DXに関わる重要な4つのデジタル技術「ABCD」とは?役割や重要性について

2022/4/15 2022/06/06

DX

DX

DXにより業務を効率化したビジネスパーソン

DXの実現に重要な4つのデジタル技術ABCD。このワードを掲げる企業も増えていますが、ABCDとは一体どのような技術なのでしょうか。本記事では、そんなDXの実現に必要なデジタル技術について、ABCDの役割や重要性などを徹底解説していきます。

DX(デジタルトランスフォーメーション)とは?

DXとは、Digital Transformation(デジタルトランスフォーメーション)の頭文字をとった言葉です。ちなみに「DT」ではなく「DX」と表記される理由は、英語圏における「Trans」を「X」と略す慣習が起因しています。

では、そのDXとはどのようなものなのでしょうか。

DXを成し遂げるには、「デジタイゼーション」「デジタライゼーション」「DX(デジタルトランスフォーメーション)」の3つの過程が重要とされています。

まずアナログな情報や業務をデジタル化する「デジタイゼーション」を行います。そして、プロセスも含めた業務フロー全体のデジタル化をすすめる「デジタライゼーション」が次の過程です。その複合的な結果として、組織や事業に変革をもたらすことが「DX」であると定義されています。

DXは、デジタル技術によって人々の生活をより良いものへと変革することを目的とした取り組みであり、企業においては、組織や製品・サービスの在り方を抜本的に変えていくことで競争優位性を構築することを目指すものなのです。

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DX実現の重要性

DXを推進することで得られるメリットには、以下のようなものがあります。

  • 時間や場所にとらわれない多様かつ柔軟な労働環境の実現
  • 業務の効率化による人的資源の最適化
  • デジタル技術を基盤とした新しい製品・サービスの創造
  • 環境変化への迅速な対応による競争優位性の獲得
  • 事業のグローバル化による新たなビジネスチャンスの創出

少子高齢化が進行する日本においては、人材確保、IT技術を駆使した人的資源の最適化は、企業における最重要課題のひとつでもあります。

また、ビジネス環境においては、今や多くの市場の成熟化が進み、その中で優位性を獲得するには、新しい価値の創造とともに顧客ニーズへのスピーディーな対応力が求められるでしょう。

これら課題解決の鍵となるのがDXであり、「人的資源の確保」「企業成長」おいてDXの実現は重要な取り組みであるといえるのです。

「2025年の崖」とは?

「2025年の崖」とは、企業におけるDXが推進されず、日本国内の企業の競争力が低下した場合に発生する、最大12兆円の経済損失を表す言葉です。この経済損失の根拠のひとつとなっているのが、「レガシーシステム」と呼ばれる、基幹システムの老朽化です。

レガシーシステムとは、長年に渡って拡張(アドオン)や機能の追加などのカスタマイズを繰り返したことで、システムが肥大化・複雑化・ブラックボックス化してしまい、最新技術の適用が困難となってしまったシステムのことを意味しています。

このようなレガシーシステムは、年々メンテナンス費用が高額となることや、システムに精通した担当者が高齢化している、あるいは、最新プログラムやシステムとの連携といった柔軟な対応ができずビジネスが停滞してしまうといった致命的な課題を抱えています。

これらの課題が解消されなかった場合、企業の競争力が著しく低下し、2025年から2030年の間に最大で年間12兆円の経済損失が生じると推定されているのです。

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DXの実現に重要な4つのデジタル技術「ABCD」の役割

DXを実現するテクノロジーとして、特に注目されているのが、「A」「B」「C」「D」の4つのデジタル技術です。

このABCDとは、どのようなデジタル技術を指すのでしょうか。詳しく解説します。

A:AI(人工知能)

Aが指すデジタル技術は、AI(人工知能)です。AIは、これまで「人の手や目に頼るしかない」と思われていた作業や判断を自動化できる技術です。自動化することで、膨大なデータのスピーディーな分析処理が実現するだけでなく、ヒューマンエラーをなくし、正確な作業が可能になります。

そのため、多くの企業において労働力不足や人材不足の解消といったメリットをもたらしてくれるでしょう。また、AI技術は、画像認識、音声認識、自然言語処理など、すでに日常生活におけるさまざまな分野で実用化が進み「新たな製品・サービス」を次々と生み出しています。

DXを実現するにあたり、AIは、課題解決と新しいビジネスモデルの創出の双方において欠かすことができないデジタル技術といえるのです。

B:ビッグデータ

Bを指すのは、ビッグデータ(Big Data)です。ビッグデータとは、もともとは社内外に存在するさまざまなデータソースから必要なデータを収集、抽出、保管する技術を意味していましたが、今では、これらのデータをビジネスに活用するマーケティングの概念として使われています。

