OJTとOFF-JTの違いとは？必要性やメリット・デメリットを解説

OJTとOFF-JTとは

まずは、OJTとOFF-JTそれぞれの定義について解説します。

OJT(On The Job Training)

OJT(On The Job Training)は、職場において業務上必要な知識やスキルを身に付けることを指します。業務マニュアルを渡すだけではなく、職場の同僚や先輩が新入社員につき、実践的な業務を通じてスキルや知識を身に付けさせるのが特徴です。

同僚や先輩社員とコミュニケーションを取りつつ業務に慣れていくことができるため、スキルはもちろんのこと、職場における環境構築にも重要な役割を果たしています。

OFF-JT(Off The Job Training)

OFF-JT(Off The Job Training)とは、業務から離れたところで行う研修などを総称した言葉です。社会人であれば、ビジネスマナー研修や実業務に関する講習など、業務の実践以外で行われるトレーニングを一度は経験したことがあるでしょう。

OJTがインプットとアウトプットの両方を兼ねているとすれば、OFF-JTはインプットに特化したトレーニングの形といえます。

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OJTとOFF-JTの違い

OJTとOFF-JTの違いを以下の表にまとめました。「内容」「効果」「コスト」の3つの観点から、比較してみましょう。

OJTのメリット

ここでは、OJTが持つ3つのメリットについて解説します。

社員の成長速度に合わせられる

新入社員一人に対してトレーナーがついて業務トレーニングを行っていくため、個人の成長速度に合わせやすいのがメリットの一つです。個人がもともと持っているスキルや知識によって、定着速度は千差万別です。呑み込みの早い社員もいれば、そうでない社員もいるでしょう。

OJTでは定着度を見つつ指導にあたれるため、成長速度に合わせて丁寧なトレーニングを行える分、個人差に寄り添えるよさがあるといえます。

担当者のスキルアップにつながる

OJTでは現場社員がトレーナーとして指導にあたるため、担当する社員にとっても学習やスキルアップの機会となるのが大きなメリットです。指導を通じて自分の持っているスキルを整理し、足りない部分も発見することができるでしょう。

また、担当社員が管理職になるなど、後のキャリアを考えても指導経験がもたらす恩恵は小さくありません。指導を受ける側・行う側双方にメリットがあるのは、OJTならではの特徴といえるでしょう。

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教育にかかるコストを削減できる

OJTでは、自社の社員だけで指導にあたります。講習講師を招くコストはもちろんのこと、講習を行うための会場にもお金はかかりません。

そのため、新入社員の教育コストはほとんどかからないといってもよいでしょう。社員教育というと外部講師を招いて行うイメージがあるかもしれませんが、OJTを活用すれば大幅なコスト削減が可能です。

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OJTのデメリット

さまざまなメリットがあるOJTですが、デメリットも存在します。ここでは、OJTを導入することで考えられる3つのデメリットを見ていきましょう。

実務中心の教育になる

OJTでは、基本的に日々の業務を通じて新入社員の教育を行います。裏を返せば、発生した業務からしか知識やスキルの習得ができないことになるでしょう。講習や研修であれば、テーマに沿って体系的な学習が可能ですが、OJTはそうではありません。

実務の中ででしか教育する機会がないため、業務全体の流れを把握しにくい傾向があります。基本をおろそかにした局所的な学習となってしまうのは、OJTのデメリットといえるでしょう。

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担当者によって差が生まれる

OJTの教育担当者は、業務の先輩ではあっても教育のプロではありません。スキルや経験は充分でも、教えることが得意な人もいれば、苦手な人もいるでしょう。そのため、担当者の教え方やスキル次第で、新入社員の教育にも影響が出てしまいます。

プロの指導者が指導を行わない分、教える側のスキルに依存してしまい、新入社員の教育に支障をきたす可能性があるのはデメリットの一つです。

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担当者の負担が大きくなる

担当者は教育を担当しながらも、日々自分の業務をこなしていきます。OJTを引き受けることにより、教育担当者は相当な負担を受けることになるでしょう。これは新入社員にとってではなく、担当者にとってのデメリットです。

比較的業務に余裕のある社員であれば苦にならない可能性もありますが、現場の主力社員は多くの業務を抱えていることがほとんどです。新入社員の教育を担当したことで、主力社員の稼働率が下がってしまうリスクもあることを理解しておきましょう。

