テレワーク・リモートワークに適した職種11選!特徴や不向きな職種も解説

記事更新日:2022/10/18

テレワーク

テレワークをするシステムエンジニア

テレワーク・リモートワークは、業務内容や使用する機器などによって、どのような職種でも導入が可能というわけではありません。そこで本記事では、テレワーク・リモートワークについて、導入に適した職種の特徴や、テレワーク化が困難な職種までを詳しく解説していきます。

テレワーク・リモートワークとは?

最初にテレワークとリモートワークのそれぞれの定義や違いをみていきましょう。

テレワーク・リモートワークの定義

テレワークは「tele(離れた場所)」と「work(働く)」を組み合わせた造語であり、総務省によると以下のように定義されています。

テレワークとは、ICT(情報通信技術)を利用し、時間や場所を有効に活用できる柔軟な働き方です。

[引用:総務省「テレワークの推進 (1) テレワークの概要」より]

一方のリモートワークも「remote(遠隔)」と「work(働く)」を組み合わせた造語です。一般的には本社や支社など、会社が保有する事業所以外の場所で働くことをイメージすると良いかと思います。

ちなみに、リモートワークは、テレワークよりも比較的新しい言葉であり、テレワークのような国による明確な定義などはありません。

テレワークとリモートワークの違い

結論として、テレワークとリモートワークは、その意味に大きな違いはありません。

ただし、前述の通りテレワークは、総務省により明確に定義付けられており、そのため、国や自治体ではリモートワークではなく、「テレワーク」という言葉が主に使われています。

テレワーク・リモートワークに向いている職種11選

次に、テレワーク・リモートワークに向いている11つの職種を紹介します。

1.システムエンジニア

システムの開発や設計、提案などを行うシステムエンジニアは、パソコンに向かい黙々と行う業務領域が広く、テレワークに向いています。セキュリティ対策や顧客との関係、使用するシステムなどに問題がなければ、テレワークが可能でしょう。

システムエンジニアの業務は、プロジェクトの開始時期など、絶対に守らなければならない締切を抱えることも少なくありません。そのような繁忙期には、テレワークにすることで通勤時間を業務にあてることができます。

2.プログラマー・エンジニア

プログラマー・エンジニアはシステムエンジニアが設計したプログラムの仕様書をもとに、プログラミングを行います。

プログラマー・エンジニアもシステムエンジニアと同様にパソコンでの作業がほとんどです。取引先に常駐して業務を行うなどでなければ、テレワーク化が可能であり、著しく業務効率が下がるといったこともないでしょう。

3.カスタマーサポート

カスタマーサポートは、顧客からの問い合わせに対応し、必要に応じて関係部署へとつなぐことをメイン業務としています。

カスタマーサポート自体は、以前より外注サービスなどもあることから、情報共有の体制さえ整っていれば、必ずしも職場が社内である必要はありません。

そのため、メールやチャットのほか、IP電話などを活用することで、場所を問わない業務の遂行が実現できますが、電話応対では、生活音や雑音に気をつける必要があり、必ずしも社員が理想的な環境を確保できるとは限らない点に注意しなければなりません。

4.営業

従来は、取引先を訪問し、対面した上での商談や打ち合わせが当たり前とされていた営業も、現在では、ITツールを用いたインサイドセールスを導入する企業が増えているほか、商談にもWeb会議ツールが使われることが多くなりました。

そのため、テレワーク化が可能ですが、商談などをWeb会議ツールで行う際には、「提案資料の見せ方」や「話の進め方」などに、対面時とは違ったスキルが求められることもあります。テレワーク化への対策が必要となることもある点は、認識しておくと良いでしょう。

5.編集者・ライター

編集者・ライターは、出版社やメディア業界などで、雑誌・書籍、Webメディアなどに掲載する文章やコンテンツを制作する仕事です。

現地取材や対面インタビューなどを除けば、ラフ(デザイン指示書)の作成や記事執筆などはパソコンを使いオンライン上でのやり取りが可能なため、テレワークでも十分仕事ができます。

ただし、媒体が書籍や雑誌の場合は、工程に「色校正」と呼ばれる、実際にどのような色で印刷されるのかの、ハード面の確認が必要なため、全てオンライン上で作業が完結するわけではありません。

6.Webデザイナー・イラストレーター

Webデザイナー・イラストレーターは企業・個人から依頼されたWebサイトのデザインやイラストなどを作成します。

Webデザイナー・イラストレーターは、クライアントとのやり取りも頻繁に発生しますが、作業・コミュニケーションともに、オンラインでのやり取りが可能なため、テレワークに向いていると言えるでしょう。

7.コンサルタント

コンサルタントの仕事内容は企業によってさまざまありますが、大まかには顧客が抱える課題の解決に向けたサポートを行います。

そのため、課題解決に向けた、ヒアリング、リサーチ、提案企画資料の作成、計画の実行、フォローアップなどが、1案件に対する一般的な業務の流れとなるでしょう。したがって、リサーチ段階の現地調査などがなければ、ヒアリングからフォローアップまで全ての業務をオンライン化することも可能です。