単なる数値やテキストといったデータとの違いは、ビッグデータでは、音声や動画といった多様なファイル形式のデータ、天気やサイトの閲覧履歴、GPSなどの位置情報といったリアルタイムで情報が蓄積されていくデータなど、その量が膨大であり、かつ多種多様な種類や形式のデータが含まれる点にあります。

ちなみに、これらのデータを分析し可視化する技術がビジネスインテリジェンス(BI)です。

ビッグデータを分析することで、消費者や市場の顕在ニーズを可視化できるだけでなく、潜在的なニーズの割り出しにも役立てることができます。つまり未来予測の正確性が高まり、売上の向上やサービスの改善、新しいサービスの提供につなげることができるのです。

ビッグデータやビジネスインテリジェンスは、利益の拡大や競争優位性を確保するために、最も重要な技術であるといえるでしょう。

C:クラウド

Cを指すのは、クラウド(Cloud)です。クラウドとは、主に、インターネットを経由して提供されるサービスを表す言葉として使われています。

今や、DXに必要なさまざまなシステムが、このクラウドによって提供されています。そのためクラウドは、DX実現の中核を担う技術であり、業務の効率化や柔軟な労働環境を実現するためのDXに大きく貢献してくれるものです。

一般的にクラウドを利用して提供されるサービスは、クラウドサービスとも呼ばれ、共通する特徴には、すべてのフローがオンライン上で完結する点が挙げられます。また、導入時の負担が少ないことやシステムの保守・管理コストの軽減、高度なセキュリティ環境といったメリットを兼ね備えています。

一方、自社のサーバーでのデータ運用や管理をおこなうシステムについては、オンプレミス(on-premises)環境やオンプレミス型などと呼ばれています。

かつては、このようなオンプレミス型のシステム構築が主流でしたが、インターネット環境の進化やモバイル端末の普及などにより、現在は、クラウドでのシステム構築、運用が広く一般化されています。

さらに「C」には、クラウド以外に、カスタマーエクスペリエンス(顧客体験)のCXや、サイバーセキュリティ(Cyber Security)が含まれることもあります。

D:データ統合・デザイン思考

Dを指すのは、データ統合デザイン思考です。データ統合とは、点在する様々なデータをDX実現のために活用できる形式に加工するプロセスを指します。

上記で挙げたビッグデータやクラウドで収集したデータも、活用できなければ最大限に効果を発揮できません。様々な形式の異なるデータを業務や分析などに使用できるように加工し、実用的なものに変換するためにデータ統合が重要なのです。

また、別の解釈として挙げられるデザイン思考とは、デザイナーやクリエイターのデザインや発想プロセスを活用し、現状や未来の課題を解決をするための考え方のことです。そしてデザイン思考の最大の特徴は、必ずユーザー(人間)を中心とした思考を展開することにあります。

DXの効果をその本質である、新しい製品・サービスの価値の創出へとつなげるには、既存ビジネスや市場のニーズから課題を見出し、そこに隠された潜在的なニーズをイメージできるデザイン思考を持った人材が必要不可欠です。

具体的には、ユーザー視点でサービスや製品の本質的な課題・ニーズを把握し、ユーザー体験の向上を実現する策を講じること、また、これらの課題や消費者行動から将来のビジネスチャンスとなる新しい価値を生み出す発想力が求められるのです。

DXの実現に活用されているデジタル技術

実際のところ、DXの推進には、どのようにデジタル技術が活用されているのでしょうか。ここでは、代表的なデジタル技術について、いくつかご紹介します。

IoT

IoTは「Internet of Things」を略した言葉であり、直訳すると「モノのインターネット」となります。

IoTとは、これまでインターネットに接続されていなかった、例えば、車や家電、住宅設備などさまざまな「モノ」をインターネットに接続し、より便利に活用するための技術です。

このIoT技術は、近年、実用化への進化が目覚ましい技術のひとつであり、身近な製品には自動運転自動車やスマート家電、産業においては建設機械や農業機械などのリモートコントロールなどが挙げられるでしょう。

また、製造業においては、生産設備にIoTを導入し稼働率をモニタリングすることで、無駄の削減や生産性の向上などに役立てられています。

5G

5G(5th Generaiton)は、次世代移動通信システムを意味しています。

これまで主流であった4Gと5Gとの主な違いは、「高速大容量」、「低遅延」、「多数同時接続」の3点が大幅に向上した点にあります。

この通信システムの進化により、4K・8Kといった高精細な動画のライブ配信やオンラインでのコミュニケーションなど、インターネットを経由したあらゆる操作が、よりスムーズになります。そのため5Gは、IoT技術の普及を支えるテクノロジーであるとも考えられます。

