組織診断ツール・組織サーベイおすすめ16選比較｜メリットや選び方・料金を比較

組織診断ツールの目的とは？

組織診断ツールは、会社の現状や社員の課題を把握し、理想的な組織を形成するために活用するツールのことです。社員の満足度やモチベーションを可視化でき、企業の現状把握や改善策の考案が具体的に実現できます。

結果として、従業員のエンゲージメントや生産性の向上、離職率の低下といった効果が期待できるでしょう。

▷組織課題とは？見つけ方や役立つフレームワーク・具体例を解説

▷組織目標の立て方とは？達成するための秘訣・重要性を解説

おすすめの組織診断ツール16選を比較

この章ではおすすめの組織診断ツール16選を比較していきます。ツールごとの特徴を比較し、自社ニーズに沿った製品を選定しましょう。

1.Wevox

Wevoxは、慶應義塾大学の島津明人教授の監修の下、実績ある研究データをもとに開発された組織診断ツールです。エンゲージメント測定機能で簡単なサーベイを実施することで、組織内のエンゲージメント評価やデータ集計が行えます。また、1億件分の回答データを活用した高い分析機能を誇り、改善に必要なポイントを端的に把握可能です。

月額330円(税込)～/名から利用できる手軽さも魅力で、大企業からスタートアップまで幅広い規模の組織におすすめできます。

2.Willysm

Willysmは、従業員のモチベーション最適化を目指す組織診断ツールで、各部門やチームのモチベーションの状況をヒートマップとして視覚的に捉えることができます。

3つのボタンから今の気分を選択するだけで、簡単に組織診断へ活用可能です。入力データは色別に一覧把握でき、チームのモチベーションの変化や改善点がわかりやすくなります。利便性も高く、スマートフォンアプリからも使えるため、企業の運用環境に合わせて柔軟に導入することができます。

3.WILL CANVAS

WILLCANVASは、組織開発の中心となる管理職の支援が可能な組織診断ツールです。施策例を具体的に提示するなど、経験の浅い管理職でも力を発揮できるような仕組みが盛り込まれています。

このツールの核となるのは、組織内の状態をステップバイステップで追うアプローチです。サーベイ後に結果分析とフィードバックを行い、解決策の立案・実施を経て振り返りまでをサポートします。また、導入する施策も約700種類と豊富で、28のサブカテゴリに基づき最適な提案を受けることが可能です。

4.Geppo

個人サーベイと組織サーベイを組み合わせて活用できる組織診断ツールに、Geppoがあります。個人と組織の両方における課題分析を行い、総合的に改善を目指すプログラムが特徴です。

システムを通じて社員のメンタルやストレス状況を把握でき、労働の多様化とストレスマネジメントを両立可能です。従業員の心の動きやコンディションのチェック、エンゲージメントの向上を目指すサーベイを実施できるため、人事の業務を効果的にサポートするでしょう。

5.TUNAG

TUNAGは、組織のエンゲージメントを高めるためのツールです。組織の状況をリアルタイムに捉えて最適な施策を設計できます。詳細な分析機能を駆使することで組織の状態をしっかりと捉え、PDCAサイクルの効率的な運用にも役立つでしょう。

また、ノーコードによる社内制度の構築機能、情報共有を促すタイムラインなども搭載しており、40,000制度以上のエンゲージメント向上施策が運用されていることから、多角的な取り組みに挑戦したい企業にもおすすmです。

6.LLax forest

LLax forestは、ストレスチェック制度への対応をはじめ、人事部門の手間を削減できる組織診断ツールです。メンバーの状況に応じて対策を練られるほか、ストレスチェックだけでは把握が難しい課題の見える化にも働きかけます。

主要なサーベイのカテゴリとしては、メンタル、フィジカル、エンゲージメントの3つの要素があり、これらのバランスを取りながら多岐にわたる調査が可能です。オプションによって宿泊施設や各種相談窓口の利用など、福利厚生の拡充も行えます。

7.Cocolabo

Cocolaboは、組織内の課題やコミュニケーションの障壁を独自の方法で浮き彫りにするツールとして注目されています。なかでも特筆すべきは、組織内の問題を「オバケ」という形で可視化する対話機能です。

問題をオバケと呼んで対話することにより、直接的な人の批判や非難を避けつつ、開かれた対話の場を設けることできます。問題の本質を見抜くのに役立ち、解決方法がわかればコメントで共有可能です。

