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テレワークでサボりが発生してしまう原因とは？防止する対策方法も解説
昨今、テレワークを導入する企業の増加に伴って、テレワーク中の「サボり」が新たな課題となっていることをご存知でしょうか。本記事では、そんなサボりの原因やサボり対策の方法などを解説していきますので、ぜひ参考にしてみてください。
目次
テレワークでサボりが発生するのは7割以上？
「テレワーク中に仕事をさぼったことがありますか？」との質問に対して「ある」と答えた人は74％にもなるとの結果が、2020年12月のマイナビニュースに掲載されました。
この数字を見ても、上司の目が届かないテレワーク中は仕事がおろそかになりがちであることがわかります。今や当たり前となったテレワークにおいて懸念される、働く人のモラルやモチベーションの低下。
本記事では、テレワークにおける「サボり」の事情について、上司や部下の心理状態も含め、さまざまな角度から解説します。
部下のサボりは上司の悩み
従業員同士のコミュニケーションが薄れてしまいがちなテレワークを実施する中で、上司は部下がサボっているのではないかと疑ってしまい、これが悩みの種にもなっているといわれています。
2020年3月に実施された「リクルートマネジメントソリューションズ」の調査によると、管理職の56％が「部下が在宅勤務中にサボらないか不安を抱えている」と回答しています。
上司と部下のコミュニケーションが不足するテレワークでは、仕事の進捗状況が見えづらいことが要因のひとつでしょう。
▷テレワークで社員のモチベーションは低下する？原因と対策方法10選
テレワークでサボったことがある人は多い
実際に、テレワークでサボったことがあるという74%の人の内容を「サボり」の内容にはゲームや昼寝、ネットサーフィンのほかに、飲酒などという声もありました。
多くの人は、この程度なら大丈夫だろう、と甘く見てサボっていることが見受けられますが、注意を受けても繰り返す場合などは処分の対象になることも。十分注意しましょう。
◆テレワーク中のサボりの例
- テレビ
- ゲーム
- 漫画
- 買い物
- 副業
- 飲酒
サボりと勘違いされる不安も
一方で、実際はサボっていないにも関わらず、自分がサボっているのではないかと疑われることに不安を感じる人もいます。
そのような不安を感じている人は20代で約50％、30代では約30%存在することが、2020年10月に実施されたヌーラボの調査結果からわかりました。
上司や同僚の目がない社外でのテレワークでは、仕事をしている証明ができないことが不安の一因となっているのでしょう。
テレワークでサボりが発生してしまう4つの原因
テレワーク中にサボってしまう原因はさまざまですが、今回はよくある4つのケースに焦点を当てて解説します。
集中力が継続できない
テレワークは基本的に在宅で行いますが、自宅にはたくさんの誘惑があります。漫画やテレビ、ゲームなどが傍にあり、リラックスできる環境から集中力を継続できないという人もいるかもしれません。
ウォーキングやストレッチで体を動かすなどすることで、リラックスモードから集中モードに切り替えられるとよいでしょう。
▷テレワークで集中できない原因と集中するための対策9選を紹介
作業時間の管理がされていない
テレワークで作業時間の管理がされていないと、仕事とプライベートの境界線があいまいとなり、サボりの原因にもなりがちです。
従来の職場であれば、就業開始や休憩、そして終礼などの時間の節目に、チャイムが鳴るなど何かしらの合図があります。また休憩に入ると人の動きがあるなど、仕事にメリハリがつきます。テレワークでは、時間の管理がされていないため、業務のリズムをつかみづらく、緊張感が緩みがちです。
オンとオフの切り替えが上手くできない
テレワークは通勤を必要とせず、オンラインミーティングなどがない限り、たとえ部屋着で過ごしていても許される環境です。
ワークライフバランスを維持して仕事に集中するためにも、服を着替えて身なりを整えるなど、オンとオフの切り替えを意識することが大切でしょう。
従業員が仕事の目的を理解していない
テレワークでサボりが発生してしまう原因として、そもそも働く人が仕事の目的や目標を理解していないことも考えられます。目の前に上司がいないテレワークの場合、受け身で積極性の乏しい従業員は仕事量の減少に繋がることもありえます。
仕事が減れば時間が余り、サボってしまうという悪循環を招くことも。まずは仕事に対しての目的や姿勢などを見直すことも、解決策の一つとなるのではないでしょうか。
▷テレワークを導入する目的とは？社会的背景や必要性・効果について
