モバイルワークとは?テレワークとの違いや導入メリット・注意点を解説

記事更新日:2022/11/25

テレワーク

モバイルワークのイラスト

テレワークについては、近年、導入する企業が急加速的に増えたことから身近になり、働き方のイメージもしやすいかと思います。しかし、「モバイルワーク」については、テレワークとの違いなど、たくさんの疑問が浮かぶ方も多いのではないでしょうか。本記事では、そんなモバイルワークについて、詳しく解説させていただきます。

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モバイルワークについて

まずはモバイルワークの定義や、労働形態としての位置付けといった基礎知識のほか、モバイルワークに適した職種などを確認していきましょう。

モバイルワークとは

モバイルワークとは、一般的に、オフィス勤務や在宅勤務など、働く場所の制限を受けない働き方のことを意味しています。このことから実質的には、働く時間や場所を自由に選べる働き方として捉えることができるでしょう。

そのため、考え方としては、移動中の交通機関やカフェなどの公共の場での仕事に限らず、自宅やシェアオフィスなどでの仕事もモバイルワークに含まれることになります。

ただし一般的には、在宅勤務やコワーキングスペースなど、仕事をする場所がある程度決まっている働き方とモバイルワークは区別されることが多いといえます。

テレワークとの違い

オフィスへの通勤を前提としない働き方として、モバイルワークのほかにも、テレワークやリモートワークといった言葉が使われていますが、元来これらの表現に明確な定義の違いはありません。

そのため、テレワーク、モバイルワーク、リモートワークは同義語として使われることもあるでしょう。しかしながら、前述の通り、モバイルワークは、働く場所も働く時間も自由な働き方というのが原義です。

一方のテレワークやリモートワークは、オフィス以外の場所で仕事をする働き方を広く意味する言葉のため、モバイルワークは、テレワークやリモートワークの中でも、より自由度の高い働き方を表すものといった捉え方をしておくと良いでしょう。

モバイルワークが向いている職種

モバイルワークの最大の特徴は、「働く場所の制限を受けない」点にあります。

そのため、外出の多い営業職、経営層のほか、顧客との打ち合わせ頻度の高いコンサルタント職やクリエイティブ職など、移動やアポの合間の隙間時間が多く発生する職種に向いています。

このような隙間時間を、モバイルワークによって有効に業務に充てることにより、仕事の生産性を確保することができるのです。

モバイルワーク導入で得られるメリット

モバイルワークのメリットについて、ここからはより詳しく解説していきます。

業務効率化・生産性向上

モバイルワークでは、これまでは単に移動するだけや待ち時間になってしまっていたオフィス外での隙間時間を、業務に充てることができます。

業務効率が向上するのはもちろんのこと、必然的に1日の作業時間が増えることになるため、提案資料のブラッシュアップや新規企画の立案など、事業の成長につながるコア業務に割ける時間が確保でき、生産性の向上も期待できるのです。

無駄なコストの削減

モバイルワークでは、アポの合間に仕事をしにオフィスに戻るといった移動がなくなるため、交通費を削減することができます。

また日中の時間を有効に使えることから、時間外労働の低減も予想されるでしょう。日々発生していた移動費のほか、人件費の軽減も実現することができれば、大幅なコスト削減となるはずです。

ワーク・ライフ・バランスの向上

ワーク・ライフ・バランスが向上するのも、モバイルワーク導入のメリットです。

日々のプライベートの時間が充実するのはもちろんのこと、例えば、モバイルワークであれば、遠方にある実家で仕事をすることも可能です。そのため、家族の様子が気になるけれど、仕事の都合がつかないといった状況が起きにくくなります。

テレワークやリモートワークも、プライベートと仕事のバランスの取りやすい働き方ではありますが、モバイルワークでは、より高い効果が期待できるといえるでしょう。

優秀な人材の獲得

オフィス出勤の有無、テレワークやモバイルワークといった柔軟な働き方が選択できるかどうかは、今や、新卒者や求職者において、就職先を決める要素の一つになりつつあります。

そのため、このような働き方における選択の幅は、人材確保の幅に直結しているのです。

また、オフィス通勤を前提としていないのであれば、求職者の居住地によらない採用が可能です。そういった意味でも、モバイルワークの導入は、優秀な人材の確保につながるといえます。

