SaaSサービスの代表例を14種紹介！導入メリットや注意点を徹底解説！

SaaSのサービス一覧

• 営業の会話を自動で録音＆文字起こし
• テレワークでも成果の高い営業を実現
• 売上アップに直結＆新人の教育時間削減

• 定型作業をロボットで自動処理
• Shiftキー1つで簡単作成が可能
• 万全のサポート体制で安心

• 複数プロジェクトや業務を一元管理
• 機能制限なしで4名まで無料で利用可能
• 活用方法の提案から利用定着まで充実のサポート

• 成果に直結する高機能ダッシュボード
• 直感的な操作性で誰でも使える
• 顧客管理の負荷を最小限に

• 日程調整がたった10秒で完結
• 当日までのフォローアップも自動化
• WEB会議ツール連携でさらに効率化

• 業務のバラツキや属人化を解消
• 手軽にノウハウを集積して人材育成に活用
• 必要な情報はすばやく共有＆検索

• 快適な操作性で初めての方にも安心
• ひとつの画面で問い合わせ対応が完結
• 対応状況の可視化で対応漏れ・ミスを防止

• 受注・帳票作成・出荷・請求を一元化
• 発注側は完全無料！受注側の初期費用も0円
• 売上分析など営業の販促強化にも

• 契約締結・管理の工数を大幅削減
• 実用性が高く使いやすい機能が充実
• 膨大な契約書の管理がラクに

• 在庫管理の手間とコストを大幅削減
• 在庫数の精度も改善、機会損失を防止
• PC・スマホから誰でも手軽に操作できる

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SaaSとは？

SaaS（Software as a Service）とは、クラウド上で利用できるソフトウェアのことです。「サース」または「サーズ」と読みます。

従来、ソフトウェアを利用するには、CD-ROMに入ったソフトウェアを購入し、パソコンにソフトウェアをインストールして利用するのが一般的でした。この一連の手間をなくし、インストール不要でサービスを利用できるのがSaaSのメリットです。

SaaSでは、インターネットがつながっている環境であれば、場所や端末の制限を受けずにサービスを利用できます。また、複数名での会議や共同作業がオンライン上で可能となるため、効率的に業務を遂行することが可能です。

在宅ワークやリモートワークの普及にともない、複数のSaaSを活用する企業も増えてきました。

▷SaaSとは？基礎知識やPaaS・IaaSとの違いをわかりやすく解説！

▷【2023年最新】ビジネスに役立つおすすめSaaSサービス12選！

【カテゴリ別】SaaSの代表例14選

ここからは、代表的なSaaSのサービスを、カテゴリ別に紹介していきます。

1.ビジネスチャット

リアルタイム性の高いコミュニケーションツールとして普及しているのが、ビジネスチャットです。ここでは、主なサービスを紹介します。

Chatwork

Chatworkは、Chatwork株式会社が提供するチャットツールです。中小企業向けのビジネスチャットとして高い人気を誇り、導入企業は35万社を超えます。

シンプルな操作方法がユーザーから評価されており、ITツールが苦手な人でもストレスを感じずサービスを利用できるのが魅力です。また、国際的なセキュリティ規格を取得していることから、中小企業だけでなく、大手企業や政府機関においても導入可能なチャットツールといえるでしょう。

2.電子契約サービス

従来、契約は紙の書類でのやり取りが一般的でした。しかし、最近では電子契約サービスの登場にともない、電子契約を導入する企業も増えています。

ここでは、代表的な電子契約サービスをチェックしていきましょう。

クラウドサイン

クラウドサインは、弁護士ドットコム株式会社による電子契約サービスです。日本を代表する電子契約サービスで、130万社を超える企業への導入実績があります。

クラウドサインの強みは、低コストでありながら高いセキュリティと高品質のサービスを有している点です。暗号化通信はもちろんのこと、プランによってはIPアドレス制限といった強力なセキュリティ対策が講じられます。

ほかにも、弁護士ドットコム株式会社が法律監修にあたっている点も、高シェアを誇る理由のひとつです。電子契約の法的証拠力を担保できるサービスとして、大学や地方自治体での導入例も少なくありません。

DocuSign

DocuSignは、DocuSign Inc.が運営する電子契約支援サービスです。世界中で利用されているサービスで、100万社以上の顧客（有償版）と10億人以上のユーザーを獲得しています。

