DXエンジニアとは?人材価値や必要なスキル・おすすめの資格を解説

記事更新日:2022/06/06

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DX推進の担い手として注目されているDXエンジニア。デジタル化が加速する社会において、その需要は業界を問わず高まっています。本記事では、DXエンジニアについて、人材価値や必要なスキルなどを詳しく解説していきます。関連する5つの資格もあわせて紹介します。

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DXエンジニアとは?

DXエンジニアとは、Digital Transformation(DX: デジタル・トランスフォーメーション)に対応するスキルを持ち合わせた人材の総称です。ただし、DXエンジニアに明確な定義があるわけではありません。

経済産業省が2020年に公表した「DXレポート2」ではDX人材について下記のように定義しています。

自社のビジネスを深く理解した上で、データとデジタル技術を活用してそれをどう改革していくかについての構想力を持ち、実現に向けた明確なビジョンを描くことができる人材。

[引用:経済産業省「DXレポート2」]

また、IPA(独立行政法人情報処理推進機構)が2021年に公表した「DX白書2021」では、DXを推進する具体的な職種として以下のような職務に就く人材をDXエンジニアとしています。

職種(人材名) 説明
プロダクトマネージャー DXやデジタルビジネスの実現を主導するリーダー格の人材
ビジネスデザイナー DXやデジタルビジネス(マーケティング含む)の企画・立案・推進等を担う人材
テックリード DXやデジタルビジネスに関するシステムの設計から実装ができる人材
データサイエンティスト 事業・業務に精通したデータ解析・分析ができる人材
先端技術エンジニア 機械学習、ブロックチェーンなどの先端的なデジタル技術を担う人材
UI/UXデザイナー DXやデジタルビジネスに関するシステムのユーザー向けデザインを担当する人材
エンジニア/プログラマー システムの実装やインフラ構築・保守を担う人材

[出典:独立行政法人情報処理推進機構「DX白書2021 第3部 第1章 日米調査にみる企業変革を推進する人材」]

DXエンジニアの人材価値や必要性

DXエンジニアは、企業のDXを推進するために不可欠な人材です。DXエンジニアがいなければ、企業のDXは推進できないでしょう。

企業が取組むDXの推進のためには、様々なスキルセットが必要となります。したがって、DXエンジニアに求められるスキルセットは多種多様であり、すべての企業の需要に合致するようなスキルセットはありえないと言えるでしょう。

そのため、DXエンジニアの人材価値は、DXエンジニアの持っているスキルセットと、企業が求めているスキルセットの組み合わせによって決まります。

企業側が求めているスキルセットを持つDXエンジニアが少なければ、そのスキルセットを持つ人材は希少な存在となり、企業側が求めているスキルセットを持つDXエンジニアが多ければ、そのスキルセットを持つ人材は希少な存在ではなくなるでしょう。

つまり、DXエンジニアの人材価値は、企業が何を求めているかによって異なるのです。それに応じて、DXエンジニアの報酬水準も変わってくることになります。

DXエンジニアの仕事内容

DXエンジニアは、組織全体へのデジタル技術の導入を監督し、テクノロジーとデータを使ってビジネス戦略を変革し、人、ビジネスプロセス、テクノロジーによってDX戦略を実現する方法を模索しなければなりません。

具体的な仕事内容は次のとおりです。

DX戦略の立案・計画

DXの推進のためには、DX戦略の立案と計画が欠かせません。ただし、DX戦略を策定し、経営戦略と整合した現実的な進め方が描かれたとしても、その内容が経営層で合意のとれたものになっていなければ取組が途中で頓挫する可能性が高くなってしまいます。

そのため、現場での取組をスムーズに行うためには、全社横断で中長期の取組に責任・権限を持つ経営層が取組の内容を理解し、内容にコミットしていくことが必要です。同時に、DX戦略を計画することも必要となります。なぜなら、具体的にどのような進捗でDXの推進が進んでいるかわからなくなってしまうからです。

こうしたDX戦略の立案と計画には、DXエンジニアの存在が欠かせません。DXエンジニアがいなければ、どのような戦略を採用できるか、あるいは、どのような計画でDXを推進していくかを策定できないからです。DXエンジニアがいることで、企業のDXがスムーズに進められます。

DXプロジェクトの推進

社内におけるDX推進の担い手がDXエンジニアの主な役割です。社内のDXプロジェクトの旗振り役としてDXエンジニアは欠かせません。

そもそもDXとはどういうもので、自社のビジネスにどのように役に立つか、どのような進め方があるのかなどについて最低限の共通理解がなければDX推進のための議論を進めることさえできません。

運用体制の構築

DXエンジニアは、最新のデジタル技術やデータを用いて、従来の「アナログ」プロセスをデジタル化し、企業の成長促進を支援します。

そのため、DXエンジニアが担う重要な役割としてはプロジェクトを推進するための運用体制の構築が求められます。そこでは適切な人材の配置と、新たな人材の採用・育成なども重要になります。