OFF-JTのメリット

現場社員との実践を交えないOFF-JTには、どのようなメリットがあるのでしょうか。ここでは、OFF-JTを導入するメリットを2つ紹介します。

複数の社員を教育できる

OFF-JTでは、外部の講師などを招き、対象となる社員に講習やセミナーを実施します。そのため、複数の社員を同時に、同じ内容で学習させられるというメリットがあります。現場にOJTを実施するほどの人的余裕がない場合にも、教育が必要な社員へ育成カリキュラムの実施が可能です。

また、複数の社員に対して同じ内容の教育を実施できるため、スキルや知識をある程度均一化できる点もメリットといえるでしょう。

担当者に負担がかかりにくい

OFF-JTでは、基礎教育を外部に委託することで、現場の負担が大幅に軽減されます。OJTは教育にある程度人員を割き、コア業務の時間を削って教育に専念します。一方OFF-JTは、現場社員の負担をほぼ必要とすることなく教育することが可能です。

また、OFF-JTを行うことで、配属後に教える内容をある程度絞ることができます。基礎的な内容を飛ばして応用を教えられるなど、教育する範囲を限定できる点においても、現場社員の負担軽減に役立ちます。

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OFF-JTのデメリット

知識やスキルの均一化、現場の負担軽減に効果のあるOFF-JTですが、デメリットも存在します。ここでは、OFF-JTが抱える2つのデメリットについて解説します。

実務では本人の裁量に左右される部分がある

OFF-JTで学べるのは、あくまでも「知識」の部分であり、インプットするのに適した手法といえます。そのため、受講後に個人が現場に戻り、アウトプットを通じて身に付けていく必要があります。

しかし、現場でのアウトプットの質や量は、社員個人の裁量に左右されることがほとんどです。OFF-JTで学んだ内容をどこまで活かせるかは、本人次第になってしまいます。実務でどこまで役立つか未知数となってしまうのは、OFF-JT特有のデメリットといえるでしょう。

委託するためのコストがかかる

OFF-JTでは、外部講師を招いたり別途会場を設けてセミナーなどを行います。そのため、一定の教育コストが発生します。実施するセミナーの内容や講師、会場によってはコストが高額になる可能性もあるでしょう。

OJTは、従業員の負担増と引き換えにコストがほとんどかからない点が強みです。しかしOFF-JTでは、従業員に負担がかからない代わりに、金銭的なコストが発生する点がデメリットといえます。

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OJTやOFF-JT以外の教育法

ここまでは、OJTとOFF-JTの特徴について解説しましたが、この2種類以外にも新入社員の教育方法が存在します。ここで紹介する2つの教育法も参考に、自社に合ったものが何かを考えてみてください。

OJD(On The Job Development)

OJD(On The Job Development)は、上司が部下のスキル教育を行う教育法です。OJDの特徴としては、「将来的なスキルの育成」が挙げられるでしょう。たとえば、将来プロジェクトのマネジメントを担ってほしい社員に対し、上司がOJDの一環としてマネジメント能力を養えるような業務を任せるなど、実践を通じて教育を行います。

OJDとOJTの大きな違いは、学ぶスキルの種類です。「いま必要なスキル」を身に付けさせるOJTと、「将来必要になるスキル」を身に付けさせるOJDは異なる性質を持った教育法といえます。

SD(自己啓発)

SDとは、自己啓発的な教育を意味します。具体的には、自分からセミナーに参加する、自己学習を積んで資格取得を目指すなどが挙げられるでしょう。社員個人の考えやモチベーションに沿って学習できるため、得意を伸ばし、不得意を補えるという点が強みです。

ただし、SDは学習者本人のモチベーションなどに依存します。基本的には本人の自主性に任せる方法のため、学習を始めても途中でモチベーションが下がって止めてしまうことも考えられます。その結果、期待していた効果を得られないこともあるでしょう。

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OJTとOFF-JTの違いを把握して上手に使い分けよう

本記事では、OJTとOFF-JTの違いや、それぞれのメリットとデメリットを解説しました。現場の状況によって、どちらがマッチするかは異なるはずです。自社の状況などと照らし合わせながら、OJTとOFF-JTのどちらが自社に合っているのか、検討してみてはいかがでしょうか。