
日本語以外の言語にも対応しているか
日本語以外を母国語とする従業員のためにも、どのような言語に対応しているかは、チェックしておきたいポイントです。
母国語で受検できれば、自身のストレス状態を、より正確に伝えられるでしょう。職場環境の改善だけでなく、コミュニケーションの促進も期待できます。
おすすめサービスを比較・導入し適切なストレスチェックを行おう
おすすめのストレスチェックサービス、導入のメリットやポイントについてお伝えしました。
ストレスチェックは、労働安全衛生法第66条の10に基づき、2015年12月から50人以上の労働者がいる事業所では、最低でも年1回の実施が義務付けられています。さらに、労働基準監督署への報告もしなければなりません。しかし、自社だけで取り組むには担当者の負担が大きいことも事実です。
その負担軽減のために、さまざまなストレスチェックサービスが提供されています。自社に適切なストレスチェックを導入し、従業員の健康を守り、さらに企業を成長させていきましょう。
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