DX実現に不可欠な7つのテクノロジーとは?担う役割や活用事例を紹介

記事更新日:2022/06/06

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パソコンとDX

DX実現を失敗しないためには、7つのテクノロジーやデジタルに精通した人材確保が必要です。本記事では、DX実現に不可欠な7つのテクノロジーの意味と必要性、DX化を成功させるためのポイントやテクノロジーを活用した成功事例を詳しく紹介していきます。

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DX(デジタルトランスフォーメーション)とは?

DX(デジタルトランスフォーメーション)とは、2004年にスウェーデンのウメオ大学のエリック・ストルターマン教授によって提唱された、「進化したIT技術を浸透させ、人々の生活をより良いものへ変革させる」という概念です。

この定義を、もっと身近な視点で解釈すると、「IT技術を、私たちの日常のあらゆるモノ・コト(サービス)に取り入れ、生活をより便利で豊かなものへと変えていく」といった内容として捉えることができるでしょう。実際、すでにDXによる変革は、私たちの身近なサービスにおいて導入されています。その具体例を、以下にいくつか挙げてみましょう。

  • インターネットバンキング
  • ICカードや電子マネーによるキャッシュレス決済
  • オンラインショッピング
  • 動画や音楽の配信サービス

DXによる新たなビジネスモデルにより創出されたこれらのサービスは、多くの方において、一度は利用したことのあるサービスではないかと思います。

このように日常生活にすでに変革をもたらしているDXですが、近年は、ビジネスにおいてもその重要性が叫ばれています。

経済産業省が2018年に発表した「デジタルトランスフォーメーションを推進するためのガイドラインVer. 1.0」では、ビジネスにおけるDXについて、次のように定義しています。

「企業がビジネス環境の激しい変化に対応し、データとデジタル技術を活用して、顧客や社会のニーズを基に、製品やサービス、ビジネスモデルを変革するとともに、業務そのものや、組織、プロセス、企業文化・風土を変革し、競争上の優位性を確立すること。」

[引用:経済産業省「デジタルトランスフォーメーションを推進するためのガイドラインVer. 1.0」より]

DX推進に不可欠な7つのテクノロジー

今や企業が事業活動を継続していく上でも重要となるDX推進ですが、実際に推進するにあたっては、不可欠なテクノロジーがあることをご存知でしょうか。

企業におけるDXび実現に向けて必要とされる、以下の7つのDXテクノロジーについて、それぞれを詳しく確認していきましょう。

  1. コンピューティング能力
  2. AI(人工知能)
  3. 5G
  4. データ
  5. IoT
  6. サイバーセキュリティ
  7. クラウド

1.コンピューティング能力

コンピューティングとは、コンピュータによって、数値の計算をするほか、情報やデータを自動で計算・処理することを意味しています。

すでに社会に浸透しているサービスにも、このコンピューティングの技術が活用されており、具体的には、サーバー、ストレージ、データベース、ネットワーク、ソフトウェア、分析、インテリジェンスなどのサービスが挙げられます。

特に近年は、これらのサービスを、インターネット(クラウド)上で提供する「クラウド・コンピューティング」が注目されています。

2.AI(人工知能)

AI(人工知能)とは、人間の脳が行っているような知的な行動の一部をソフトウェアに設定したコンピュータシステムのことです。あらかじめ設定されたプログラム通りの処理を実行する通常のコンピュータに対し、AIは、自ら認識して学習し、それらの情報から自律的な判断ができる点が大きな違いです。

つまり、AIは「経験」から「学ぶ」ことで、未知の事柄を予想したり、状況に合わせた対応をしたりすることができるIT技術なのです。

AIのテクノロジーが活用されている身近な例には、お掃除ロボットやスマートスピーカーの他、近年、目覚ましい進歩を続けている自動運転技術などが挙げられるでしょう。

また、産業分野においてもAIの導入が進んでおり、製造業においては、不良品の検知、生産量や在庫の最適化など、これまでは人の手に頼るしか方法のなかった作業にAIが活用されています。そのため、今後、確実に深刻化すると予想される人手不足を救うIT技術としても期待されています。