ユニークな機能のほかにも、仕事の価値観などを診断する「カルテ」、思考のアウトプットと相互理解に役立つ「キックオフ」を搭載しています。

8.CYDAS PEOPLE

CYDAS PEOPLEは、株式会社サイダスが展開する革新的な人事・労務の管理プラットフォームです。人材データの登録と蓄積、組織情報への結び付けと把握、人材検索といった情報管理のツールとしても活用できます。

評価・育成・キャリアプランといった視点から、豊富な機能を用いて組織診断を実践可能です。評価制度の改善がしたいのであれば、評価フィードバックやバリュー評価などで共感できる評価の仕組み・浸透が行えます。個々人に焦点を当てて対処したい場合、スキルチェックや1on1サポートで対話と能力の把握を推進しましょう。

情報管理と組織診断をコラボレーションさせ、人事業務の効率化に寄与するツールといえます。

9.HRBrain 組織診断サーベイ

HRBrain 組織診断サーベイは、自社に合う設問や配信対象をカスタマイズできる組織診断ツールです。役職や部署、評価データといった多彩な分析軸を使って、課題の本質を見抜きます。

課題の優先順位付け、具体策へのつなげ方までをサポート可能です。離職予兆分析もできるので、フォローを急ぐべき社員に的確なアプローチができます。離職理由の解析機能も活用すれば、採用や組織風土の問題点も抽出できるでしょう。

10.モチベーションクラウド

モチベーションクラウドは、組織のエンゲージメントを明確にするための診断ツールとして注目されています。大規模なデータベースに基づくその分析能力は、国内で10,000社以上、312万人を超える従業員のデータに支えられています。

従業員の期待度と満足度を中心に調査を行い、組織内における課題を明確にすることで、優先的に取り組むべき点を特定可能です。さらに、エンゲージメントスコアを用いて、自社の数値を他社の平均値と比較することもできます。これにより、自社が業界内でどの位置にあるのかを把握でき、労働環境を改善すべきかの方向性も知ることができるでしょう。

11.ラフールサーベイ

組織診断ツールであるラフールサーベイは、組織と個人を変える重要な組織改善サーベイとして位置づけられています。組織の課題だけでなく強みの発見にも注力しており、膨大なデータから課題・強みの双方にアプローチできる設問を構築可能です。

診断して終わりではなく、サーベイの専門家による手厚いサポートが受けられるのも魅力でしょう。スマートフォンからマイページにアクセスすることで自己管理にも役立てられ、社員のセルフマネジメントを支援します。

12.ハタラクカルテ

ハタラクカルテは、組織・部署・個人の各レベルでサーベイが可能な組織診断ツールです。

離職アラートという機能が搭載されており、離職の可能性が高い従業員を発見できたり、クロス集計に対応し、集計結果から組織の改善活動に必要な要素を一目で確認できたりなど幅広い機能があります。また、回答者のデータに基づいて質問が動的に変わり、それにより従業員の意見や感じていることが明確になります。

13.いっと

いっとは、組織内の声を深掘りする組織診断ツールとして挙げられます。このツールの大きな特徴は、第三者の専門家による退職者への聞き取りサービス「エグジットインタビュー」です。退職の背景や理由を深く理解し、離職予防のための施策立案に役立ちます。

アンケートは匿名性であるため、対象者の本音を引き出すのに適した仕様です。在籍中の社員に対するインタビューも行え、現状のリアルな声を把握・分析できます。社員の本音に迫る機能を活用すれば、組織に眠る潜在的な課題やニーズを詳細に捉えることができるでしょう。

14.ジンジャー人事労務

ジンジャー人事労務は、勤怠管理や給与計算などの労務管理ツールとして知られています。サービスの一つである「サーベイオプション」を活用することで、労務管理と組織診断を兼ねることが可能です。人事労務にまつわる社員の情報をサーベイに活かせば、業務の一元化で無駄を大幅に削減できます。

週に1回のアンケートから結果を自動分析し、社員に異変があった場合は自動で検知するシステムを採用済みです。管理の手間をなくしつつ、従業員のフォロー体制はしっかりと敷くことができるでしょう。

15.hanaseru

hanaseruは、マネジメント層に必要な能力を高めるためのサービスであり、月に1回実施されるデジタルアンケートを通じてマネジメントの現状をタイムリーに把握することができます。また、オンラインコーチングによる良質な対話から、アドバイスを受けることも可能です。

