DX化とIT化の違いとは?必要性や推進する方法も合わせて簡単に解説!

記事更新日:2022/08/06

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DXとビジネスパーソン

DX(デジタルトランスフォーメーション)は多くの企業が注目されていますが、同時に「IT化」と混同してしまう方も多いのではないでしょうか。本記事ではDXと混同しやすい「IT化」に注目し、正しい意味の違いや関係性、推進するメリットや方法について解説します。

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DX化とIT化の定義

DX化とIT化、2つの違いを理解するために、まずはそれぞれの定義を確認することが重要です。ここでは、DX化とIT化の定義を1から解説します。

DXの定義

「DX」とは「Digital Transformation(デジタルトランスフォーメーション)」の略語です。「DX」については、デジタルトランスフォーメーションに向けた研究会の〈DXレポート〜ITシステム「2025年の崖」の克服とDXの本格的な展開〜〉の中で、IT専門調査会社であるIDC Japan株式会社が次のように定義しています。

企業が外部エコシステム(顧客、市場)の破壊的な変化に対応しつつ、内部エコシステム(組織、文化、従業員)の変革を牽引しながら、第3のプラットフォーム(クラウド、モビリティ、ビッグデータ/アナリティクス、ソーシャル技術)を利用して、新しい製品やサービス、新しいビジネス・モデルを通して、ネットとリアルの両面での顧客エクスペリエンスの変革を図ることで価値を創出し、競争上の優位性を確立すること

[出典:IDC Japan株式会社 『DXレポート〜ITシステム「2025年の崖」の克服とDXの本格的な展開〜』]

IT化の定義

「IT化」とは、デジタル技術を用いて作業や業務の効率化を目指すことをいいます。「Information Technology(インフォメーションテクノロジー)」の略語で、コンピュータとネットワーク技術の総称を指します。

近年、多くの企業でIT化が推進され、それまでのアナログ気質の業務がITに置き換わりました。IT化は、業務の作業時間短縮や生産性向上を主な目的としており「働き方改革」の一環としても大きな役割を担っています。

DXの必要性とは?なぜ重要なのか?もたらす効果や現状のリスクを解説

DX化とIT化の違いをわかりやすく解説

DX化とIT化には明確な違いがあり、今よりさらに、デジタル化の恩恵を受けつつビジネスを前進させるためには、まずはDXとITの違いを理解することが必須となります。次の表でDXとITの3つの明確な違いを確認しましょう。

DX IT
目的 企業体質や事業の抜本的変革 既存業務の効率化・生産性UP
位置付け 新しい価値を生み出す取り組み DX実現に向けたプロセスの一つ
企業にもたらす変化 質的変化
(新ビジネスモデルの確立・競争優位性の構築)
量的変化
(仕事の負荷・工数が変化)

このようにDXとITには、明確な3つの違いがあります。まずはそれぞれの目的や位置付けをしっかりと理解し、次に企業にもたらす変化をイメージすることで、DXとITの違いをより明確に理解できます。

DX化とはIT化を手段として変革を行う

「DX」とは、スウェーデンのウメオ大学で教授を務めていたエリック・ストルターマン氏が2004年に提唱した「デジタル技術が人々の生活を、あらゆる面でより良い方向に変化させる」という考え方のことをいいます。

DXとITの位置付けは大きく異なり、「DX化」が新しい価値を生み出す取り組みであるのに対し、IT化はDX化実現に向けたプロセスのひとつとされています。

DX化では、IT技術を軸として、組織全体のビジネス変革や業績改善をしていきます。つまり、ビジネスシーンにおけるDX化とは、ITを手段として、ビジネス全体に根本的な変革をもたらすことを意味しています。

IT化の目的は業務効率化・業務改善

「DX化」がビジネスの変革を目的にしているのに対して「IT化」は既存業務の効率化や改善、そして生産性向上を目的としています。

IT技術を用いて事業の体制構築や効率化を図ること自体はどちらも同じですが、DX化が企業全体で行うのに対して、IT化は企業の一部分で行うため、その点が両者で大きく異なります。