3.5G

5G(5th Generation)とは、「第5世代移動通信システム」を指しています。ちなみに、従来の通信規格である4Gと比べてみると、下記の点が進化しています。

  • 高速大容量(最大通信速度/4Gの約20倍)
  • 高信頼・低遅延通信(通信遅延/4Gの約10分の1)
  • 多数同時接続(接続台数/4Gの約10倍)

通信速度の進化や通信遅延の解消は、動画配信やテレビ電話、オンラインミーティングなどを日常的に利用するユーザーにとって、快適さにつながるメリットが得られるでしょう。

しかし、5Gがもたらすメリットは、単に通信速度の進化だけではありません。5Gは、日常生活のあらゆるモノを通信システムでつなぐことによって、生活の質が向上し、社会の課題を解決することにその真価があるのです。

そのため、新しいビジネスモデルが登場するための土台としても、5Gは重要なテクノロジーの一つといえるでしょう。

4.データ

近年、データは、「数字」や「コンピュータが処理する文字列」といった意味合いで使用されています。

しかし本来のデータの定義とは、個々の事実や数値、または情報そのものを示しています。より細かく示すのであれば、単独もしくは複数のヒト・モノ・コトに関する、定性的・定量的な値と捉えることもできます。

そのため、ビジネスシーンにおけるデータとは、情報を作成するために必要な資料や、物事を議論するための基礎となる事実として使われることが多いでしょう。

5.IoT

IoTとは、「Internet of Things(インターネット・オブ・シングス)」の頭文字からなる略称です。モノのインターネットと直訳される通り、「モノ」と「モノ」をインターネットでつなぐ、近年、急速に実用化が進んでいるITテクノロジーのひとつとなっています。

IoTの技術が活用されている身近な製品は、スマホなどのデバイスから操作が可能な家電や室内の温度を自動管理してくれるデバイス、家の戸締まり状況がスマホでチェックできる製品など、多岐にわたります。

新たな次世代サービスの提供が期待されるだけでなく、すでにあるサービス品質の向上も期待できるため、IoTもまたDX化をする上で重要な役割を担っているのです。

6.サイバーセキュリティ

サイバーセキュリティとは、コンピュータやWebサイト等への不正アクセスを防止し、デジタル化された情報の不正取得や流出、改ざんなどを防ぐための手段、あるいは、それらを防止するための対策を意味しています。

ネットワークを通じて、パソコンやサーバーなどのコンピュータシステムを破壊したり、情報を盗んだりする行為は、総じて「サイバー攻撃」と呼ばれ、このような攻撃を受けると、企業は大きな損害を被ることになります。

デジタル情報は取り扱う上で非常に利便性が高いものですが、その反面、遠隔地からも容易にアクセスでき、かつ簡単に持ち出せてしまうという脅威にさらされている状態にもあります。サイバーセキュリティは、この脅威となる原因に対処する重要な役割をもっているのです。

7.クラウド

クラウドとは、専用のハードウェアやソフトウェアを所持することなく、インターネット上のサービスを必要な分だけ利用できる概念です。

インターネット環境さえあれば、サービスが利用できるクラウドの登場により、ユーザーは今まで以上に手軽にサービスを利用できるようになりました。

Gmailの他、InstagramやTwitterといったSNSは、クラウドサービスの一例であり、ビジネスシーンにおいては、インターネット上にデータを保管するクラウドサーバーなども主に使用されています。

DX実現に必要なテクノロジーの選び方

DX実現には、組織の目的に適したテクノロジーを選ぶことが大切です。ここでは、DX化を成功させるためのテクノロジーの選び方について、2つのポイントをご紹介していきます。

DXを実現するためのビジョンが重要

DXは企業のあり方自体を変える、企業変革そのものとなります。DXを実現するためには、明確なビジョンと適切なリーダーのもと、企業が一丸となり同じ目標に向かっていくことが重要です。

特に、DX実現による企業変革は痛みを伴う判断も必要となるので、経営者のコミットメントが不可欠となります。DXを実現するためには、「明確なビジョン」や「ロードマップの作成」が欠かせないことを覚えておきましょう。