モバイルワーク導入のデメリット

モバイルワークのメリットについてお伝えしましたが、「いいことばかり」ではありません。当然ながら、モバイルワークならではのデメリットもあります。

ここからは、どのようなデメリットがあるのか、詳しく解説していきます。

社員の管理が難しくなる

モバイルワークは、社員が働く場所を自由に選択できるだけでなく、多くの場合、始業と終業の時間を社員自身が調整できるフレックスタイム制が採用されているかと思います。

社員の自己管理に委ねる領域が広いということは、見方によっては「サボり」や「不正」が発生しやすい環境であるともいえます。

そのため、GPS機能を搭載した勤怠システムや端末管理ツールの導入、定期的なミーティングや日報提出といったルール策定など、何らかの対策をとっておく必要があります。

テレワークに監視は必要?監視方法や注意点・おすすめ監視ツールを解説

細かいコミュニケーションが取れなくなる

モバイルワーク導入後のコミュニケーションは、そのほとんどがオンラインにて実施されます。

ご存知の通り、テキストコミュニケーションでは、感情やニュアンスなどを伝えるのは困難であり、情報の内容によっては文章化するのに多くの時間を要してしまいます。

それに対し、ビデオ会議であれば、表情を確認しつつ話すことができますが、ちょっとした確認にわざわざビデオ通話を設定するのは、はばかられることもあるでしょう。

そのため、コミュニケーションの質や利便性は、オフラインと比べると、どうしても劣ってしまい、コミュニケーション不足に陥ってしまうのです。

テレワーク中のコミュニケーション方法を解説!よくある課題と対策法とは

セキュリティの対策が必要になる

モバイルワークでは、カフェやレストラン、交通機関など、公共の場で仕事をする機会が増えることになります。

そのため、端末の覗き見による情報漏洩や外部通信環境を利用したことによるトラブルのリスクが高まってしまいます。

外部のインターネットを利用する際のルールや情報や端末の取り扱いに関する注意点を周知しなければなりません。

他にもセキュリティソフトを導入するだけでなく、万が一に備えてリモートロックシステムを導入しておくなど、体制を整える手間が発生する点はデメリットといえるでしょう。

モバイルワーク導入の際に注意すべきポイント

モバイルワークを導入する際には、どのようなことに注意したらよいでしょうか。

適切な勤怠管理の環境を整える

モバイルワークであっても、企業が社員の労働時間を管理する義務が免除される訳ではありません。そのため、場所を問わずに適切な勤怠管理ができる環境を整える必要があります。

一般的には、スマホやノートパソコンなどのモバイル端末からも簡単に打刻ができる勤怠システムを導入するのが良いといえるでしょう。サボりや不正が心配な場合は、GPS機能が搭載された勤怠システムの採用をおすすめします。

快適なテレワーク環境に必要なもの一覧!必須の機器から便利アイテムまで!

コミュニケーションツールを導入する

コミュニケーション不足の改善には、コミュニケーション手段のバリエーションを増やすのが効果的です。

メールだけでなく、ビデオ会議ツールやチャットツールを導入するほか、一緒に働いているような感覚が得られるバーチャルオフィスツールの導入は、相手の状況が可視化されるため、モバイルワーク同士であっても「ちょっとした相談」がしやすい雰囲気を醸成することができます。

社内規定やマニュアルを整備する

社内規定やマニュアルに関しても、場合によっては、モバイルワークにそった項目を追加する必要があるでしょう。

特に、セキュリティや情報管理に関するルールについては、その基準を明確に記載し、ルール違反を犯した場合に想定されるリスクについても周知しておくことをおすすめします。

モバイルワークに役立つツール5選

では、実際にモバイルワークに役立つ、おすすめのツールを5つご紹介します。

セキュアSAMBA

セキュアSAMBAは、主に中小企業から高い支持を得ている法人向けオンラインストレージサービスです。高いセキュリティ環境のもと、大事なデータをオンライン上で保存・共有することができます。また、無料のフリープランで、まずは使い勝手を試してみることができる点も魅力といえるでしょう。

提供元 Chatworkストレージテクノロジーズ株式会社
初期費用
  • フリープラン
    0円
  • ライトプラン
    16,500円
  • ビジネスプラン
    38,500円
  • カスタマイズ
    別途見積もり
料金プラン
  • フリープラン
    0円/月
  • ライトプラン
    16,500円/月
  • ビジネスプラン
    38,500円/月
  • カスタマイズ
    別途見積もり
機能・特徴
  • ユーザー数無制限で利用可能
  • 非同期型のクラウドストレージ
  • 運用開始前後の徹底したサポート体制
  • フリープラン有

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ジンジャーサイン

ジンジャーサインは、jinjer株式会社が提供する電子契約プラットフォームサービスです。シンプルな操作設計に定評があり、業種や規模を問わない導入実績を持っています。

提供元 jinjer株式会社
初期費用
  • ライト
    50,000円
  • ライトプラン
    100,000円
  • ベーシック
    250,000円/月

※その他プランは別途相談

料金プラン
  • ライト(電子契約の基本機能を備えた低価格プラン)
    11,000円/月
  • ライトプラン(契約前後の効率化もできる標準プラン)
    30,800円/月
  • ベーシック(過去書類も電子化できる高機能プラン)
    55,000円/月