テレワークでサボりを防止するための対策方法7選
テレワークでのサボりを防止するには、何かしらの対策を実施しましょう。その対策方法を、具体例を交えながら7つ挙げるので参考にしてください。
1.コミュニケーションの見直し
テレワーク中のサボりを防止するには、コミュニケーションの見直しが重要となります。オフィスワークからテレワークに切り替わると、従業員同士のコミュニケーションが明らかに減少します。周囲の目も届かないため気を抜いて、サボってしまうケースも。
コミュニケーション不足の解消に繋がるチャットツールなどを導入し、上司と部下や同僚たちとの交流をこれまで以上に意識しましょう。Web会議も定期的に行い、進捗状況の確認や今後の展望などを話し合うことも効果的でしょう。
テレワーク中にサボっているのでは？との懸念を抱いたり、また抱かれたりすることのないようにするには、密なコミュニケーションが重要となります。
たとえば上司が、部下の抱える悩みの相談に、仕事の枠を越えて乗ることができれば、深い信頼関係も構築できるでしょう。結果として、部下のモチベーションアップや離職率の低下などに繋げることも期待できます。
＜具体例：営業チームがテレワークを実施した場合＞
コロナ以前は出社後、営業チームで顔を合わせをして業務に移り、帰社後は、営業担当者が一日の流れを報告。上司が今後の動きまでしっかりフォローする体制となっていましたが、テレワークが増えてからは従業員同士が顔を合わすことなくコミュニケーションが希薄に。上司は部下がサボらず、業務に励んでいるのか不安を感じることもありました。
この対策として、チャットツールとWeb会議を導入することで、コミュニケーションを活性化することができました。チャットツールは些細なことでも報告しやすく、これまで以上に密なコミュニケーションを取ることができるように。
Web会議では、部下の顔を見て意思疎通ができ、懸念していたコミュニケーションの不足を解消。部下の勤務状況が把握できたことで、上司の心配もクリアになりました。
2.勤怠ルールの見直し
テレワークの導入に伴い、勤怠ルールを見直す必要性について注目が集まっています。テレワークでは勤務状況が見えづらくなるため、従業員の評価に対して不公平感を生じることがないか懸念されています。
従来のように、労働時間だけを把握する評価基準では、公平な判断が難しいケースも想定されます。例えば、仕事のプロセスや成果で判断するなど、これまでの業務と比較して不公平感や負担の増減を生じない、新たな勤怠ルールを必要とする部門もあるでしょう。
＜具体例：営業課と経理課の勤怠ルール＞
営業課においては、そもそも成果主義が主体であるためテレワークに移行しても、評価基準は大きく変化しないでしょう。
ところが内勤の業務の場合は、事情が異なってくることも。例えば経理課では、交通費の精算や請求業務など処理速度が関わってくるため、ある程度の評価基準を設けないと従業員のサボりにつながる可能性も懸念されます。
今後は、どのような基準で仕事ぶりを評価しているのかを明確にし、働く人が納得感を得られる勤怠ルールの見直しが必要となってくるでしょう。
3.勤怠管理システムの導入
テレワークでは仕事のオンとオフが明確にされていないことから、サボりの引き金となる可能性もあります。勤怠管理システムを導入することによって、目に見えない従業員の勤務状況を正確に把握することが可能となります。
勤怠管理システムの導入はサボり対策としても効果的でしょう。勤怠管理システムの中にはクラウドでサービスを提供しているものもあり、パソコンさえあれば手軽に導入が可能です。また、正確に時間管理を行うことができ、従業員自身の勤務時間に対する意識付けも期待できるでしょう。
＜具体例：勤怠管理システムの導入で高まった時間管理の意識＞
自宅やカフェなどでのテレワークは、緊張感のあるオフィスでの業務と異なり、オンとオフの区別がつきづらいことから、サボりを誘発する可能性が否めません。
勤怠管理システムが導入されると、働く人に「時間を管理されている」といった意識付けをすることができ、同時に従業員の勤務状況の把握にも繋がります。サボりは「管理されていない」という心理から起きるので、勤怠管理システムの導入は効果的といえるでしょう。
4.サテライトオフィスの導入
テレワークができる場所は自宅やカフェに限られておらず、仕事ができる環境が整っていればどこでも可能です。
自宅以外にテレワークができる場所の一つとして、サテライトオフィスが挙げられます。サテライトオフィスとは、社外に設置された小規模オフィスのことで、あくまでも自社のオフィスなので、従来の職場環境に近い状態で仕事に取り組めることが最大のメリットです。