サイバーセキュリティ

DX化を進める上では、必ずセキュリティに関する課題も見えています。インターネットを経由したデジタル技術の活用は、ビジネスに多くのメリットをもたらしてくれます。

しかし、その一方で企業の大事な資産が、常にサイバー攻撃やウイルス感染などによる情報漏洩や窃取、データの改ざんといったリスクにさらされていることにもなるのです。

残念ながら、これらのリスクを完全に排除することはできません。そのため、DX実現にあたっては、DXによる環境変化に応じたセキュリティ対策が必要不可欠となります。

IoT機器を含む使用端末、ネットワーク環境、クラウドにおけるセキュリティを見直し、社員に対しても、定期的なセキュリティ教育の機会を提供するなどの対策を講じる必要があります。

DX推進により企業が得られるメリット

DX推進を実施した場合、企業は実際にどのようなメリットが得られるのでしょうか。代表的なメリットについて、以下に詳しく解説します。

生産性の向上

業務の効率化による生産性の向上は、DX推進の最大のメリットともいえます。業務を見直し、自動化が適用できる分野や作業にデジタル技術を投入することで、社員は単純作業から解放され、より重要度の高い業務へと注力できるようになるでしょう。

その結果、自動化した作業は、スピーディーな業務処理と人的ミスの排除が実現し、コア業務に集中できるようになった社員においては、仕事や会社へのエンゲージメントの向上が期待できます。これらが相乗効果となり、さらに生産性も上がっていくのです。

レガシーシステムからの脱却

先にお伝えした通り、レガシー化したシステムは、機能の追加や拡張を繰り返す間に複雑化し、ブラックボックスと化していることが少なくありません。

そのため、保守などの管理にも大きなコストと労力を費やすことになっているのです。また、これらのシステムは、その仕様に精通している社員が高齢化し、退職してしまっている実情もシステムの刷新へと踏み切れない要因のひとつになっています。

DXによりレガシーシステムから脱却することで、管理の手間やコストが削減されるだけでなく、システム間の連携が容易になり、システムの有用性を高めることができるのです。

BCPの拡充

DXはBCP(事業継続計画)対策にも有用です。

BCPとは、企業がテロや自然災害、システム障害といった危機的状況下においても、被害や損害を最小限に抑えつつ、重要な事業の継続と早期復旧に向けた活動ができるよう、その方法や手段を取り決めておく計画のことです。

日本は、世界有数の災害大国ともいわれるほど自然災害の多い国です。それだけでなく、緊急事態という意味では、新型コロナウイルスによる世界的なパンデミックの経験から、BCPの重要性を感じた企業も多いのではないでしょうか。

このような非常事態への対応においても、デジタル技術はその有用性を発揮します。ペーパーレス化、RPAやAI技術などを重要な業務に導入しておくことで、有事の際もリモートもしくは自動で業務を遂行することができ、事業が停滞したり、あるいはストップしてしまったりすることを回避できます。

消費者ニーズへの対応

多様化する消費者のニーズをいち早くキャッチし、それに対応する製品やサービスを提供し続ける上でも、DXは重要な役割を果たします。

それは、DX実現の鍵を握る4つの要素のひとつ、ビッグデータを活用することで、顕在化した消費者ニーズだけでなく、消費者の心理を深堀りし、潜在的なニーズを正確に捉えることができるようになるからです。

ライフスタイルの多様化に伴って、急速に変化するニーズに対応し、企業の競争優位性を維持するためにもDXによる貢献度は大きく、必要であるといえるのです。

競争力の強化

これまでお伝えしたように、DXによる業務効率化は人的資源の最適化へとつながり、ビッグデータの活用、RPAやAIによる業務の自動化は、市場ニーズへの迅速な対応を可能にします。その結果、事業の優位性が確立され、企業の競争力が高まると考えられるでしょう。

顧客の満足度上昇

DXの実現は顧客満足度の向上にもつながります。具体的なDX化の事例としては、顧客管理のシステム化やコールセンターをはじめとした問い合わせチャネルへのデジタル技術の導入などが挙げられます。

前者は無駄を省いた効率的なマーケティングを行うことで顧客体験を最適化し、後者は、問い合わせ時の1次対応にチャットボットやSNS、自動音声応答システムを採用することで、顧客の待ち時間を軽減し、顧客満足度の向上が期待できます。

多種多様なサービスが乱立し、今やどの市場においても「一人勝ち」とはいかない現状において、顧客体験や顧客満足度の重要度は増すばかりです。そのような視点からもDXの推進はいち早く行うべきといえるでしょう。

DX推進における企業のよくある課題

組織のDXを推進したいと思っていても、何から着手すればいいのかわからない場合もあるでしょう。ここではDX推進の過程において発生しがちな5つの課題について詳しく解説していきます。