※その他プランは別途相談

機能・特徴
  • 取引先は登録不要
  • 直感的にわかる画面構成で誰でも使いやすい
  • 稟議や書類管理のルールをシステム内で再現可能な自由度の高さ
  • 高度な通信や認証機能
  • 24時間365日問合せ可能な窓口有

資料請求はこちら

Chatwork

Chatworkは、オンラインのビジネスチャットツールです。

1対1やグループでのチャットによるやり取りだけでなく、タスク管理やファイルの共有、Googleカレンダーとの連携など、日々のコミュニケーションと、それによって発生する作業を、このツール1つで効率化することができます。

提供元 ​​Chatwork株式会社
初期費用 なし
料金プラン
  • フリー
    1ユーザー/月 0円
  • ビジネス
    1ユーザー/月(年間契約) 550円 (月間契約の場合は660円/月)
  • エンタープライズ
    1ユーザー/月 (年間契約)880円(月間契約の場合は1,056円/月)
機能・特徴
  • チャット機能に合わせてタスク管理・ファイル管理が可能
  • アプリでの利用可能
  • 多言語対応
  • 高水準セキュリティ
  • API連携ができる
URL 公式サイト

Zoom

Zoomは、ビデオ会議をビジネスシーンに浸透させた立役者ともいえるWeb会議システムです。

日本国内のみならず、世界各国で使用されている圧倒的ともいえる知名度を誇るツールであり、モバイルワークには必要不可欠なツールの一つです。

提供元 Zoom Video Communications, Inc.
初期費用 なし
料金プラン
  • フリー
    1ユーザー/月 0円
  • プロ
    1-9ライセンス/月 2,200円
    ※年払いの場合、1-9ライセンス/年 22,110円
  • ビジネス
    10-99ライセンス/月 2,970円
    ※年払いの場合、10-99ライセンス/年 29,590円
  • 企業
    50ライセンス~/月 2,970円
    ※年払いの場合、50ライセンス~35,530円
機能・特徴
  • 場所とデバイスを問わず参加可能
  • 強力なミーティングセキュリティ
  • 誰にでも使いやすい
URL 公式サイト

Dropbox

クラウドストレージサービスのDropboxでは、自動で複数のパソコンのデータが同期されるため、データが簡単に共有でき、かつ安全に保存すること可能です。

提供元 Dropbox, Inc.
初期費用 なし
料金プラン ビジネスプラン(年間払い)

  • Professional(個人向け)
    2,400円/月
  • Standard(小規模チーム向け)
    1,500円/月
  • Advanced(大規模チーム向け)
    2,400円/月

※ビジネスプランのほかに個人用プランがあります

機能・特徴
  • ファイルの更新状況をリアルタイムで把握
  • フォルダ・ファイル権限の管理が容易
  • 大容量ファイルでも確実に送信が可能
  • 複数のデバイスからファイル ストレージにアクセス可能
  • ファイルストレージ量の豊富さ
  • 豊富な料金プラン
URL 公式サイト

モバイルワークの導入事例

ここからは、モバイルワークを実際に取り入れた企業の導入事例を2つピックアップし、その取り組み方や目指す成果などについて、詳しくご紹介します。

事例1

A社では、オフィス内で「自分のデスク」を持たないフリーアドレス制度→在宅勤務→モバイルワークの順に、少しずつ組織の働き方改革を実施した企業です。

段階を経た導入であったことから、変更に伴う混乱を最小限に抑えた運用ができた上、子育てや介護といった個人の事情を抱える社員においても、プライベートとのバランスを取りつつ仕事が続けられる環境を実現しています。

事例2

B社では、「新卒入社3年以内」のまだ仕事に慣れていない社員を除いて、モバイルワークが選択できる環境を整えています。

社員のスケジュールや業務については、部署ごとのシステムで共有されているため、スムーズに仕事ができる環境を整えることはさほど困難ではありませんでした。

その結果、長時間の通勤が必要だった社員のストレスの緩和、ワークライフバランスの向上、社員自身が集中できる環境を選んで仕事をすることによる生産性の向上などのメリットを得ることに成功しています。

モバイルワークとは自由度の高い新しい働き方

モバイルワークは、社員にとってのメリットばかりが強調されがちですが、社員の労働環境への満足度の改善は、生産性の向上やエンゲージメントの強化など、企業にとっても大きなメリットへとつながるものです。

しかし、実際にモバイルワークを導入するとなれば、適切なマネジメントが必要となるでしょう。そのような体制づくりには、ここでご紹介したポイントや注意点が役立つはずです。

ポイントを抑えた導入により、ぜひ多くのメリットを享受できるモバイルワーク環境を実現してください。

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