8.労務・経理などの事務職

労務・経理・法務といった事務職は、ペーパーワークなどが多いことから、テレワークに不向きと考えられがちですが、システムを導入することにより、テレワーク化と業務効率化が両立できる職種でもあります。

特に、経理は紙の証憑書類や現金を扱うことを理由に、テレワーク化を不可としている企業は少なくありません。しかし、システム化によって、全てのフローをオンラインで完結させることができるだけでなく、経費精算のシステム化は、大幅な業務負担の軽減にもつながります。

9.WEBマーケター

WEBマーケターはWebサイトや商品などのデータ分析、企画、施策の立案・提案を行います。WEBマーケターの中には自社のマーケティングを担当する場合と、他社のマーケティング活動をサポートする場合がありますが、どちらもリモートワークが可能です。

ただし、リリース前の商品・サービス・イベントなどの情報を扱う機会も多いため、情報漏洩には十分な注意が必要です。

10.オペレーター・アポインター

オペレーターやアポインターは、顧客と電話を通じてコミュニケーションを取るコールセンター業務の1つです。顧客対応の上では、扱う商材の理解が必要ですが、業務としてはテレワーク化が可能でしょう。

コールセンター業務が、部署の垣根をこえたコミュニケーションが頻繁に発生するため、情報共有を円滑に行うための環境整備も必要です。

11.管理職

管轄する部署の目標管理、案件の進捗管理、メンバーの人事評価などを行う管理職も、部署の業務内容によってはテレワーク化が可能です。

その一方で、タスクや進捗管理、目標管理などは、業務を画一的にシステム化することで共有性と効率を確保できますが、人事評価に関しては、管理する側の利便性だけでなく、評価される側も納得できる評価基準を慎重に決めなければなりません。テレワークならではの評価体制を見直す必要がある点を認識しておきましょう。

テレワーク・リモートワークに向いていない職種6選

業務に支障をきたすことなくテレワーク・リモートワーク化が可能な職種がある一方で、業務内容上、オンライン化が困難な職種や業種もあります。

ここからは、テレワーク・リモートワークが難しい6つの職種や業種を紹介します。

1.医療・福祉業

医師・看護師・介護士などの職種は、現場で患者と対面し行う業務のため、テレワーク化は困難でしょう。

一方で近年は、オンライン診察など、一部業務のオンライン化も進んでいます。全ての業務のテレワーク化は難しいものの、一部業務をテレワークへと移行することは可能です。

2.生産業・製造業

生産業・製造業も、現場作業がメインとなるため、テレワークには向きません。

しかしながら、AIなどのITを現場に導入することで、機械の稼働を自動化し、テレワークによって管理するといった体制を構築するなど、一部の業務をテレワーク化することはできるでしょう。

3.接客業・飲食業・小売業

美容室やエステなどの接客業、飲食業も、現場での作業や対面での接客が必須となるため、テレワーク化はできません。

セルフレジなどの業務の自動化も進んでいますが、操作に困ったお客様の対応や不具合が起きた際の対応スタッフは必ず現場に必要です。完全なテレワーク化は難しいでしょう。

4.公務員

警察官や消防士などの公務員も、現場での業務が必須となるため、テレワーク化は困難です。ただし、警察や消防などの行政機関も、現場対応だけでなく事務作業を行う職員もいます。

そのような業務については、一部テレワーク化も可能でしょう。実際に警視庁が2020年に発表した資料の中には、手続きのオンライン化やテレワークの推進などについて言及されています。

[出典:警視庁「新常態時代を切り拓く警視庁の展望」]

5.物流・配送業

物流・配送業も、実際にモノを扱う以上、現場での作業が求められるため、テレワーク化ができません。

ただし、海外ではドローンやロボットを使用した配送の自動化実験がすでに行われています。将来的には、現場作業の自動化によるテレワークの実現も可能となるかもしれません。

6.研究職

研究職は、業務内容がさまざまなため、全ての業務のオンライン化が可能な場合もあります。

しかしながら、薬品などの危険物を取り扱う場合や、使用する設備などのハード面の問題から、テレワーク化ができない場合もあるでしょう。

テレワーク・リモートワークが向いている職種の特徴

テレワーク・リモートワークに向いている職種には、いくつかの共通した特徴があります。

そのため、ご紹介した11つ以外にも、テレワークが可能な職種はあるでしょう。ここでは、テレワーク化ができるのかを見極める基準にもなる特徴について解説します。

業務のオンライン化が可能

「業務のオンライン化ができる=テレワーク可能」と考えて良いでしょう。

資料作成、データ分析、データ管理などの業務は、新たにシステムを導入することなく、一般的に使用されているオフィスツールを使用しての作業も可能ですが、その場合も、オンラインストレージなど、共有する際のツールは導入するべきと言えるでしょう。

現場にいる必要がない

医療業や建設業、製造業などと違って、現場での作業が必須でない場合も、テレワークに向いている職種の特徴です。

また、その場所でなければ仕事ができないだけでなく、編集職における「色校正」の作業など、直接人の目で確認しなければいけない作業が含まれていないことも条件となります。