積極的にIT投資を確保すること

DXを実現するためには、積極的にIT投資する必要があります。

国内企業におけるIT化やDXが急加速的に進んでいるとはいえ、「IT先進国」と呼ばれる欧米諸国と比較すると、最先端であるとは言えない状況にあります。

ちなみに、国内企業を対象にした調査において、2022年度に新規導入される可能性のあるIT製品・サービスの割合を分析した結果が下記の通りとなっており、電子契約/契約管理が1位であることがわかります。

1位 電子契約/契約管理
2位 5G(パブリック)
3位 AI/機械学習プラットフォーム
4位 電子署名/タイムスタンプ
5位 IoT

[出典:企業のIT戦略アドバイザーITR「IT投資動向調査2022」]

DX推進において重要なポイント

企業のDXを推進するにあたり、重要な5つのポイントについてみていきましょう。

1.DX推進に必要な人材を確保する

DX推進するにあたり、最先端のIT技術を保有する技術者の確保は欠かせません。

しかし、IT人材は人手不足の状態が続いており、経済産業省が発表した「IT 人材需給に関する調査」報告書によると、2030年には約79万人ものIT人材が不足する事態に陥るといった予想もされています。

DX推進の知識を持ち、かつ実行できる「DX人材」を確保するのはもちろんのこと、経営者が主導して、社内で人材を育成できる環境を整えることも重要な課題となるでしょう。

2.段階を踏んでDX化を進める

すべてにおいて一気にDX化を進めるのではなく、戦略的な計画策定が重要です。

人材が確保できず思うようにDX推進を実行できない場合、まずは、ハードルが低い部分からDX化を進めるようにするのが良いでしょう。例としてあげるなら、下記のような業務のDX化です。

  • Web会議の推奨
  • ペーパーレス化
  • 社内申請や承認業務のクラウド化

テレワークの導入などにより、従来の業務やワークフローに不便さを感じている企業は少なくないはずです。まずは、そのような課題をDXにより解決するといった目線でDX化を進めてみましょう。

3.社内全体で情報を共有・教育する

DX推進は企業の部門ごとではなく、企業全体でおこなうことが大切です。企業によっては、一部の部門だけでDX化が推進され、企業全体で見るとそれらの取り組みが共有されていないケースがあります。

DX化は、費用や労力だけでなく、時間のかかる取り組みであり、従業員の積極的な協力が欠かせません。小規模な業務のDX化からスタートしつつ、適宜、従業員への情報共有や教育を行いながら、企業が一丸となってDX化を目指しましょう。

4.戦略をしっかり立てる

DX化の本来の目的は、業務の効率化や省力化ではなく、新しい価値やサービスの創出にあります。その真の目的を達成するには、中長期の将来を見据えた戦略も非常に重要です。

自社の製品やサービスにデジタル技術を取り入れることで、どのようなビジネスモデルを構築したいのか、どのようなニーズを満たしたいのか、といったゴールから逆算的に考え、戦略を立てましょう。

DX推進によくある3つの失敗や課題

DX推進において、よくある失敗例や課題を3つに分けて紹介していきます。

1.組織体制が整っていなかった

DX推進をするにあたり、ITのプロフェッショナルだけを集めても上手くいきません。IT領域の知見があり、かつビジネスモデルや経営戦略など企業全体とした目線で考え、戦略的な計画が立てられる人材が必要です。

社内での確保が難しい場合は、外部委託して適切な能力のある人材を確保することも視野に入れると良いでしょう。

2.継続して取り組めなかった

組織のDXを推進する際には、必ずしもすぐさま従業員全員の理解が得られるとは限りません。業務が大きく変化することに対し、反発する社員が一定数現れることも想定した上で、根気強くDX化のメリットを共有しながら進める必要があります。

また、経営戦略の上でのDXにおいても、常に変化を続けるニーズとともに、ビジネスモデルも変化し続けなければなりません。そのためには、社会の変化に素早く対応できる組織や、人材の育成を続ける必要があります。

