ダイバーシティとは？基礎知識から重要性・効果・課題・取り組み事例を解説

ダイバーシティとはどういう意味？

ダイバーシティとは、直訳すると「多様性」という意味です。人種・性別・宗教・年齢・国籍・能力が異なる、さまざまな人が共存している状態を指します。もともとはアフリカ系アメリカ人による公民権運動から広まった考え方です。

現代の日本では多様な人材を雇用することで、企業の競争力強化や生産性を高める経営戦略として注目されています。また少子高齢化により労働人口が減少しているため、人材確保の観点からも大切な考え方です。

ダイバーシティの種類・分類

ダイバーシティは、深層的ダイバーシティと表層的ダイバーシティの2種類に分けられます。ここでは、それぞれのダイバーシティの意味と、どのような属性が分類されるのかについて解説します。

深層的ダイバーシティ

深層的ダイバーシティとは、外見からは判別できない内面的な多様性のことを指します。具体的には下記のようなものが深層的ダイバーシティに当てはまります。

• 宗教
• 職歴
• 職歴
• 習慣
• コミュニケーション方法

表層的ダイバーシティ

表層的ダイバーシティとは、生まれ持った特性など自分の意思で変えることが困難な多様性のことです。具体的には下記のようなものが表層的ダイバーシティに当てはまります。

• ジェンダー
• 年齢
• 民族
• 人種
• 障がいの有無

ダイバーシティ・インクルージョンとの違い

インクルージョンは直訳すると、「包括」という意味です。さまざまな特性を持つ人材を雇用し、組織に多様性のある状態を指すダイバーシティに対し、インクルージョンは多様性のある人材が互いの個性を尊重しながら、互いに能力を発揮できる状態を指します。

多様な人材を集めるダイバーシティの先に、それぞれの能力を生かし共存共栄を目指すインクルージョンがあるといえるでしょう。

ダイバーシティ経営（ダイバーシティマネジメント）とは？

ダイバーシティ経営は「多様な人材を活かし、その能力が最大限発揮できる機会を提供することで、イノベーションを生み出し、価値創造につなげている経営」と定義され、価値観の多様化・グローバル化等で変化していく市場に対応するなどを目的として促進されています。

もちろん市場規模に対応するだけではなく、ダイバーシティ経営を推進することにより優秀な人材を確保できる・多様な働き方を促進できて注目を集められるなどのメリットもあります。

引用元：経済産業省「ダイバーシティ経営の推進について」より

▷ダイバーシティ経営とは？重要性や導入メリット・企業の推進事例を解説

▷ダイバーシティ・マネジメントとは？取り組むメリットや成功事例を解説

ダイバーシティが日本で重要視されている背景

近年ダイバーシティの考え方は、日本でも注目を集めています。ここでは、ダイバーシティが日本で重要視されている背景について解説します。

労働人口の減少

少子高齢化が進み、労働人口が減少していることが背景の一つとしてあげられるでしょう。総務省の調査によると、15歳から64歳までの生産年齢人口は1995年をピークに減少し続けており、今後も減少することが考えられます。

労働力を確保し、企業活動を活性化させるために多様な人材を雇用するダイバーシティ化が必要とされているのです。

[出典:総務省「平成29年版情報白書　第1部特集　データ主導経済と社会変革」]

価値観の多様化

働き方やキャリアに対する考え方が多様化したことも、ダイバーシティが重要視されている背景としてあげられます。終身雇用が当たり前ではなくなり、ワークライフバランスの重視や帰属意識の希薄化、やりがい重視の働き方などが広まりました。そのため、企業は多様な働き方のニーズに対応することが求められています。

▷正しく理解するダイバーシティ推進と女性の活躍推進の関係について

グローバル化

グローバル化により国際競争が激化しているのも背景の1つです。海外生産拠点の確保や海外市場への参入のためには、国際的に活躍できる人材を確保しなければなりません。また国内でも海外企業の進出が進んでおり、優秀な人材の確保をすることで競争力を高める必要があるのです。