ツールやシステムの導入がゴールになってしまう

デジタルツールを導入したことで自社のDXは完結していると考えてしまうケースは珍しくありません。

しかし、ツールによるシステム化や自動化は、あくまでDXの目的を達成するための手段のひとつに過ぎません。DXの真価は、デジタル技術を用いて新たな価値を創出し、企業の競争力を高めることにあるのです。

ツールの導入の先にどのような経営戦略を描くかが、「DXの成功」には重要となります。

意識改革が思うように進まない

DX化に限らず、組織改革を進める上では、社員の協力が必要不可欠であり、現状を変えていくことへの深い理解へとつながる意識改革が求められます。

しかし、この意識改革でつまずいてしまう企業も少なくありません。人には、「現状維持バイアス」といって、変化を避け、現状の維持に固執してしまう潜在的な心理があります。

そのため、デジタル化に対して、否定的な声を上げる社員がいることはある意味、想定範囲内ともいえるのです。

DX化に向けた意識改革を行う際には、DX化の目的と得られるメリット、DX化によって実現できる新たな事業の可能性などを、ていねいに説明する必要があります。

DXに必要な人材の不足

DXを進めていくためには、IT技術の基本的な知識と自社事業や市場への理解の両方の知見を兼ね備えた人材の確保が求められます。

このような人材は、「DX人材」とも呼ばれ、特に長期的な視点でDXの効果を最大化したいと考える場合は、欠かすことのできないリソースです。

しかし、国内企業の現状において、DX人材を充分に確保できている企業はごくわずかであり、優秀な人材を採用するのは至難の業ともいえます。そのため、ゆくゆくは社内で育成できる体制を構築することが理想だといえるでしょう。

ITへの積極的な投資ができない

DX化には、主にシステムの導入費用など、相応の予算の確保が必要となります。そのため、計画もなくシステムの導入などに着手してしまうと予算面から、DX化が道半ばで頓挫してしまうこともあり得ます。

迅速な推進が求められるDXではありますが、計画は「実行可能」かつ「現実的」でなければ意味がありません。予算の確保が難しい場合などは、IT補助金などの公的な支援の活用も検討してみましょう。

レガシーシステムによる障壁

多くのレガシーシステムは、最新のソフトウェアやシステムに対応できなかったり、対応できたとしても設定や仕様の変更をするには、莫大なコストがかかってしまったりすることがほとんどです。

このようなレガシーシステムへの依存と、それによって発生するさまざまな課題もDXを阻む要因となっています。

DX推進の基本的な流れ

DX推進は、まず経営層がDXによってどのような企業にしたいかのビジョンや経営戦略を明確にすることから始まります。

次にDX推進のための体制を構築します。具体的には、DXの実行を担う人材の確保や、各部署との連携を行い、行われた施策の有効性をチェックするような体制を整えましょう。

続いて、現状のシステムがどのように運用されているかなどの分析を進めていきます。ここでデジタル化が必要なのか、既存のシステムで十分なのかを見極めていきます。

システムを選定し導入した後は、定期的にDXの推進状況を評価し、プロセスの見直しや改善などを図っていきましょう。

DX推進のチェックすべき成功事例

ここではDXの実現に成功した企業事例として、3社の取り組みについてご紹介いたします。

日本交通

日本交通は1928年に創業した日本を代表するタクシー会社です。日本交通はAIを活用し、交通状況や地域、気象情報、イベント情報などのデータを収集、分析し、タクシーの需要予測を最適化することに成功しています。

タクシーの稼働率の向上は生産性を上げるだけでなく、配車を効率的に行えるようになったため、顧客満足度の向上にも寄与しました。

Uber

日本では、オンラインのフード注文・配達システムのイメージが強いUberですが、Uberの事業の根幹は自動車配車サービスです。Uberでは、行き先の登録、時間、決済などすべてオンライン上で行い、近くにいるドライバーに効率的な配車手配ができるシステムです。

Uberは、タクシーと違って、登録したドライバーが自家用車を利用して送迎するという新しいビジネスモデルを創出したDXの事例として非常に有名です。

不動産業界

不動産業界では、360度VRコンテンツを導入し、遠方にいても実際に部屋に訪れているような感覚で物件を内覧できる「オンライン内覧」のサービス提供を開始しました。

これにより借り手は、現地に赴くことなく物件情報を得ることができるようになり、利便性と顧客満足度の向上を実現しています。

DXの実現に必要不可欠なデジタル技術の活用へ

本記事では、DXの実現に必要不可欠な要素であるABCDのデジタル技術やDXの重要性について解説しました。

DXの推進がなぜ必要なのか、どのようなメリットが得られるのかだけでなく、DXにより達成したい自社の目標を明確にした上で、企業の競争力強化へとつながる組織のDXを実現していきましょう。

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