DocuSignの強みは、世界基準の電子契約サービスを提供している点です。180か国以上もの国で利用されているだけでなく、対応言語も44言語と幅広くカバーしています。

サービスを停止することなくメンテナンスやアップグレードが実施されるため、時差のある海外企業を取引相手にした電子契約締結でも安心です。

▷【2023年最新】電子契約サービスおすすめ23選！失敗しない選び方も解説！

3.Web会議ツール

新型コロナウイルスの世界的な流行によって、Web会議ツールの需要は増加傾向にあります。代表的なWeb会議ツールは、以下のとおりです。

Zoom

米国企業であるZoom Inc.が運営しているZoomは、利便性の高いWeb会議ツールとして多くの企業が活用しています。

利便性の高さは、豊富な機能が関係しています。レコーディング機能や文字起こし機能が備わっていることから、会議内容の共有や振り返りも容易です。また、オンラインセミナー向けのサービス「Zoom Webinars」を活用すれば、場所や参加人数を気にすることなく新規顧客へのアプローチが図れます。

Google Meet

Google Meetは、Google LLCが提供するWeb会議ツールです。グループウェアである「Google Workspace」のアプリケーションのひとつとして、他のGoogleサービスと連携しながら利用できるのが最大の特徴です。

Googleドライブと併せて活用すれば、レコーディングした会議やセミナーを主催者のGoogleドライブに保存し、共有リンクを通じて参加者へデータ共有することが可能です。

また、プランによっては最大500名を対象とした会議の開催も可能であるため、大人数でのWeb会議を検討している企業にもおすすめのサービスといえます。

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4.会計ソフト

次に、SaaSの代表的な会計ソフトを紹介します。

マネーフォワード クラウド

マネーフォワード クラウドは、確定申告や経理、人事労務などの煩雑な業務を効率化する会計ソフトです。株式会社マネーフォワードが運営しています。

普段の会計管理はもちろんのこと、マネーフォワード クラウドでは、経営状況・売上・経費などをレポートで可視化することが可能です。特にクラウド会計では、リアルタイムで経営状況を把握できるため、スピーディーな意思決定が取りやすくなります。

個人向けから上場企業向けまで幅広いプランが用意されているため、自社の規模に適したプランを選ぶことが可能です。

freee会計

クラウド会計ソフトのfreee会計は、株式会社freeeが運営する会計サービスです。

簿記や経理の知識がない人でも、日々の支出を入力するだけで会計処理が行えます。そのため、法人だけでなく個人事業主やフリーランスの利用者も多いサービスです。

また、領収書の電子化に対応している点も、freee会計の魅力といえます。スキャナーやスマホ撮影でデータを取り込めば、クラウド上で電子領収書が保存・管理できます。

▷【2023年最新】おすすめの会計ソフト15選徹底比較｜失敗しない選び方とソフトの特徴

5.SFA

ここでは、SFA（営業支援システム）のサービスを2つ紹介していきます。

Salesforce

Salesforceは、株式会社セールスフォース・ジャパンが提供するクラウド型のビジネスアプリケーションです。営業支援（SFA）・顧客管理（CRM）などの機能を中核として、企業の営業活動を強力にサポートします。

部署を横断して顧客情報を一元管理できることから、顧客一人ひとりへ効果的なアプローチが図れます。エクセルや紙で管理していたデータをSalesforceに統合した結果、社内全体の効率化を実現することも可能です。

また、多様な機能により自社のニーズに応じた柔軟なカスタマイズを図れる点が、Salesforceの魅力といえます。

kintone

kintoneは、サイボウズ株式会社が運営する業務改善プラットフォームです。業務支援システムとしてだけではなく、幅広い用途で利用できるのが特徴です。

顧客案件管理から交通費申請、日報やプロジェクト管理、受発注管理など、つい時間を割いてしまいがちな日常業務の効率化を実現してくれるのがkintoneです。

直感的に使いやすい操作性を持つだけでなく、豊富な拡張機能によって活用の幅を広げられる点がkintoneの強みといえます。

▷【2023年最新】おすすめSFA(営業支援システム)12選！比較ポイントも解説

6.グループウェア

複数のアプリケーションがパッケージとなったグループウェアは、あらゆる業界の業務をサポートしてくれるツールです。ここでは、多くの企業で採用されている2つのグループウェアを紹介します。