会社以外の場所で働くことが認められる

個人情報を含む機密情報を多く取り扱う職種においては、セキュリティの観点からテレワーク化が難しい場合もあります。そのため、そのようなリスクの低い業務を担当するのであれば、テレワークによって発生するリスクや危険性は低いと言えるでしょう。

人と直接会わなくても仕事ができる

従来は会うことが前提で行われていた営業活動や打ち合わせなども、今ではオンラインでの実施が珍しくなくなりました。医療業や介護業、美容業など、利用者や顧客と対面しなければサービスが成立しない業務を除いては、テレワーク化が十分に可能です。

他の社員との連携が求められない

黙々と作業する業務領域の広い職種は、テレワークに向いている上に、一人で集中できる環境が整うことで、テレワークにより生産性をあげることもできます。

テレワークは、オフィス勤務時と比べると、どうしても情報共有が疎かになりがちなため、チームで連携しつつ、業務を進めるような職種は、共有性を保つ仕組みづくりが必要となってしまいます。

仕事の成果がわかりやすい

社員の評価には「成果に対する評価」と「プロセスに対する評価」があります。仕事の成果がわかりやすく、成果に対する評価の比重が大きい場合はテレワークに向いています。

例えば、営業職や目に見える成果物のあるWebデザイナーやライターなどのクリエイティブ職です。このように仕事の成果がわかりやすい職種は、テレワークに向いています。

テレワーク・リモートワークを導入するメリット

テレワーク・リモートワークを導入するメリットについて簡単にご説明します。

ワークライフバランスが実現できる

通勤時間の削減は、社員にとって大きなメリットとなるでしょう。今まで移動に費やしていた時間を、趣味にあてたり、家族と過ごす時間にあてたりと、プライベートの充実による満足度は、多くの場合、仕事のモチベーションとして還元されます。

通勤時間がなくなることで、仕事と家庭の両立もしやすくなるため、出産や育児などのライフステージの変化による離職を防ぐメリットも期待できます。

生産性が向上する

ワークライフバランスが向上し、モチベーションが維持しやすくなること、一人で集中できる環境が整うこと、などから生産性の向上も見込めます。

また、テレワーク化に向けて、システムの導入をした場合は、単純作業を自動化することで、よりコア業務に注力できる環境が整うことでも、生産性の向上が実現できるでしょう。

環境に左右されなくなる

オフィス出社を前提としている場合、台風や大雪などの天候不良や災害から社員を守るために「自宅待機」や「早退」などの措置を取る場合もあるでしょう。このような場合は、業務が一斉に停止してしまうことになります。

しかし、テレワークであれば、そのような非常時においても社員の安全を確保しつつ、事業の継続が可能です。

テレワーク・リモートワークを導入するデメリット

最後に、テレワーク・リモートワークを導入するデメリットについても解説します。

コミュニケーションの減少

チャット、Web会議ツールなど、テレワークであっても頻繁なコミュニケーションは可能ですが、オフィス勤務時のような、業務の合間のちょっとした雑談や、すれ違う際の何気ない会話などはなくなってしまいます。

そのような環境は、「一人で集中できる」とポジティブに捉えられる人もいれば、孤独や孤立を感じ、ストレスになってしまう人もいます。

必須になる自己管理

テレワークでは、基本的に同僚や上司などの「周りの目」がありません。そのため、セルフマネジメントの質が生産性に大きく影響してしまいます。

もちろん社員自身の工夫と努力が必要ですが、会社としても、チーム内で進捗の共有性を高めるなど、社員の稼働状況がブラックボックスとならないような仕組みづくりをしなければなりません。

運動不足による健康上のリスク

オフィス出社の場合、通勤時間やオフィス内の移動、また、取引先への訪問などが、運動のいい機会になっていたというビジネスパーソンは多いでしょう。

テレワークにより、打ち合わせなども全てオンラインで行われるようになった場合、ほぼ一日中座りっぱなしになることもあります。意識して運動する習慣を取り入れなければ、腰痛や肩こりなどの体調不良を引き起こす原因にもなりかねません。

テレワーク・リモートワークが向いている職種に転職する方法

テレワーク・リモートワークが向いている職種に転職するのであれば、最低限パソコンのスキルを磨くことはもちろん、ITリテラシーを高めておく必要があるでしょう。

また、コミュニケーションの機会が減少したとしても、良好な人間関係が保てるコミュニケーションスキルや、高いセキュリティリテラシーなども、求められる素養といえます。

テレワーク可能な職種のスキルを磨くのはもちろんのこと、これらの職種に限らず求められる能力を身につけておきましょう。

テレワーク・リモートワークに適した職種を押さえておこう

テレワークに向いている職種には、共通の特徴があります。それぞれの特徴を理解し、テレワーク・リモートワークに適した職種を押さえておきましょう。

ただし、そもそもテレワークは、働き方の柔軟性を高めるためや、BCP(事業継続計画)としてのリスク管理などの観点から、各企業において推進されているものです。

企業側は、これらの目的は一部の業務のテレワーク化でも一定の効果が得られることを認識し、画一的な判断をするのではなく、柔軟な対応ができるような体制づくりを進めることも大切です。

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