管理・経営層のレベルアップにより、組織全体の自律的な成長にも貢献するでしょう。

16.Talknote

社内の多様な情報を一目で把握し、整理・管理を容易にするのがTalknoteの強みです。情報の蓄積と活用を促すことで、従業員同士のエンゲージメントや組織全体の生産性を向上させることができます。

情報はフィード形式でリアルタイムに共有でき、チーム・個人単位で取得可能です。コミュニケーションデータはサーベイにも活かされ、組織スコアやアクションリズム解析にて現状把握に役立ちます。交流と組織診断の一元化により、改善施策の具体化や業務効率化につながるでしょう。

組織診断ツールを利用する際の選び方

組織診断ツールを利用する際の選び方について、大切なポイントを4つ紹介します。自社に合ったツールを選択するためにもチェックしておきましょう。

目的に適しているか比較する

組織診断ツールを比較する際には、組織の目的に適したツールであるかという視点が重要です。従業員へのフォロー体制を敷きたい、モチベーションを上げて生産性を高めたいなど、具体的な目的から必要な機能を絞ります。

診断領域の範囲や適用される手法、データ収集・分析のプロセス、カスタマイズ性などが注目すべき部分です。自社の目的に適した機能やサービスを提供しているツールを選ぶことで、効果的な組織診断が可能になるでしょう。

実施方法や流れは適切か比較する

調査の実施から結果の受け取りまで、一連の流れが適切かどうかで組織診断ツールを選ぶ方法もあります。調査規模や実施頻度、設問の数や回答方法といった要素を比較しましょう。希望しない方法や頻度の場合、社員の不満増加や無駄なコストをかけることにつながりかねません。

実施から結果までにかかる時間、調査票の見やすさやデザインの適合性などを一つずつ確認することがポイントです。実施方法や流れが自社に適していれば、長期的に安定して利用できるツールの可能性が高くなります。

操作や閲覧がしやすいか比較する

ツールの使い勝手やインターフェースが直感的かどうか、データの閲覧や分析がスムーズに行えるかを比較しましょう。情報への迅速なアクセスと状況把握の実現において、欠かせない要素です。

診断レポートやヒートマップの視認性が悪く不明瞭なツールだと、組織診断の効率・効果が低下します。ツールのデザインやユーザーエクスペリエンスに注目し、操作や閲覧に長けた組織診断ツールを選択してください。

内容に見合った利用料金か比較する

料金体系はツールによって異なり、固定金額のものもあれば、分析方法や調査対象の数によって変動するものもあります。欲しい機能が十分揃っているかのほか、調査頻度やサポート内容も含めて総合的に妥当であるかを比較しましょう。

基本料金が安価でも、個別相談や複数のサーベイを使う場合は高くなるといったことも予想されます。一時的な利用だけでなく、長期的な視点で見ても費用対効果が合っているかを慎重に検討しましょう。

組織診断ツールの利用によるメリット

この章では組織診断ツールを利用するメリットを3つ紹介します。ただ組織診断を行うよりも、ツールを使うことで多くの恩恵が見込まれるのです。

組織の現状を可視化できる

組織診断ツールを活用することで従業員や組織の状態を客観的に把握でき、分析結果の数値化や図示ができるため、視覚的に理解しやすい点がメリットです。

従業員に対して働き方や業務負荷に関する調査を行うことで、個々の状況や所属部門、組織全体の状態との関連性を把握できます。会社の組織課題を細分化し、問題の発生箇所や影響を特定するのに役立ちます。

社員の業績情報を蓄積できる

組織診断ツールを活用することで、営業成績や売上だけでなく、会社全体や社員個々の業績を収集可能です。

多くはデータの自動収集に対応しているため、入力を行うだけで業績情報を適切に蓄積できます。蓄積したデータをもとにすれば業績の変遷や稼働量がすぐに確認でき、適切な対策を打てるでしょう。

人材を配置する際に役立つ

組織診断ツールの調査結果を分析することで、得意な作業や向いている分野の把握を通じて社員への理解が深まり、適切な人材配置が可能になります。

適切な部署への配置により、社員の能力を最大限に活かすことができるため、生産性や効率性の向上が期待できるでしょう。

▷組織構造とは？代表的なモデルや最大化する秘訣・事例を解説！

組織診断ツールを利用するうえで注意したいポイント

組織診断ツールを利用するうえで、注意したいポイントを3つ説明します。便利さや機能性を追求するだけでなく、使う側の意識も鍵となってくるのです。

社員への負担を考慮して実施する

組織診断ツールを利用する際には、社員への負担を考慮した実施方法が必要です。多くの従業員からの回答が必要なため、業務に支障を与えないよう配慮しなくてはなりません。設問や頻度が多すぎたり、回答方法がわかりにくかったりすると、社員への負担が増大します。