DXエンジニアに必要なスキル・マインドセット

DXエンジニアには、次のようなスキル・マインドセットが必要となります。

クリエイティビティ

DXエンジニアには、デジタル技術を活用してビジネスプロセスを変革する役割があります。その際には新しい発想や視点が必要になり、クリエイティビティ(創造性)を発揮しなければなりません。

形骸化している社内慣習や業務プロセスを更新したり、業界の常識にとらわれない斬新なアイデアの創出がポイントになります。

柔軟性

ビジネスプロセスの変革のためには、デジタル技術に関する紋切り型の知識を適用するのではなく、ビジネスプロセスに合わせた最適なデジタル技術を柔軟に対応させなければなりません。

またDX推進に際して社内環境や市場環境が変化する中でも、柔軟に対応できる資質が必要になります。

リーダーシップ

DXエンジニアは、企業においてDXを実際に推進する旗振り役を担う存在です。したがって、チームをまとめてDXプロジェクトを推進しなければなりません。

新しいことや革新的なことに取り組み、成果を出すためにも、DXエンジニアにはリーダーシップが必要です。

チャレンジ精神

DXエンジニアにはチャレンジ精神も必要となります。企業が推進するDXに唯一の正解はありません。そのため、実際にDXを推進するとなれば、トライアンドエラーの繰り返しとなるでしょう。

したがって、DXエンジニアにとって重要な資質には、好奇心や行動力などをともなった前向きな姿勢が必要になります。

意味づけする力

DXエンジニアには意味づけする力が求められます。企業内の多くの人にとって、アナログであっても、すでに首尾よく行われている仕事をデジタル化する意義はあまり感じられません。

しかし、それでもなおDXを強力に推進するためには、単にデジタル技術の仕組みを説明するのではなく、そのデジタル技術の意義、解決される課題などを明確に説明できなければなりません。

突破力

DXの推進は、一筋縄ではいかないことのほうが多いでしょう。解決が不可能と思われるような課題に直面することもあるでしょう。

そうした状況のなかでも、解決策を模索し、実際に実行していかなければDXは推進できません。そのため、DXエンジニアには突破力も必要となります。

DXエンジニアの年収相場は?

DXエンジニアはDX推進のために欠かせない存在であるため、その需要に合わせて年収相場は上昇傾向にあります。

これまでデジタル技術とは無縁だった業界に属する企業も、近年では、DXによる業務改革や新規事業の創出を目指してIT人材の採用を開始しています。

経済産業省の調査によると、以下のように、DXエンジニアの年収相場が上昇していることが示されています。

米国等の海外では、AI・データサイエンス等に関する高いスキルを持つデジタル人材の採用の際に、高額の報酬水準を提示する例が増えている。こうした流れを受けて、我が国でも、優秀なデジタル人材の新卒・中途採用を行う際に、通常よりも高い報酬水準を設定する例がみられるようになっている。

[引用:経済産業省「我が国におけるIT人材の動向」より]

実際、富士通、NTTデータ、NTTドコモ、NTTコミュニケーションといった企業は、デジタル人材(DXエンジニア)に年収3,000万円を超える高額報酬を提示しています。

NECやDeNAは新卒のDXエンジニアであっても年収1,000万円以上の報酬を用意するなど、DXエンジニアの採用に力を入れ始めました。

ただし、同レポートでは、「DXを進めているユーザー企業においても、IT人材の給与水準は、全社的な給与水準とほぼ変わらない傾向が見られる」ことも指摘されています。

つまり、DXエンジニアの給与水準は、現在、上昇傾向にあるものの、企業側の報酬制度が十分に整っていないことから、全社的な給与水準と変わらない状況にあるケースが多いと言えるでしょう。

DXエンジニアを育成するメリット

DXエンジニアは企業内で育成することも可能です。ここからは、DXエンジニアを内製で育成するメリットについて解説していきます。

システムの一貫性を保ちやすくなる

DXエンジニアを企業内で育成することで社内システムの一貫性を保ちやすくなります。外注でシステムを導入してしまうと、新たなシステムを導入した際に既存のシステムとの一貫性が問題となります。

しかし、DXエンジニアを育成しておけば、システムの一貫性を保ちながらシステムの導入・メンテナンスを実行でき、企業のDX戦略や計画と合致させながら一貫したシステムで運用しやすくなります。

自社のシステムを長く活用できる

DXエンジニアが社内にいれば、自社のシステムを長く活用できます。近年では、その企業でしか使えず、メンテナンスのためにスキルやコストが必要となるシステムは「レガシーシステム」と呼ばれ、持続可能性の面で問題となっています。