ダイバーシティの考え方を取り入れることで、国籍や人種などにとらわれない多様な人材の確保が可能になります。そのため世界中の多様なニーズに対応できるようになり、企業の競争力強化につなげられるでしょう。

▷ダイバーシティにおける個人の考え方や身につけるべきスキルとは

ダイバーシティを推進するメリット・効果

ダイバーシティを推進すると、具体的にどのようなメリットがあるのでしょうか。ここでは、ダイバーシティを推進するメリット・効果を解説します。

優秀な人材の獲得

ダイバーシティを推進することで人材採用の門戸が広がり、優秀な人材を獲得しやすくなります。これまで条件面から採用できなかった人材も、採用できるようになるでしょう。

育児や介護との両立をしたい、ワークライフバランスを重視したいなど、さまざまな働き方のニーズに対応できるため求職者にとっても魅力的な企業となります。よって、優秀な人材の応募も増えるでしょう。

▷ダイバーシティ採用とは？実施するメリットや採用活動のポイントを解説

企業の競争力強化

ダイバーシティの推進は、企業の競争力強化にもつながります。人材の多様化により、企業にはさまざま知見やスキルを持った社員が集まるでしょう。個人の能力を活かすことで、企業の生産性や競争力を高められるのです。

多様な視点の活用

価値観や国籍・性別などが多様な人材を集めることで、多様な視点から物事をとらえられるようになります。それらの視点を活用すれば、新たなアイデアやイノベーションが生まれやすくなるでしょう。

また多様化する消費ニーズにも柔軟に対応できるようになり、新たなサービスや商品を生み出しやすくなります。

▷ダイバーシティがなぜ重要なのか？企業における必要性を徹底解説

ダイバーシティを推進するデメリット・課題

ダイバーシティの推進には多くのメリットがある一方で、さまざまな課題もあります。ここでは、ダイバーシティを推進するデメリット・課題について解説します。

コミュニケーションの弊害

国籍や人種・第一言語の違いによるコミュニケーションの弊害が、課題としてあげられます。スムーズにコミュニケーションが取れていた頃には意識していなかった部分で、思わぬ弊害が生まれることがあるでしょう。また、価値観の違いによる誤解や対立を生み出してしまうことも考えられます。

ハラスメントの発生

文化や価値観の異なる人材が集まるため、無意識にハラスメントが発生することにも注意が必要です。また人によって働き方が異なる場合など、誤認識によるハラスメントが起こる可能性もあります。

パフォーマンスの低下

多様な価値観がもたらされることで、意見がまとまらなくなってしまうなどパフォーマンスの低下につながることも考えられます。また個人の能力に合わない配属にしてしまうと、せっかくのスキルや知見も活かすことができません。

さらに、コミュニケーションの弊害やハラスメントによって組織力が低下すると、パフォーマンスも低下してしまう可能性があります。

ダイバーシティを推進する際のポイント

ダイバーシティを効果的に推進するには、どのようにすれば良いのでしょうか。ここでは、ダイバーシティを推進する際のポイントについて解説します。

個々の意見を尊重する

ダイバーシティを推進するためには、個々の意見を尊重することが大切です。少数派の意見も発言しやすくすることで、多様な意見を交わせるようになり、これまで見つけられなかった新たなアイデアや視点を発見できるようになります。

意見を求める際には、さまざまな属性や個性を持つ社員を「女性」や「若者」などと集団でまとめてしまうのではなく個として尊重することが大切です。また、談話室や相談窓口の設置・個人面談の実施など、一人ひとりが意見を出しやすい空気づくりをするようにしましょう。

ワークライフバランスを充実させる

ワークライフバランスにも注意しましょう。育児休業や介護休業・時短勤務・在宅勤務など、多様な人材が働ける制度や環境を整えることが重要です。さらに、育児や介護に対して管理職がしっかり理解し、休暇を申請しやすい空気づくりをすることも必要になるでしょう。