DX化を推進する5つのメリット

DX化の実現は、企業に多くのメリットをもたらします。DX化に伴って企業の組織力向上も期待できるので、多くの企業がDX化を推進しています。ここでは、企業がDX化を推進するメリットを5つ解説します。

メリット1 | 生産性向上に伴う利益の増加

DX化の推進によって、企業は生産性向上に伴う利益の増加が見込めます。

DX化を進める過程で、企業にはITツールが導入され、それまでの業務やプロセスなどはデジタル化されます。デジタル化された業務やプロセスなどから問題点を抽出・解消することで、企業全体の生産性が向上し、その結果企業の利益は増加します。

メリット2 | レガシーシステムのリスク回避

DX化の推進によって、企業が持つレガシーシステムのリスク回避ができます。レガシーシステムとは、企業が持つ古いシステムのことを指します。レガシーシステムを長く使い続ける問題点には、システムの複雑化や維持費の高騰、管理者不足などが挙げられるでしょう。

DX化を推進し最新のITツールを導入することで、このようなレガシーシステムが抱えるリスクを回避できます。最近では、ITツールの開発企業がツール管理やメンテナンスを実施することも多く、システムの維持費や管理費などの削減につながっています。

メリット3 | BCPの充実

昨今のたび重なる自然災害によって、各企業は早急なBCP対策を迫られ、DX化は企業がBCPの充実を図る上で重要なファクターとなっています。

「BCP」とは「Business Continuity Plan」の略語です。「事業継続計画」という意味を持ち、災害やテロ、その他不測の事態が発生した、いわゆる危機的状況においても、事業用資産への被害を最小限にくいとめつつ、事業を中断することなく継続するための計画を指します。

DX化の推進により、企業の一刻も早い充実したBCP対策が期待されます。

メリット4 | 市場変化に伴い柔軟な対応が可能になる

DX化の推進により、市場変化に伴う柔軟な対応が可能になります。日々変化する市場動向の分析及び対応は、競争優位性に大きく影響するため、企業活動を継続する上での生命線になります。

一方で、多くの企業は既存のレガシーシステムにすがりついている現状もあり、一刻も早いDX化の推進が求められています。

メリット5 | 新たなビジネスモデルへの発展

DX化の推進に伴い多くの情報が蓄積され、企業はその情報を利用して新たなビジネスモデルを展開できます。たとえば、DX化推進の一つとして挙げられるのが「クラウドシステムの導入」です。

MA(マーケティングオートメーション)や、SFA(セールスフォースオートメーション)といったマーケティングや営業を支援してくれるクラウドシステムを導入することで、社内情報の管理が効率化するだけでなく、正確な顧客の動向分析により新たなビジネスモデルへの発展が期待できます。

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DX化を推進する3つのデメリット

DX化の推進には、デメリットも存在することを忘れてはいけません。ここでは、DX化を推進する3つのデメリットについて解説します。

デメリット1 | コストがかかる

DX化を推進する上でコアになる「レガシーシステムからの脱却」には、膨大なコストがかかります。DX化に精通した「DX人材」の確保やベンダーの活用など、多方面にまとまったコストが必要となるでしょう。

社内でDX化へのメリットや必要性に対する理解が低い企業の場合、DX化にかかるコストは単なる負担にしかならず、システムやツールなどの導入が見送られることもあります。DX化の推進には、DX化にかかるコストの把握と理解が重要となります。

デメリット2 | 組織風土が変わる

DX化の推進は、組織風土が変わることを意味します。組織風土の変化は、すべての従業員が好意的に受け入れるとは限らず、DX化の推進に反発する従業員も出てくるでしょう。

DX化の推進には従業員全員の理解を得ることが必須となるため、企業はそれぞれの従業員としっかりと向き合い、DX化推進の目的を説明する必要があります。

デメリット3 | 変化がすぐ出ない可能性がある

企業によって最善の方法や考え方は異なりますが、DX化を推進しても、求めていた結果や目立った変化がすぐに出ない可能性があります。

DX化の推進には、膨大なコストや時間を費やすため、企業はDX化による「早期の変化」を求める傾向にあります。ここでも、DX化による変化が見られないことに反発する従業員が出てくるかもしれません。

