テレワークの正しい語源と意味とは?ややこしい類義語やメリットも解説

記事更新日:2022/05/26

テレワーク

テレワークの語源と意味

近年普及しているテレワークですが、「テレ」は一体何を意味しているのでしょうか?本記事では、この「テレ」の正しい意味や語源についてわかりやすく解説します。また似たような類義語や意味の違いなども解説するので、テレワークに関する基本的な知識をぜひチェックしてみてください。

テレワークの正しい意味と語源

幅広い分野で使われるようになった「テレワーク」という言葉ですが、意味を正しく理解されないままに使われることも多いようです。

厚生労働省によると、テレワークの正しい定義は「情報通信技術(ICT=Information and Communication Technology)を活用した時間や場所を有効に活用できる柔軟な働き方」を意味します。本記事ではもう一歩踏み込んで、テレワークの意味と語源について解説します。

テレワークの「テレ」の語源とは?

テレワークの「テレ」は、「遠隔の、遠くの」を意味する接頭辞「Tele」に由来します。Teleは物理的に物理的に離れていることを表す際に用いられます。たとえば、以下のようなものです。

  • テレフォン(電話)   … 離れたところに音を伝える。
  • テレビジョン(テレビ) … 離れたところに映像を送る。
  • テレスコープ(望遠鏡) … 離れたところにある物を見る。

テレワークも同じように、職場から離れて働くという意味で「テレ」が用いられています。

テレワークの対義語は?

テレワークの対義語として、「オフィスワーク・職場勤務」があります。どちらも、社員が同じ職場に集まり業務をおこなう勤務形態を指します。

従来は物理的制約から、社員は職場に集まって働く必要がありました。そのため、オフィスワーク・職場勤務の企業が大多数を占めていました。現在は業務の大部分がパソコンでおこなわれ、インターネットを介してデータのやり取りができることから、テレワークの普及が進んでいます。

とはいえ、オフィスワーク・職場勤務は、コミュニケーションが取りやすい、細かい指示が出しやすいなどのメリットがあります。

テレワークの普及は今後も進むと予想されますが、当分は職場での勤務がなくなることはないでしょう。

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テレワークの類義語と意味の違いについて

テレワークに似た言葉は数多くあるため、誤用に注意しないといけません。テレワークと混同されやすい類義語を解説します。

リモートワークとの違い

テレワークとリモートワークは、意味の上では大きな違いはありません。しかし、両者は使われる場面が多少異なります。

というのも、テレワークが厚生労働省で正式に定義の定められた言葉であるのに対し、リモートワークは自然発生的に生まれた言葉だからです。そのため、テレワークは政府自治体や大企業が使用し、リモートワークはIT系の企業やフリーランスが使用する傾向があります。

どちらでも意味は通じますが、言葉選びに注意をしなければならない場面では、定義が明確なテレワークを使用した方が無難かもしれません。

モバイルワークとの違い

モバイルワークは、出先や出張先、移動中などにPCやタブレットなどを利用して業務をおこなう業務形態です。テレワークの一種ではありますが、モバイルワークは在宅勤務やサテライトオフィス勤務を含みません。

モバイルWi-Fiルーターなどでネット環境を用意すれば、場所を選ばず働けるというハードルの低さが大きなメリットです。そのため、モバイルワークは多くの企業で取り入れられています。

サテライトオフィス勤務との違い

サテライトオフィス勤務は、本社から離れた場所に別のオフィスを設置し、そこで勤務する形態です。

サテライトオフィスの大きなメリットは、移動時間の削減です。本社への移動に時間がかかる環境では、サテライトオフィスを設置することで移動時間削減を実現できます。たとえば、外回りの多い営業のためにサテライトオフィスを用意すれば、従業員は本社に戻らずに業務をおこなえます。

そして、BCP(事業継続計画)対策にもサテライトオフィスは有効です。災害発生などで本社の機能が止まってしまうと、事業の継続がむずかしくなります。サテライトオフィスを本社と同じ環境にすることで、従業員は引き続き業務をおこなえるようになります。

在宅勤務との違い

在宅勤務は、テレワークの中でも、特に「自宅で業務をおこなう」勤務を指します。コロナ禍で外出が困難になったことで、在宅勤務が急速に浸透しました。テレワークと聞いて、在宅勤務をイメージする人も多いかと思います。

現代では大抵の家庭で光回線でのインターネット環境が用意されているため、テレワークのハードルは低いものになりました。一方で、セキュリティの問題や業務用パソコンの準備など、解決すべき課題は数多くあります。

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テレワークは雇用型と自営型の2種類がある

ここで、テレワークの種類について触れておきましょう。テレワークには雇用型と自営型の2つの種類があります。

雇用型は、企業に雇用されている人がおこなうテレワークです。本来は会社でおこなう業務を社外でおこないます。一般的にテレワークと聞いてイメージするのはこの雇用型ではないでしょうか。