また、長時間労働の是正など一人ひとりが気持ちよく働けるようにすることも大切です。

▷ワークライフバランス(WLB)とは？正しい定義・メリット・事例を解説

コミュニケーションを工夫する

ダイバーシティを推進するうえで、コミュニケーションも重要です。多様な価値観を持つ人材が集まっていることを理解し、積極的に意見を交換するようにしましょう。

また、オフサイトミーティングやタスクフォースプロジェクトなど、部署や組織を横断してコミュニケーションできるようにすることも効果的です。社内のコミュニケーションを円滑にすることで、新たなイノベーションやアイデアが生まれやすくなります。

情報発信や情報共有を積極的に行う

ダイバーシティの取り組みに関する情報発信や情報共有は、積極的に行うようにしましょう。また、ダイバーシティに取り組む目的を社員に共有することも大切です。説明不足のまま推進してしまうと、社員の反発が起こりかねません。

ダイバーシティの推進による成果を定期的に共有することで、社員一人ひとりに達成感が生まれ、モチベーションの向上にもつながります。さらに社外にも情報発信することで、企業イメージも向上させられるでしょう。

教育プログラムを整備する

ダイバーシティを推進するためには、経営陣を含め社員への意識改革が必要です。そのため、ダイバーシティに関する教育プログラムを整備しましょう。

教育プログラムでは、ダイバーシティの基本となる概念、個人の持つバイアスとの付き合い方、多様な人材を活かすためのマネジメント論などが学べます。また、ダイバーシティを推進することで、社内制度がどのように変化するかについても説明することが必要です。

▷ダイバーシティ採用とは？実施するメリットや採用活動のポイントを解説

ダイバーシティ推進のための取り組み事例

日本でも多くの企業がダイバーシティの推進に取り組んでいます。ここでは、代表的な企業の取り組み事例を紹介します。

P&G

P&Gは、女性活躍推進・多様な社員一人ひとりが能力を最大限に発揮できる組織づくりを目指し、25年以上ダイバーシティ＆インクルージョンに取り組んでいる企業です。「文化」「制度」「スキル」を3本柱に、以下のような施策を実施しています。

• 時短勤務・フレックス勤務・在宅勤務に関する制度の整備
• テレワークでも問題なく働けるインフラの整備
• 「インクルージョン・スキル」の階層別研修
• P&Gダイバーシティ＆インクルージョン啓発プロジェクト

3本柱の施策により、2013年には女性の管理職比率が30%を超えるという成果が出ました。またLGTBQ＋や障がいのある社員など、多様な人材が活躍できる環境も整えられています。

[出典:P&G「ダイバーシティ＆インクルージョン（多様性の受容と活用）への取り組み」]

楽天グループ株式会社

楽天グループ株式会社は、「グローバル イノベーション カンパニー」であり続けるというビジョンを掲げ、ダイバーシティの推進に取り組んでいる企業です。具体的には、以下のような施策に取り組んでいます。

• 社内公用語の英語化
• 共通の価値観・行動指針である「楽天主義」を浸透させるための「楽天主義ワークショップ」の実施
• 多様な食文化に対応できる幅広いメニューを扱う社内カフェテリアの設置
• 異文化理解を促進するための講演会・勉強会の実施
• 産休・育休を控えた女性社員へのサポート・社内託児所の設置
• フレックスタイム制や時短勤務などの柔軟な勤務体制の整備
• 社内規定上の配偶者の定義に同性パートナーを追加

これらの施策により、楽天グループ株式会社には100を超える国・地域出身の従業員が在籍しています。また2021年には、LGBTQ＋などのセクシュアル・マイノリティが働きやすい職場を示す指標である「Work with Pride」で6年連続ゴールドを受賞しています。

[出典:楽天グループ株式会社「ダイバーシティ」]

▷企業のダイバーシティ推進取り組み事例8選！見本から学ぶ成功の秘訣

ダイバーシティを推進して企業の価値をさらに高めていこう

グローバル化や少子高齢化が進むなかで、ダイバーシティは日本でも重要視されています。

ダイバーシティを推進することで雇用の確保につながり、企業競争力の強化や生産性の向上も期待できるでしょう。

ダイバーシティの推進には、教育プログラムなどを通して社内の意識を高めることが重要です。本記事の具体的な事例を参考に、多様な価値観を尊重して企業の価値をさらに高めていきましょう。