人材育成に役立つ資格一覧！難易度や取得するメリット・必要なスキル

人材育成とは

人材育成とは、企業の中枢を担う人材を育成することです。実務経験の蓄積やスキルの習得をサポートし、企業が掲げる目標達成に貢献する従業員を育成します。

人材育成の最大の目的は、人材を効果的に活用して組織力を強化し、利益を最大化させることです。

特に現代は労働人口が減少傾向にあり、市場で優秀な人材を獲得するのは困難な状況であることから、既存の人材をいかに育成していくかが企業にとっての最重要課題となっています。人材育成に取り組むことにより、人材流出の防止や生産性向上などのメリットが見込めます。

また、デジタル技術の発展や消費者ニーズの多様化、グローバル化など、企業を取り巻く環境が近年目まぐるしく変化していることも、人材育成の重要度が高まっている理由の一つです。今後ますます加速すると予想されているビジネス環境の変化に対し、柔軟かつスピーディーに対応できる社員を育てるには、計画的な人材育成が必要不可欠です。

▷人材育成とは？大切な考え方や目的・具体的な方法を紹介！

人材育成に役立つ資格と難易度の一覧

円滑に人材育成を進めるには、従業員だけでなく、人材育成をおこなう担当者もスキルアップを図ることが大切です。段階に応じて資格を取得し、専門知識やスキルを身に付けていくことも、有効な手段といえます。

ここからは人材育成に役立つ9つの資格を紹介していきます。

キャリアコンサルタント

キャリアコンサルタントとは、労働者一人ひとりの能力や適性を踏まえた職業を紹介する専門家です。組織内では、従業員のキャリアアップ支援やコミュニケーション活性化に活用できます。

キャリアコンサルタントは国家資格に該当し、資格を取得するには学科試験と実技試験で一定水準以上の成績を残す必要があります。

第22回キャリアコンサルタント試験の合格率は学科試験が82.2%、実技試験は65.3%でした。学科試験は100点満点で平均点が77.6、実技試験は150点満点で平均点が92.1点でした。

試験の合格率や平均点は例年同じような水準で推移しており、やや難易度が高い国家資格といえるでしょう。

産業カウンセラー

産業カウンセラーは、職場環境改善に向けてのサポートや労働者のメンタルケアをおこなう専門家です。産業カウンセラーの資格取得試験は、学科試験と実技試験で構成されています。2022年度に開催された試験の合格率は学科試験が65%、実技試験は61.1％でした。

比較的合格率が高い理由としては、受験者が「大学の専門教育を修了した人」「専門講座で知識を習得している方」が多いためです。裏を返せばカウンセリングの学習に多くの時間を費やしたとしても、4割近くの受験者が不合格となります。

合格率の数字以上に、資格取得の難易度が高いといえるでしょう。

中小企業診断士

中小企業診断士は、中小企業の経営課題解決や収支改善に向けての診断・提案をおこなう専門家です。試験に合格すると、国内で唯一国家資格を保持する経営コンサルタントとして認められます。

ただし、中小企業診断士の難易度は非常に高く、1次試験と2次試験の合格率はともに20%前後です。1次試験の合格基準は総得点の60%以上、すべての科目で40点以上を取る必要があります。

2次試験は筆記試験が1次試験と同じ条件で、口述試験の基準は評定が60%以上です。中小企業診断士として登録するには、2次試験に合格後3年以内に実務要件(実務補習を受講した日数または実務に従事した日数の合計が15日以上)を満たす必要があります。

ビジネスマネジャー検定試験®

ビジネスマネジャー検定試験®は所属する企業の業種を問わず、管理職やマネージャーに必要な基本的知識を習得できる検定です。検定に合格すると、部下のマネジメントやコミュニケーションの重要性などについて理解できていると証明できます。

ビジネスマネジャー検定試験®の合格基準は、100点満点中70点以上です。問題の多くは公式テキストから出題され、解答方法もマークシート形式であるため、比較的勉強に取り組みやすい環境が整っています。

ただし近年は難易度が高まっており、合格率の推移をみると2018年が57.6％であったのに対し、2021年は52.1％、2022年は39.1％と下がっている傾向がみられます。