自営型は、個人事業者がおこなうテレワークのことです。フリーランス・個人事業主が自由な場所で働くスタイルがこれにあたります。自営型は、自身で保険料・国民年金の支払い、確定申告をする必要があります。

テレワークの普及率の変化について

新型コロナ感染症の拡大に伴い、テレワークの普及率は急速に上昇しています。

総務省の調査によると、2020年3月上旬のテレワーク実施企業が17.6%だったのに対し、1回目の緊急事態宣言後の5月下旬には56.4%にまで上昇しました。

しかし、そこからゆるやかに下降して、2021年3月上旬には38.4%にまで落ち着いています。これはテレワーク環境が不十分だったなどの理由で、オフィスワークに戻る企業が多かったからだと考えられます。

とは言え、コロナ禍でテレワーク環境が整えられたことで、テレワークは今後定着していくものと予想されます。

[出典:総務省「第1部 特集 デジタルで支える暮らしと経済」]

テレワークを導入する7つのメリット

テレワークを導入することは、企業にも従業員にもさまざまなメリットがあります。ここではそのメリットを、7つに分けてご紹介します。

1.通勤負担やストレスの緩和

テレワークは通勤にかかわる問題を解消します。通勤は従業員にとっては大きな負担です。通勤時間に何時間もかかっていると、毎日の自由時間を奪ってしまいます。また、都心部は交通機関の混雑がひどく、ストレスの原因になっています。

テレワークで通勤が不要になることで、自由時間の増加とストレスの軽減が期待できるでしょう。

2.コストの削減

テレワークで今までかかっていたコストを削減できます。削減できる経費はさまざまですが、代表的なものが通勤にかかる交通費、従業員のデスクや備品などです。

テレワークを継続的におこなえば、このような固定費を削減できます。固定費は継続的な支出のため、長期的に見れば大きな利益に繋がるでしょう。

3.労働力や人材の確保

テレワークを実施することは、労働力の確保に繋がります。遠方からの通勤がむずかしい、親の介護で自宅を離れられないなど、さまざまな理由で働けない人がいます。

そのような人々に採用の門戸を開くことで、貴重な人材を確保できるようになるでしょう。多様な働き方を認めることは、人手不足の解決策となります。

4.快適なワークスペースの確保

テレワークはワークスペースを快適にします。オフィスは他の従業員も共有していることもあり、ストレスを感じることも我慢しなければなりません。

エアコンの温度や話し声、不便な備品など、小さな問題は数え切れないほどあります。テレワークでは自分に合わせた環境が作れるため、快適に業務ができるようになります。

5.社会的な貢献が可能

テレワークは社会貢献にも繋がります。都市部に人が集まる従来の労働形態は、地方の過疎化の原因になっています。テレワークにより場所を選ばない働き方を認めることで、地方の活性化に繋げることができます。

その他にも、通勤がむずかしい人々に就業機会を提供できること、通勤代替によるCO2削減、オフィス分散による災害対策など、様々な面で社会的な貢献ができます。

6.企業イメージの向上

テレワークを導入していることは、「多様な働き方を認めている」、「IT技術を積極的に取り入れている」、「社会問題に積極的に取り組んでいる」といったポジティブな意味を持ちます。そのため、テレワークをアピールすることは、企業イメージの向上に繋がるでしょう。

7.企業継続性の確保

テレワークは企業の継続性にも効果を発揮します。地震や台風、火災などによりオフィスが利用できなくなると、その間事業はストップしてしまいます。

災害の多い日本では、この問題は決して無視できるものではありません。テレワークで働く場所を分散することで、そのようなリスクを回避することができます。

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テレワークを導入する3つのデメリット

テレワークには多くのメリットがありますが、無視できない問題があります。ここではテレワークのデメリットを3つ紹介します。

1.コミュニケーション不足

テレワークでは、対面に比べてコミュニケーションが不足してしまいます。

オフィスと違って、テレワークではコミュニケーションは必要最低限になってしまいます。というのも、連絡一つするにしても、チャットツールやメールでのやり取りが必要になり、送り手も受け手にも負担がかかるからです。

そのため、相談がしにくい、周りの状況がつかめないなどの問題が発生してしまいます。

加えて、オフィスのように多くの人間がいる場所と違って、テレワークでは周りに人がいません。そのため、孤独を感じる人もいるようです。テレワークでは雑談もできないため、人によってはストレスとなってしまいます。

2.従業員の勤怠管理や評価が困難

テレワークでは従業員の状態がよく見えず、管理が困難というデメリットがあります。

テレワークでは、基本的に他の従業員の顔が見えません。そのため、部下が今なにをしているのかよく見えず、勤怠管理が正確におこなえなくなります。

また、この勤務状況の不透明さは、人事評価にも影響が出ます。人事評価には従業員の働く姿勢や適性、能力などさまざまな情報が必要になります。テレワークにより従業員の様子が見えなくなると、そのような情報が集まらなくなります。