DX化には正解がなく、日々試行錯誤の連続です。過度に「早期の変化」を追い求めて、DX化の方向性に食い違いが生じないよう、DX化を推進する際には、「変化を見極める時間」も考慮しつつ、計画的なかじ取りをする必要があります。

DX化・IT化に必要不可欠な要素

DX化の推進における1stステップとして、まずは企業全体のIT化が必要です。ここでは、DX化・IT化に必要不可欠な4つの要素について解説します。

  1. 書類の電子化
  2. クラウド活用・リモート環境の整備
  3. DX人材の育成
  4. 経営陣のコミットメントと積極的な投資

①書類の電子化

リモートワークの普及の影響もあり主流になりつつある「書類の電子化」は、DX化・IT化に必要不可欠な要素の代表格です。社内外を問わず文書の電子化を進めない限り、企業はレガシーシステムや従来の運用から脱却することは難しいでしょう。

書類の電子化はレガシーシステムからの脱却だけでなく「これまでの企業風土の棚卸しをする」という役割も担っているため、DX化・IT化に必要不可欠な要素です。

②クラウド活用・リモート環境の整備

各企業においては、リモートワークの導入に伴ってクラウドサービスの活用やリモート環境の整備が急速に進められたケースもあるかと思います。実際に、これら2つは、DX化・IT化において書類の電子化と並行して推進すべき重要な要素です。

クラウドサービスの活用・リモート環境の整備は、今後、DX化だけでなく「働き方改革」の一環としても積極的な導入が見込まれます。さらに、DX化を推し進める上で必要なステップの中では、比較的ハードルの高くない要素といえるでしょう。

③DX人材の育成

DX化を推進する上で、先頭に立ってDX化を指揮する「DX人材」の存在は必要不可欠です。

しかし、DX人材には、事業への理解だけでなく、ITの基礎知識からUI やUX、データサイエンス領域の知見など、専門的な知識もある程度は必要になるため、特にIT関連以外の企業によっては社内に適任者がいないことも考えられます。

企業は、定期的なITスキル研修の実施にくわえて、中途採用や副業人材の業務委託契約など、社外にも積極的に目を向けてDX人材の育成に取り組むことが急務になっています。

DX人材に必要なスキルや知識とは?育成方法やマインドセットも解説

④経営陣のコミットメントと積極的な投資

DX化を推進し成功に導くには、経営陣のコミットメントとDX化への積極的な投資は必要不可欠な要素です。経営トップの旗ふりがなければ、現場(各部署)がDX化に臆せずまい進することはできません。

DX化成功には、経営陣によるDX化の先にある価値と変革の明確化、そして積極的な投資を貫く姿勢が必要不可欠です。

DX化よりもIT化をまず進めるべき企業

前述のとおり、DX化とはIT化を手段としてビジネスモデルの変革をすることです。ただし、DX化とIT化のどちらを優先して推進すべきかは企業によって異なります。ここでは、DX化よりもIT化を先行して進めるべき企業について解説します。

①アナログ環境で業務をすることが多い企業

取り扱い文書の電子データ化が進んでおらず、現在もなお紙媒体を介して業務を行うなど、アナログな業務体制の企業は、IT化をまず進めるべきでしょう。

しかし、このような企業の場合、経営陣がDX化を掲げても、デジタル技術に抵抗のある現場の従業員から反発が起きる可能性があります。

そのため、一気にDX化へと舵を切るのではなく、徐々に既存業務のIT化を進める計画を立て、システム導入の際には、必ず現場の意見も取り入れるなどの配慮をしながら検討する必要があります。

②十分な予算の確保が現状難しい企業

DX化を推進する上で最大のデメリットは、その膨大なコストにあります。DX化の推進に十分な予算の確保が現状難しい企業は、既存業務のIT化から少しずつ進めていきましょう。

ただし、少しずつ進める計画であっても、システムにはシステム同士の連携の可否など、いわゆる相性的な要素もあります。そのため、どこまでをIT化するのか、最終目標は必ず明確にした上で進めてください。