3.導入したツールを活用できない

当然ですが、新しいシステムは、使いこなせてこそ、そのメリットを享受できるようになります。古い習慣が新しいシステムの浸透を妨げとなっているケースにおいては、ツールではなく業務フローそのものから見直す必要があります。

習慣を変える作業は、相応の期間と労力を要しますが、新システムの導入によって得られるメリットを共有しつつ、戦略的に進めることが大切です。

DX推進にテクノロジーを用いた活用事例5選

DXの技術は、さまざまな業界で活用されています。ここでは、DX推進におけるテクノロジーの活用事例を5つ見ていきましょう。

1.スマート農業

日本の農業は、少子高齢化の影響が大きく、人手不足が続いています。過酷な労働環境から後継者も育たないなど、多くの課題に直面している状態です。

そのような日本の農業の現状を打開するための、国を挙げた施策の一つが、ロボット技術やIT技術を活用した「スマート農業」です。

スマート農業の導入事例には、次のようなものが挙げられます。

  • 自動走行トラクターによる無人作業
  • 収穫ロボット
  • ドローンによる農薬の散布や施肥
  • ベテラン農家の技術をICT技術で若手農家に継承
  • 土壌管理や農作物への病害の把握

2.NTT西日本

NTT西日本は、さまざまな分野でDX化に成功しています。中でも熱中症対策にICTを活用した熱中症の危険度を示す「暑さ指数(WBGT)」は、その一例として有名です。

この「暑さ指数」は、計測センサーが6分ごとに計測したデータをクラウドサーバーに蓄積し、そのデータから、暑さ指数を5段階で表示することで熱中症の危険度を可視化するものです。

情報は、タブレット端末などを通して、即座にユーザーに伝えられるため、熱中症予防の一環として活用されています。

3.ユニメイト

ユニフォームのレンタルや販売を行うユニメイトでは、AIを活用した自動採寸の開発によりDX化に成功しました。

これまでユニフォームの採寸はクライアントに任せていたため、サイズが合わないことによる交換や返品の対応は、業務における大きな課題でした。

そこで、そのような課題の解消に向けて取り組んだのが、誰でも正しく採寸できる自動採寸アプリの開発です。現在は、このアプリの活用によって、課題を克服し、かつ顧客満足度と生産性の向上が実現できています。

4.Netflix

今やVOD(ビデオ・オンデマンド)サービスの先駆けとも言えるNetflixもDXにより急成長を遂げた企業です。

Netflixは、当初DVDのレンタルサービスをおこなう会社でした。しかし、タブレットやスマートフォンが急激に普及したこと受け、独自のプラットフォームを構築し、いち早く動画配信サービスという新しいビジネスモデルを生み出しています。

さらには、ユーザーの視聴履歴を分析して、おすすめ作品を選定してくれる「レコメンド機能」や「マッチ度」の表示といったAI技術も取り入れることで顧客満足度を維持し、今では、世界的なシェアを誇る動画配信サービスへと成長を遂げています。

5.富士通

富士通は販売戦略や経営戦略において、膨大に蓄積されたデータの活用をサポートする面でDX化に成功しています。マーケティングにおいては、データの整理や分析を簡潔に、かつ迅速におこなえることが成功への鍵となります。

富士通の「データ稼働ビジネス」を促進する製品として「ODMA(Operational Data Management & Analytics)」を提供しています。

実際に「ODMA」による需要予測をおこなっている食品メーカーでは、どの店舗でどのくらい売れたのかわかるだけでなく、1日の天気や気温、店舗実績も加味した価値あるデータが生み出され、それらをもとに食品ロスの解消や在庫の最適化などを実施しています。

テクノロジーを駆使して最先端のDX推進の実現へ

DX(デジタルトランスフォーメーション)の実現には不可欠な要素があることを、正しく理解しておく必要があります。

DX化をするにあたっては、同業他社の成功事例を参考にするもの一つの手です。ポイントを押さえた戦略的なDXの推進により、ぜひ、業務効率化や新しいビジネスモデルの創出を実現してください。

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