在宅でのテレワークにはネットワーク環境の整備を必要としますが、すべての従業員が自宅にそのような環境を整えているとは限りません。また、自宅でのテレワークでは通信費や光熱費などを各自が負担することになります。しかしサテライトオフィスではそのような整備やコストも不要です。
＜具体例：サテライトオフィスを導入した場合の具体例＞
自宅でテレワークをすると緊張感が薄れ、家にこもりっぱなしになるので、心身の健康に影響を与えないかも気掛かりです。
そこで、勤め先より近くにあるサテライトオフィスに出社して仕事に従事することで、心身をリフレッシュ。サテライトオフィスは自社拠点なので程よい緊張感も保て、サボりに繋がる懸念もありません。
5.ジョブ型雇用へのシフト
ジョブ型雇用に注目が集まる昨今。ジョブ型雇用とは、担当する仕事の業務範囲を明確化したうえで人材を雇用する制度です。
その分野に精通した人を雇用することで生産性も上がり、結果としてサボり対策にも繋がるものとされています。目的をもって仕事に取り組む姿勢を構築するジョブ型雇用へのシフトで、業務へ取り組む姿勢が変わります。
＜具体例：営業課にジョブ型雇用を採用＞
営業課の業務は、新規開拓と既存顧客のフォローを同時に行い、予算の売上を達成することが目標です。しかしテレワークで新規開拓が難しい中、売り上げを達成している営業担当者は、既存顧客のフォローのみを実施し新規開拓をおろそかに。
そこで同社では、新規顧客の開拓と既存顧客のフォローの担当を分けるジョブ型雇用にシフトすることで、２つの業務を完全に分業化。業務を明確にし、従業員の評価も容易することでサボり対策にも繋げています。
6.成果物重視の評価へのシフト
ただ仕事に取り組むだけではなく成果を出すことで評価される成果物重視の評価へシフトすることも一つの方法です。
業務をこなすだけではなく、成果を出すことで評価される成果物重視の評価へのシフトは、テレワークのサボり防止の対策となるでしょう。成果を出すことで評価される環境は、従業員にとってモチベーションを保つきっかけとなります。
また成果物は、ただ大きい目標ではなく、例えば一か月、一週間と小さく達成していけるような目標を設定することで、従業員のモチベーションを無理なく保つことができるでしょう。
本来、このような目標を掲げて活動していくことは、従業員の成長にも繋がります。従業員への過度な負担にならないように、評価制度をシフトしていくことも一つの方法です。
＜具体例：営業部門の成果物重視評価へのシフト＞
テレワークの環境下では、部下を評価する上司からすれば部下の動きがわかり辛くなります。そこで営業部門の新規開拓について、「1日10件電話訪問を行う」「1か月に5件成約を頂く」など細かく明確な目標を立てることで成果とプロセスを確認することができるでしょう。
ビジネスにおいて、結果を評価することは当然です。しかしたとえ結果が出なくても、その過程を評価したり個々の課題対策に言及し、従業員のモチベーションを維持することは、結果としてサボり対策にも繋がるのではないでしょうか。
7.自宅以外の仕事場所の提供
テレワークができる環境として、コワーキングスペースもおすすめです。コワーキングスペースはビジネスマンや個人事業主が共有で利用するオフィスです。Wi-Fi環境や仕事に必要な設備が揃っており、テレワークにも最適です。
働くビジネスパーソンが周りにいる環境で仕事ができるので、いい刺激を受けることもでき、「サボり」防止には効果的な環といえるでしょう。
＜具体例：コワーキングスペースの利用＞
プライベート空間である自宅には家族が生活し、テレワークのための静かな環境を維持できないというケースも少なくないでしょうが、コワーキングスペースならそのような心配はありません。
コワーキングスペースは周りの人たちも業務に従事するために訪れていることから「仕事をする雰囲気」の中でテレワークに勤しむことが可能でしょう。つまり安易にサボれる環境ではないことが、コワーキングスペースを利用するメリットとなります。
テレワークでサボりを防止するためには対策が重要
テレワークにはメリットとデメリットがありますが、働く人が自分をコントロールできないと、サボりに繋がりかねない環境であるともいえるでしょう。これらのバランスやサボり対策について多角的に検討し、テレワークを実施することが大切です。
勤怠管理システムや働く人のモチベーションをキープする評価システム、サボりづらい環境の提供などのサボり対策を講じることで、従来と変わらないクオリティーを保ちつつ、安心して部下に業務を任せることも十分可能となるでしょう。
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