そして、導入したシステムがある程度企業に定着したタイミングを慎重に見計らって、DX化にシフトしていくのが理想といえます。

DX化を進めるべき企業とは?

iT化を先行して進めるべき企業もあれば、その逆でDX化を進めるべき企業も存在します。ここでは、DX化を進めるべき企業の特徴について解説します。

①レガシーシステムを使用している

レガシーシステムを使用している企業は、早急にDX化を進めるべきといえるでしょう。レガシーシステムは業務の中でさまざまな課題を生むリスクがあり、長期的にも企業の成長を妨げる大きな要因となり得ます。

このことから、今もなおレガシーシステムが現存する企業は、レガシーシステムからの脱却を図るべくDX化の推進が求められます。

②自社の経営戦略に限界を感じている

自社の経営戦略や既存のビジネスモデルに限界を感じている場合、DX化の推進は極めて有効です。DXの推進によって到達すべき本来の目的とは、デジタル技術による変革であり、新たなビジネスモデルの創出にあります。

DXによる新たなビジネスモデルの事例としては、身近なところだと、医療現場で利用される「電子カルテサービス」や「オンライン診療サービス」、動画や音楽などの「コンテンツ配信サービス」、また匿名で利用可能な「フリマサービス」などが挙げられます。

このようにデジタル技術によって、新たなビジネスモデルが生まれ、結果的に企業の競争優位性が構築されることになるのです。

DX推進はどう始める?進めていく手順や成功させるためのポイント

DX化を推進する方法

ただ闇雲にDX化を進めてしまうと、初期段階でのリスクが多いDX化では、目立った成果は得られないかもしれません。最悪の場合、道半ばでDX化が頓挫してしまうこともあり得ます。

そこでここでは、企業がDX化を正しく推進するための方法について解説します。

①目的の策定を行う

DX化を推進するためには、目的の策定を行うことから始めましょう。目的を策定するときのポイントは、顧客ニーズを念頭に置いた業務のブラッシュアップにあります。

顧客ニーズを無視した業務のブラッシュアップは、企業における正しいDX化にはつながりません。正しくDX化を推進するには、顧客ニーズに寄り添った目的の策定が必須になります。

②レガシーシステムからの脱却

目的の策定が完了したら、次の課題はレガシーシステムからの脱却です。レガシーシステムへの固執は、DX化の推進だけでなく企業のさらなる成長をも妨げる要因となり得ます。

レガシーシステムからの脱却には、多大なコストがかかるとはいえ、機器の選別を行い、現状のシステムを継続利用するのはDX化にとって逆効果です。一時的に大きなコスト負担を決断することが、DX化を正しく推進し、レガシーシステム脱却の第一歩となります。

③進捗の可視化

DX化の進捗を可視化することは、DX化の推進において非常に重要なファクターになります。DX化実現の可否には、経営陣だけでなく従業員の協力が大きく影響します。

つまり、DX化の進捗を社内全体で可視化ができれば、経営陣の考える理想のDX化に向けて、それぞれの従業員が最短ルートに導いてくれます。

なぜ多くの企業はDX推進に失敗するのか?その理由や成功の秘訣とは

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DX化・IT化の成功事例3選

DXの推進にあたり、他社の成功事例からDX化の糸口が見つかることもあります。ここでは、DX化・IT化に成功した企業の事例を3つ紹介します。

1.Netflix

Netflixは、アメリカのコンテンツ制作会社です。同社が配信するサブスクリプション型動画ストリーミングサービス「Netflix」は、総登録者数が2億2000万人超を誇り、今やNetflixを知らない人はいないといっても過言ではないほどの動画配信サービスです。日本でも、600万人を超える多くのユーザーが利用しています。

NetflixはDX化の成功例としても有名ですが、現在の地位に至るまでの道のりは険しく、1997年の創業時ビデオレンタルを営んでいた頃から現在まで、実に4度にわたるDXを実行しています。

  1. Webと郵送を活用し、無店舗でビデオレンタル開始(1998)
  2. サブスクリプションサービス開始(1999年)
  3. ビデオ・オン・デマンド〈VOD〉の配信開始(2007年)
  4. 映画やドラマなど自社作品の制作・配信開始(2013年)