テレワークを本格的に導入するのであれば、従来の管理や評価を見直す必要が出てくるでしょう。

3.生産性のダウン

テレワークは生産性を低下させるおそれもあります。理由は大きく分けて2つあります。

一つは、自宅環境が労働に適していないためです。自宅は人目がないため、自然とリラックスしてしまいます。適度にストレスを感じないとやる気がでない人は、仕事に集中できなくなります。逆に、家族がいるせいで仕事を邪魔される、と悩む人もいるようです。

もう一つは、従業員のITリテラシー不足です。十分なITリテラシーがないために、テレワークに慣れない人もいるようです。テレワークにはITツールの活用が不可欠です。ビジネスチャットツールやオンライン会議ツールのようなソフトウェアから、カメラやマイクなどの周辺機器の準備も必要です。

そのため、ITツールに不慣れな人は、思うように業務がおこなえないという問題があります。

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テレワークを円滑に導入するための対処法

全社的なテレワークへの以降は、従業員たちを混乱させてしまうかもしれません。ここでは、テレワークを円滑に導入するための方法を4つ紹介します。

1.ビジネスチャットでコミュニケーションを取る

コミュニケーション環境を用意するために、ビジネスチャットを導入しましょう。

ビジネスチャットとは、ビジネスでのコミュニケーションを推進するチャットツールです。LINEのような一般的なチャットツールの機能に加え、さまざまなビジネスに役立つ機能が搭載されています。

中でも代表的なものがChatworkです。Chateworkは国内で利用者数No.1を記録している中小企業向けのビジネスチャットツールで、その利便性の高さから企業からフリーランスまで幅広い層に利用されています。

Chatworkはチームや組織ごとに作れるグループチャットはもちろん、プロジェクトのタスク管理や、ファイル共有、ビデオ通話などが可能です。

ビジネスコミュニケーションのための必要な機能を揃えているため、Chatwork一つでもコミュニケーションを十分に促進できるでしょう。

2.勤怠管理システムを導入する

勤怠管理が不安な場合は、勤怠管理システムの導入をおすすめします。

勤怠管理システムは、従業員の勤怠状況を記録・計算・管理するツールです。多くのサービスはクラウドで提供されるため、インターネットを介してどこでも利用できます。

操作方法はシンプルで、従業員は業務開始時・終了時に勤怠管理システムにアクセスして打刻するだけです。打刻した時間をもとに、勤務時間をシステムは記録・集計できます。

また、勤怠管理システムを他システムに連携することも可能です。たとえば、給与システムにデータを送信することで、給与計算業務を効率化できます。勤怠管理システムを導入することで、マネジメント負荷は大きく下がるでしょう。

3.従業員のテレワーク環境を整備

従業員が能力を発揮できるように、環境を整備することも大切です。これには従業員側と企業側の2種類のアプローチがあります。

従業員は、身の回りを整えて働きやすい工夫をします。たとえば、デスク周りを整理整頓する、娯楽を排除して雑念が沸かないようにする、使いやすい周辺機器を用意する、などです。

また、在宅では気持ちの切り替えがむずかしいという人は、身なりを整える、業務開始前にラジオ体操をするなどの、自分なりのやる気を出す方法を見つけましょう。

企業側は、従業員が万全の環境で働けるようにサポートしなければなりません。たとえば、パソコンなどの業務に必要な機器の提供です。個人のパソコンでは性能が十分でなかったり、セキュリティが十分でない可能性があります。

その場合は、業務を遂行するのに適したスペックで、セキュリティソフトや業務ツールをインストールしたデバイスが必要になるでしょう。

また、スマートフォンを貸与する場合は、企業側が通信費を負担します。中には自宅のネット環境が十分ではない従業員もいるため、そのようなケースでは通信費の負担も検討すべきでしょう。

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4.社内マニュアルをテレワークに対応させる

テレワーク用の社内マニュアルを作成しましょう。マニュアルを作成することで、従業員が自分で対応できるようになり、サポートの負担も軽減できます。また、厳守事項を周知できるので、業務上のトラブルリスクが小さくなります。

くわえて、マニュアル作成業務を通じて、属人化から脱却できるというのもメリットです。属人化した業務は内容が見えない、引き継ぎがむずかしいなど、多数の問題があります。

マニュアルで業務内容を周知することで、業務を分担する協力体制が構築できます。

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テレワークの正しい意味や語源を理解して活用へ

テレワークは一般的に、会社員が在宅で業務をおこなうイメージがあります。しかし、実際は個人事業主もテレワークをおこないますし、場所も自宅に限る必要はありません。

本記事ではテレワークの正しい意味や、周辺の言葉について解説しました。テレワークの言葉の意味を理解することで、テレワークの多様性に気づけたかと思います。

多くの企業がテレワークへの移行を検討していますが、最適な形態は働き方によってさまざまです。たとえば、外回りの営業が多い職場では、在宅勤務よりもモバイルワークやサテライトオフィスが適しているかもしれません。

テレワークの特徴を正しく理解し、自社の実態に合った方法で活用していきましょう。

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