そのため、業務時間外での回答要求も避け、就業中に回答できる時間を設けて実施しましょう。スマホから数分で完了できるような内容を意識するほか、選択式の回答形式を採用するなど負担がかからない方法がおすすめです。実施頻度やタイミングも考慮し、多すぎる調査や繁忙期における実施は控えてください。

診断実施を最終目標にしない

組織診断ツールの導入目的が、診断そのものにならないよう気をつけましょう。診断結果を得たあと、結果をどのように活用し、どのようなアクションを起こすかが重要です。社員が抱えている課題・悩みを解消し、組織としての成長促進が目的になるよう活用する必要があります。

診断結果をただ受け取るだけでなく、それに基づいて問題解決や改善を行いましょう。組織診断ツールはあくまでも組織開発をサポートするための手段であるため、診断を行うことよりも結果に応じた対策に重きを置くことが大切です。

診断結果だけで全てを判断しない

組織診断ツールの診断結果は、参考程度に留めておくべきです。診断結果だけで従業員の状態や適性を断定したり、異動や休職を勧めたりしないようにしましょう。診断結果はあくまで参考情報であり、それに基づいて社員と直接対話することが重要です。

従業員との直接のコミュニケーションを通じて、診断結果を補完しましょう。従業員の声や要望、現状や望む将来像などを聞き取ることで、適切な対応策を検討できます。診断結果だけでなく、相手の感情や心理状態に寄り添いながら適切なサポートを提供してください。

▷組織作りとは？目的や5つの原則・必要なことを徹底解説！

効果的な組織診断を実施するためのコツ

組織診断を効果的に実施するためのコツを3つ紹介します。個人・組織単位で課題を解消し、発展を遂げるために不可欠な要素です。

理想の組織像を明確にしておく

組織診断を効果的に行うためには、組織の理想像を明確にすることが重要です。経営陣とマネジメント担当者が一致したビジョンを持ち、組織全体で共有しましょう。理想の組織像は企業の指針となり、診断結果の活用方法や改善策の内容に影響します。

理想像が欠けたまま組織診断を実施しても、効果的に活かすことはできません。ビジョンに一貫性がないため、チームや部門ごとに対策が散在する恐れもあるのです。理想の組織像を明確にすることにより、組織診断の目的や方向性を具体化できます。

実施前に社員からの理解を得ておく

組織診断を実施する際は、事前に社員からの理解を得ることが重要です。従業員に対して組織診断の目的と重要性を明確に伝え、必要な調査であることを理解し納得するよう努めましょう。

組織全体の改善手段であると同時に、社員個人の課題・問題の解決にも寄与すると伝えることが大切です。従業員にとっては自身の声や意見を伝える機会であり、より良い労働環境の構築につながる可能性であることを理解してもらいましょう。

調査における不安を解消するために、匿名性を用いるなどの具体策を行うことも大切です。社員の理解獲得と環境整備を行ってから、組織診断を実施しましょう。

調査頻度を目的に合わせて変更する

組織診断の調査頻度は、目的に合わせて柔軟に変更してください。頻度が少なければ半年から1年、多ければ1週間から1ヶ月程度で行うケースがあります。

高頻度の調査はリアルタイムに近い状況把握ができるため、素早く解決したい問題に合わせて行うと良いでしょう。調査スパンが長期にわたる場合、実施回数自体は少ないものの、設問が多くなりやすい傾向です。課題の見極めには適していますが、繁忙期や異動の多い業務には不向きです。

目的に沿った頻度で組織診断を行うことで、課題解消効果の向上が望めるでしょう。

▷組織図とは？作り方や作成する目的・メリット、おすすめのツールを解説！

組織診断ツールは自社の課題発見や解決におすすめ

組織の現状を把握し、改善していくきっかけとして組織診断は重要な働きを担います。組織診断を効率化するツールの導入により、さまざまなメリットを受けられるでしょう。

適切な選び方や効果的に実施するポイントも踏まえて、組織診断ツールを自社の課題発見と解決に活かしてください。