メンタルヘルス・マネジメント®検定試験

メンタルヘルス・マネジメント®検定試験とは、職場で働く労働者のメンタルケアに関して学べる資格です。3つのコースが用意されており、合格基準や難易度は選択したコースによって異なります。

セルフケアコースは一般労働者向けのコースです。100点満点中70点以上を取れば合格です。2022年に実施された第33回試験の合格率は比較的高く、69.4％でした。

ラインケアコースは管理職向けのコースで、100点満点中70点以上を取れば合格です。第33回試験の合格率は58.2％でした。

マスターコースは労務担当者向けのコースで、試験は選択問題と論述問題の2つで構成されています。選択問題と論述問題の得点の合計が105点以上、かつ選択問題の得点が25点以上であれば合格です。難易度は高く、第33回試験の合格率はわずか17.6％でした。

人事総務検定

人事総務検定は、人事や総務の知識や実務能力を評価する検定です。就業規則や社会保険の手続きなど、労務管理に関する問題も出題されるため、幅広い内容の知識を習得できます。

試験は3級〜1級の3段階に分かれており、3級と2級は特別認定講習を受講すれば、試験を受けなくても取得できます。1級は2級の取得が条件となっており、100点満点中70点以上が合格基準です。合格率については公開されていませんが、比較的難易度は低いといえるでしょう。

コーチング資格

コーチング資格は、コーチングのプロとして活動するために必要な技術や知識を習得していることを証明するための資格です。コーチングとは、相手との対話を通じて、自発的に答えを発見し、行動できる人材を育成する方法です。

コーチング資格にはさまざまな種類がありますが、いずれも企業や各団体により認定される民間資格であり、受験資格や難易度は資格によって異なります。

たとえば、日本コーチ連盟認定コーチング・ファシリテータの場合、日本コーチ連盟認定コーチ養成プログラムの基礎コース・応用コースを修了すること、または連盟が認めるコーチ養成機関のプログラムを修了していることで受験資格が得られます。試験は学科試験と実技試験から構成され、合格基準はそれぞれの得点が概ね7割以上です。

また、(一財)生涯学習開発財団認定コーチ資格の場合、受験資格を得るにはコーチングスクール「コーチ・エィ アカデミア」で所定のプログラムを履修し、コーチング実践経験を積むなどの条件を満たす必要があります。

コーチングを深く学び、人材育成に活用したい人にとって、資格取得は有効な手段といえるでしょう。ただし、プログラムの受講には一定の費用と時間がかかるため、目的に合った資格を選ぶことが大切です。

衛生管理者

衛生管理者は、労働者の健康障害や労働災害の防止のために活動をおこなう存在であり、労働安全衛生法で定められた国家資格です。労働者が常時50人以上いる事業場に、1人以上配置するよう義務付けられています。

衛生管理者は、有害業務を扱えるかどうかによって、第一種衛生管理者と第二種衛生管理者に分けられます。有害業務とはガスや化学物質、放射線、粉じんなどが発生する環境でおこなう業務です。有害業務を含む業種としては、電気業やガス業、製造業、建設業、運送業などが挙げられます。

第一種衛生管理者は、有害業務を含む業種でも衛生管理者として働ける資格です。第一種は業務に必要とされる知識が多く、令和4年度の合格率は45.8%となっています。

一方、第二種衛生管理者の場合は金融業やIT業など、有害業務と関連が少ない業種にしか対応できません。令和4年度の合格率は51.4%と、第一種と比較するとやや高くなっています。

合格基準は第一種・第二種ともに、各科目の得点が4割以上、かつ全科目の合計が6割以上となっています。

PMP®(Project Management Professional®)

PMP®とは、プロジェクト管理に必要なマネジメントスキル全般が備わっていることを証明できる資格です。PMPの認定試験を受けるには、プロジェクト管理の実務経験を最低3〜5年以上積んでいなければなりません。

実務経験の長さは最終学歴によって変動し、高校卒業の場合は最低5年以上、7,500時間以上が条件となります。4年制大学卒業以上の場合は最低3年以上、4,500時間以上の実務経験が必要です。どちらかを満たした上で、35時間の公式なプロジェクトマネジメントの研修受講が必要です。