2007年、3回目のDXでVODの配信を機にNetflixの基盤が完成したのち、2013年の4回目のDXによる自社作品の制作・配信により、現在のNetflixが確立されたといえるでしょう。

2.清水建材工業株式会社

清水建材工業株式会社は、建材販売業と総合建設業を兼任している会社です。創業は昭和33年、現在の従業員数は21人と小規模な企業に分類されます。

少数精鋭のこちらの会社では、事務担当者の交代による業務の遅延や、後継者がなかなか確保できずに生産性が著しく低下してしまうなど、「人」に依存していたことで発生する課題を抱えていました。

業務の属人化による問題の他にも、日々仕入れ価格が変動することにより、売上・仕入れ価格推移の把握が困難になったといった問題もあったため、DX化に大きくかじを切ったのです。

DX化により発注・支払・顧客管理を一括で管理できるITシステムを導入、日々情報を集計・分析を繰り返した結果、業務上の問題も解決しました。

3.家庭教師のトライ

家庭教師のトライは、株式会社トライグループ運営の家庭教師派遣会社です。生徒の自宅に家庭教師を派遣して指導するという、これまでのノウハウを生かしDX化を実行。2015年「Try IT」という中学・高校生向けの配信型映像授業サービス事業を開始しました。

  • 1回15分の授業
  • スマホ、タブレットで閲覧可能
  • 気軽に講師への質問が可能

このようなITを存分に活用した事業を展開し、従来の家庭教師の派遣事業から大きな変貌を遂げました。さらに2020年にはさらなるDX化を実行し、AI学習サービス事業を開始しています。

DXとAI・IoT・ICTとの違いについて

「IT」に代表されるDXと類似した用語は、ほかにもいくつか存在します。ここではDXと混同しないために、3つの類似した用語についてDXとの違いを解説します。

DX化とAIの違い

AIとは「Artificial Intelligence(アーティフィシャル・インテリジェンス)」の略称です。大まかには「人間のような知能を持ったコンピューター」、つまり自ら学習する「人工知能」を意味します。

AIは、DX化の実現に向けて活用すべき先端デジタル技術であり、DX化をする上で重要な役割を担います。具体的には、従来のデジタル技術では扱えない膨大なデータを処理し、ビジネスに有効活用することなどが期待できます。

DX化とIoTの違い

IoTとは「Internet of Things(インターネット・オブ・スィングス)」の略称です。「モノのインターネット」のことを指し、話しかけるだけで照明のオン・オフができるスマートホームや遠隔操作ができるエアコンなど、近年大幅に実用化が進んでいるテクノロジーの1つです。また、製造業においては、IoTによって工場の稼働状況を可視化し、生産性を改善した事例もあります。

IoTにより、新たな次世代サービスの提供が期待されるだけでなく、すでにあるサービス品質の向上も期待できるため、IoTもまたDX化をする上で重要な役割を担っています。

DX化とICTの違い

ICTとは「Information and Communication Technology(インフォメーション・アンド・コミュニケーション・テクノロジー)」の略称です。「デジタル化された情報の通信技術」を指し、SNSやスマートスピーカーなどコミュニケーションを主体としたサービスやツールがICTに含まれます。

近年では、特に教育現場でICTが広く活用され、パソコンやタブレットの利用によるデジタル教科書や画像・動画の導入が授業に採用されています。

ICTもIT同様にDX化に内包され、IoTと手を取り合うことでDX化をより推進させます。DX化の実現には、ICTが必要不可欠な技術といえるでしょう。

DX化・IT化は今後推進すべき重要な施策

今回はDX化とIT化の違いをはじめ、DX化の必要性や推進方法について解説しました。DX化は、企業が顧客や市場の破壊的な変化に対応しつつ、ビジネスモデルを変革するための重要な施策です。DX化をすることで、企業の懐古的なシステムから脱却を図れます。

DX化で最大の効果を出すためには、正しくDX化を推進することが鍵になります。DX化を迫られている企業は、第一歩としてまずは「IT化」から進めていきましょう。

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