一方で、DXエンジニアによって企業のシステムがクラウド化されているなど、デジタル化が進んでいれば、自社のシステムをこれまでよりも長く活用でき、不要な投資を抑えられます。

自社に合わせて変化に対応しやすい

外注システムの場合、外部状況に合わせてシステムを柔軟に変更するのは困難です。また変更できたとしても時間や手間がかかるケースがほとんどでしょう。

一方、DXエンジニアが自社にいれば、自社のDX戦略や計画に合わせてシステムを柔軟に変化させられます。また市場の変化に対して、スピーディーに対応できるのもメリットの一つです。

DXエンジニアの育成事例

DXエンジニアの育成はすでに様々な企業において取組まれているものの、まだまだ成功事例は多くありません。ここでは、多くの企業において、DXエンジニアはどのように育成されているのかに関して説明します。

「DX白書2021」によれば、DXで成果をあげている企業のなかでは、「研修やセミナー等への参加」「資格取得のための勉強」が、DXエンジニアの育成のために効果的であるとされています。

ほかにも、オンライン講座等による学習、web上での情報収集、書籍・雑誌による学習によって、DX人材の育成に成功している事例が示されています。

[出典:独立行政法人情報処理推進機構「DX白書2021 第3部 第2章 スキル変革を推進するためのデジタル時代の人材に関する国内動向」]

DXエンジニアになるには?

DXエンジニアは企業が成長するうえで必要不可欠な人材です。給与をはじめ待遇面も良いことから、DXエンジニアを目指す人も多いでしょう。

ここでは、DXエンジニアになる方法をみていきましょう。

ITエンジニアの経験を積む

DXエンジニアのほとんどがITエンジニアとしての経験を経てからDXエンジニアとして活躍しています。

つまり、最初はプログラミングなどのスキルを生かして会社に入社して経験を積み、その経験を他部門でDXエンジニアとして活かすという方法です。

社内で転職する

社内で転職することも、DXエンジニアとなる方法の一つです。この場合、DXエンジニアとして活躍できるだけの証が必要です。

あとで説明するような認定資格などを事前に取得して、能力があることをアピールし、社内の別部署から転職でDXエンジニアとして活躍するケースも少なくありません。

DXエンジニアの将来性

日本では、DXエンジニアがまだまだ少ない状態が続いています。DX推進に向けて動き出している企業にとってDXエンジニアは欠かせない存在であるにも関わらず、その需要に対して供給がまったく追いついていないのが現状です。

「DX白書2021」によれば、DX推進のためには以下のような課題を乗り越えるスキルや能力を持った人材が必要とされています。

今後、DXを全社へ浸透させるためには、IT部門以外の人材がデジタル技術を理解することが不可欠であり、全社員のITリテラシー向上に向けた具体的な施策を実施する必要がある。しかし、日本企業では全社員のITリテラシー向上に向けた取組が米国企業と比べて遅れている。

[引用:独立行政法人情報処理推進機構「DX白書2021 第3部 第1章 日米調査にみる企業変革を推進する人材」より]

このように、DXエンジニアはこれから企業がDXを推進していくにあたって欠かせない存在であり、ビジネスプロセスに変革をもたらす重要な役割を担う人材として認知されつつあります。

ただし、DXエンジニアとして今求められているのは、単にIT技術に詳しい人材というわけではありません。

DXというと、AIエンジニアやデータサイエンティストの確保・育成が話題になることが多いものの、DXの推進のために企業が求めているのは、全社においてDXを主導できるリーダーであり、現場で業務プロセス改革を牽引できるビジネスパーソンです。

したがって、今後、DXエンジニアに求められるのは、単なるIT技術に関する知識の豊富さではなく、その知識を活かし、チームを巻き込んで現場の業務プロセスを改善できるかという点であることを忘れてはなりません。

DXエンジニアにおすすめの資格

以下では、DXエンジニアとなるためにおすすめの資格について紹介していきます。ここで紹介している資格を持っていると、転職やキャリアアップの際に有利となるので、積極的に取得を目指しましょう。

AWS認定資格

AWS(Amazon Web Service)とは、Amazonが提供するコンピューティング、データベース、ストレージ、コンテンツ配信など、信頼性を備えた高度なアプリケーション構築を支援するサービス(クラウドプラットフォーム)です。

Amazonでは、コンピューティング、ストレージ、データベース、分析、ネットワーキング、モバイル、デベロッパー用ツール、管理ツール、IoT、セキュリティ 、エンタープライズアプリケーションといったクラウドサービスを幅広く提供しています。

これらのサービスをDXの推進に活用する企業も増えており、企業はそうした技術やスキルを有する人材を求めています。

AWSに関する高度で専門的な知識を持つことを認定しているのが「AWS認定資格」です。正式には、AWS Training and Certificationと呼ばれます。