合格基準は正答率60%以上が一つの目安といわれています。合格率は公開されていません。

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人材育成に役立つ資格を取得するメリット

人材育成担当者が資格を取得することには、多くのメリットがあります。企業側としてもさまざまな効果が見込めるものであるため、資格取得を支援する体制を作ることが大切です。

ここでは、人材育成に役立つ資格を取得するメリットについて解説します。

従業員へ的確なアドバイスをおこなえる

資格取得によって、専門知識に基づいた指導がおこなえる点がメリットです。

資格取得に向けた勉強を進めていくとさまざまな知識を習得でき、従業員一人ひとりの能力や性格を踏まえたアドバイスができるようになります。また、資格を取得していることで、育成をおこなう従業員からの信用も得られるでしょう。

従業員の成長のきっかけを与え、パフォーマンスを向上させることができれば、企業全体の生産性向上や競争力強化につながります。従業員自身も自分の目標ややるべきことが見えてくることで、仕事へのモチベーションや会社へのエンゲージメントが高まるため、離職率の低下も期待できます。

自身の成長につながる

資格取得によるメリットは、自身のキャリアアップにつながる点です。キャリアコンサルタントや衛生管理者などの資格取得によって、対応できる業務の幅が広がります。ともに働く従業員からの信頼が高まり、社内での評価が上がることで、待遇の改善も望めるでしょう。

もし、現在の職場で資格や専門知識を活かせる業務に就けない場合は、転職するのも一つの方法です。取得した資格をスキルやキャリアの証明としてアピールできるため、希望職種に採用される可能性も高まるでしょう。

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人材育成に役立つ資格を取得するデメリット

人材育成に役立つ資格の取得にはさまざまなメリットがある一方、少なからずデメリットも存在します。資格取得を目指して勉強を始める場合は、デメリットについても理解しておくことが大切です。

ここでは、人材育成に役立つ資格を取得するデメリットについて解説します。

資格取得に時間や費用を割く必要がある

資格を取得するためには、試験のために多くの時間や費用を割く必要があります。

終業後や休日を利用して勉強するため、自由に使える時間が減ります。業務量増加や残業で疲れている場合、勉強時間を確保するのは難しいでしょう。また、多くの時間を資格試験の勉強に費やしたとしても、必ず合格できる保証はありません。

さらに、プログラムの受講や教材の購入、試験には一定の費用がかかります。会社からの補助が出ない場合、全額を自己負担しなければなりません。企業側は、資格取得費用の一部または大部分を援助し、従業員が経済的負担を考えず資格取得に励める環境を整備することが重要です。

パフォーマンスを落とす可能性がある

終業後や休日に試験勉強に励む形になるため、生活リズムが崩れ、仕事のパフォーマンスを落とす可能性が生じます。睡眠不足の状態が続き、疲労が蓄積されると、注意力や判断力、記憶力が低下し、ケアレスミスや人間関係でのトラブルにつながります。

最悪の場合は体調を崩してしまい、業務をこなせなくなるおそれもあります。本業に支障を来さないよう、規則正しい生活リズムの構築や十分な睡眠時間の確保、栄養バランスの整った食事の摂取など、体調管理に努めることが重要です。

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人材育成の担当者に求められるスキル

人事担当者や管理職などの人材育成の担当者には、資格取得以外にも身に付けておくべきスキルがあります。人材育成を成功させるには、従業員だけでなく育成担当者自身のスキルアップも欠かせません。

ここでは、人材育成の担当者に求められるスキルについて解説します。

管理能力

目標達成率や育成計画のスケジュールなど、従業員一人ひとりの目標を管理する能力が必要です。管理職が部下やチームメンバーの目標達成率を把握していない場合、一人ひとりに目を配れていないことになります。

「どのような課題に直面しているのか」「どのような解決策が必要か」を提示できなければ、部下やメンバーからの信頼を失ってしまいます。現状を正確に把握できるよう、定期的にコミュニケーションを取りましょう。

コミュニケーション能力

人事担当者や管理職は、研修や教育、面談などで多くの従業員とやりとりするため、コミュニケーション能力が求められます。メンバーとの信頼関係を築き、チームをまとめていくには、自身の意見を正確に伝えられる能力に加え、相手の意見や気持ちをくみ取る力も必要です。

自分だけが話していても、相手の考えを聞き出すことはできません。相手の立場に立って的確なアドバイスをおこない、自発性や積極性を引き出すには、質問力や傾聴力を磨くことが大切です。

柔軟な思考力

考え方や価値観が異なる従業員に指導する機会も多いため、柔軟な思考力が求められます。ロジカルシンキングやクリティカルシンキングを学び、場面に合わせて考え方を使い分けましょう。

ロジカルシンキングとは、現状を整理し、論理的な道筋を立てて課題の解決策を導き出す思考法です。相手の意見を的確に捉えられるようになるため、スムーズに意思疎通を図ることが可能となり、コミュニケーションの円滑化にも役立ちます。

クリティカルシンキングとは、現状を批判的または客観的な視点で捉え、結論を導き出す思考法です。物事の本質を見極められるようになるため、意思決定や問題解決の精度が高まるほか、新たな視点や発想を発見することにもつながります。

柔軟な思考力を身に付けることで、コミュニケーション能力や問題解決力が向上します。さらにプレゼンテーションや文書作成、計画立案などにも役立つため、人材育成だけでなく、さまざまなビジネスシーンで求められるスキルといえるでしょう。

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人材育成を成功へと導くコツ

人材育成には、目標管理能力やコミュニケーション能力などが必要ですが、ただスキルを習得すればよいというものではありません。効果的な人材育成をおこなうには、コツを意識しながら取り組むことが大切です。

最後に、人材育成を成功へと導くコツについて解説します。

目標を明確に定める

従業員一人ひとりの目標を明確に定めることが必要です。目標設定が曖昧だと、研修への参加や学習を命じられても、モチベーションが高まりません。

従業員の自発性や積極性を引き出すには、大目標と中目標、小目標の3段階で目標を設定するのがおすすめです。大目標達成のために中目標があり、中目標達成のために小目標があるという組み立て方をすることで、目標達成に向けてどのような行動を取るべきかが明確になります。

また、従業員に研修参加や学習などを課す場合、負担の増大によって本業へ支障が及ぶおそれもあります。目標や期日を設定する際は、努力すれば十分に達成できる内容にしましょう。

▷人材確保を成功させるには｜取り組みの事例や参考にしたいアイデア・定着させる秘訣

育成担当者の能力を高める

人事担当者やプロジェクトマネージャー、管理職など、育成担当者自身のスキルアップも必要です。従業員の潜在能力を開花させるには、個々に合った指導やアドバイスが不可欠となります。

目標管理能力やコミュニケーション能力、思考力など、人材育成に求められるスキルを磨きましょう。正しい知識を身に付けるため、外部研修へ積極的に参加するのも有効です。

従業員の自発的な行動を促す

従業員の自発性を促すことも重要です。自発性の高い従業員が増えると、生産性向上や従業員同士のコミュニケーション活性化が期待できます。課題解決のスピードも加速し、効果的な人材育成や組織力強化も望めます。

自発性を引き出すためには、心理的安全性が高い組織を作ることが大切です。従業員の意見や提案が反映されれば、自信につながります。小さな成功体験を重ねられると、失敗を恐れる意識も減らせます。

社内の環境を整える

効果的な人材育成を実現するためにも、人材育成や人事評価制度に関する整備を整えましょう。OJTやOff-JTなど、人材育成の手法が明確になれば、従業員同士が協力体制を築きやすくなります。

また、360°評価やMBO、コンピテンシー評価など、人事評価制度が明確になると、従業員が自身の強みや弱みを把握しやすくなります。スキルアップやキャリアアップに向け、自発性を引き出せるでしょう。

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人材育成に役立つ資格を取得して実務に活かそう

人材育成を成功に導くには、研修や教育、面談などを通じて的確なアドバイスや指導をおこない、従業員の能力を引き出すことが大切です。

人材育成に役立つ資格を取得し、実務に活かすことで、専門的な知識やエビデンスに基づいたアドバイスができるようになります。従業員のパフォーマンスが向上することで、企業全体の生産性向上や組織力強化にもつながります。

資格取得を通じて専門知識や必要なスキルを習得し、自社の人材育成を成功に導きましょう。