AWSは、FOUNDATIONAL・ASSOCIATE・PROFESSIONAL・SPECIALTYと認定試験の難易度が設定されており、2022年4月現在、レベル別に合計12種類の資格が認定されています。

AWS 認定試験は、関連する技術分野の専門家が作成しています。そのため、資格の取得はそれぞれの分野において充分な能力を身につけていることの証となるでしょう。

Microsoft Azure認定資格

Microsoft Azure(アジュール)とは、Microsoftが提供するクラウドサービスのプラットフォームです。2008年10月にMicrosoftのデベロッパーカンファレンスで発表され、2010年10月に「Windows Azure」としてサービスの提供が開始されました。

その後、2014年に名称が変更されて現在に至っています。前項で紹介したAmazonが提供しているクラウドサービスのMicrosoft版と言えるでしょう。

そして、Microsoft Azureに関する高度に専門的な知識を有していることを認定しているのが「Microsoft Azure認定資格」です。

Microsoftは、同社が提供するサービスに関してMicrosoft Certification Program (MCP: マイクロソフト認定プログラム)を提供しており、その一環としてMicrosoft Azure認定資格が位置づけられています。

Microsoft Azure認定資格は多種多様で更新も早いことから、すべての認定資格について網羅することは容易ではありません。MCPのうち、Azureの認定資格についてフィルタリングすると2022年4月現在、30個の認定資格が確認できます。

Microsoft Azure認定資格の取得も、AWS認定資格と同様に、特定分野において専門的な能力を身につけていることの客観的な証明となります。

Google Cloud認定資格

AWSやMicrosoft Azureと同様のサービスで、Googleが提供するクラウドサービスのプラットフォームがGoogle Cloud Platform(GCP)です。

GCPの最初のサービスとなるGoogle App Engine(GAE)が2008年に誕生し、その後、Google Cloud Storage(GCS)、Google Compute Engine(GCE)など、様々なクラウドサービスが導入され、クラウドサービスが一つに統合されるかたちで現在のGCPとなっています。

そして、GCPに関する高度に専門的な知識を有していることを認定しているのが「Google Cloud認定資格」です。Google Cloud認定資格の試験は、1 つのプロダクトやサービスに関する知識を問うのではなく、ある職務を遂行するために必要な様々なプロダクトやサービスの知識をテストします。

厳正に開発された業界標準の手法を使用して、各職務に必要な知識、スキル、能力の評価が行われるため、評価の高い認定資格です。

Google Cloud認定資格は、基礎レベル、Associate、Professionalと認定試験の難易度が設定されており、2022年4月現在、レベル別に合計11種類の資格が認定されています。

Python3エンジニア認定試験

「Python 3 エンジニア認定試験」は、一般社団法人Pythonエンジニア育成推進協会 (PythonED) が提供する民間の資格試験です。PythonとはAIやデータ分析などの開発に用いられ、近年需要が高まっているプログラミング言語です。

Python 3 エンジニア認定試験には、エンジニア認定基礎試験とエンジニア認定データ分析試験の2種類があります。エンジニア認定基礎試験は文法基礎を問う試験である一方、エンジニア認定データ分析試験は、Pythonを使ったデータ分析の基礎や方法を問う試験です。

Python3エンジニア検定試験は、AWS認定資格、Microsoft Azure認定資格、GC認定資格とは毛色が異なり、Pythonというプログラミング言語の基礎知識と基本操作に特化した認定試験となっています。

認定試験を受けて認定を受けると、Pythonに関する一定の知識とスキルがあることの証明になります。

認定スクラムマスター

スクラムマスターとは、ソフトウェアの開発手法であるアジャイル開発手法のなかで、チームリーダーを担う人のことです。アジャイル開発には様々な手法があり、そこで必要とされるスキルも多種多様であることからスクラムマスターの認定資格も複数あります。

中でも最もメジャーと言われている認定資格は、Scrum Alliance® の認定スクラムマスター(Certified ScrumMaster®:CSM®)です。

この認定を取得することによって、スクラムのフレームワーク、チームメンバーの活動や役割などを理解している証となります。

認定スクラムトレーナーの対面、またはオンラインクラスを受講して、講義課程を修了したのち、Scrum Alliance®が提供する認定資格試験で37問以上正解すると認定を受けられます。

DXエンジニアは現代に必須の重要な人材

DXエンジニアとしてのスキルを持つ人材は現代において非常に重要な存在です。DX推進のためには欠かせない人材と言っても良いでしょう。DXの推進が求められている昨今の日本においては、その需要も高まっています。

DXエンジニアとして活躍するために、各種認定制度を利用するのが良いでしょう。認定資格を保有していたり、試験を突破していれば、DX人材として能力が高いことの証となります。

DXエンジニアとして活躍することを目指すのであれば、まずは資格取得を目指してみてはいかがでしょうか。

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