Google Workspace

Google Workspaceは、Google LLCが提供しているグループウェアツールです。Gmail・Googleカレンダー・Googleドライブ・Googleドキュメント・Googleスプレッドシートといった各アプリケーションをワンストップで利用できます。

Microsoft 365

Microsoft 365は、アメリカ企業であるMicrosoft Corporationが提供するサブスクリプション型のグループウェアサービスです。

Google Workspaceと同様にクラウド上で使用できるサービスで、Word・Excel・PowerPoint・OneDrive・Outlook・TeamsといったMicrosoftのアプリケーションを常に最新の状況で利用できます。

買い切り型と異なりバージョンを管理する手間がないため、安心して業務に集中できる点がMicrosoft 365の魅力です。

▷【2023年最新】グループウェアのおすすめ14選を比較！選び方や機能を紹介

7.社内SNS

社内SNSは、社員のコミュニケーションを増やしたり、業務に必要な情報を共有したりする際に利用されます。ここでは、SaaSの社内SNSをみていきましょう。

Gamba!

Gamba!は、株式会社Gambaが運営する日報アプリです。日報をベースにして社内のコミュニケーションを促進し、風通しのよい組織づくりをサポートします。

クラウド上で日報を確認できることから、社員それぞれの状況が可視化され、スムーズな情報共有が可能です。また、現場の状況がリアルタイムで把握できるため、マネジメントの効率化も期待できます。

Talknote

Talknoteは、Talknote株式会社が運営する社内SNSツールです。社員のコミュニケーションを活性化させ、スムーズな情報共有を可能にします。

社内全体の動きが確認できるノートや、スピーディーなコミュニケーションが図れるメッセージ機能が、社員の生産性を高めてくれます。ほかにも、タスク管理では業務の抜け漏れを防ぐために、一覧表示による可視化やリマインダーといった機能が実装されています。

8.プロジェクト・タスク管理

チームでプロジェクトに取り組む場合、マネージャーはメンバーそれぞれの業務内容や進捗を把握しておく必要があります。その際に有効なのが、プロジェクト・タスク管理サービスです。

ここからは、プロジェクト・タスク管理の効率化を可能にするツールを紹介していきます。

Asana

Asanaは、米国企業であるAsana Inc.が運営する作業管理プラットフォームです。プロジェクトの進捗を視覚的に管理するツールで、リアルタイムにタスクの進捗状況が確認できます。

業務の進捗状況や社員それぞれの活動状況などは、Asanaのチャート作成機能で即座に把握可能です。データをグラフや表にして可視化すれば、現在起きていることの把握や問題の所在も明らかとなるでしょう。

Trello

Trelloは、オーストラリアの企業であるAtlassian Inc.が運営する作業管理プラットフォームです。カードを動かしながらタスクを視覚的に管理できるカンバン方式のツールで、シンプルな操作性が人気を集めています。

「提案中」「契約交渉中」「実施中」「完了」といったような項目を設け、それぞれに該当するタスクを付箋感覚で貼り付ければ、視認性の高いタスク管理表が作成可能です。

事業分野や部門別に最適化されたテンプレートが豊富に用意されているため、初めて作業管理ツールを利用する人でも本格的な管理シートが作れます。

▷【最新版】おすすめタスク管理・ToDo管理ツール20選！機能や料金を徹底比較

9.スケジュール管理

リモートワークも珍しくない昨今の労働環境において、効率的なスケジュール管理をSaaSに求める企業も増えています。

ここでは、クラウド上で利用可能なスケジュール管理ツールを紹介します。

Google カレンダー

無料ながら豊富な機能と利便性を備えたツールとして人気なのが、Google カレンダーです。スケジュール管理・共有といった基本機能に加え、ToDoリストをカレンダー画面に配置することも可能です。

グループウェアのGoogle Workspace上でサービスを利用すれば、Gmail・Googleドライブ・Google Meetといったツールとも連携が図れます。Googleのサービスを業務で使用している企業の場合、Google カレンダーの導入でさらなる業務効率化が期待できるでしょう。

Aipo

スケジュール管理ツールのAipoは、TOWN株式会社が運営するサービスです。ユーザーの必要性に応じて機能を追加できる点が特徴的で、シンプルなスケジュール管理から詳細に渡るプロジェクト管理まで、幅広く対応しています。

セキュリティ水準の高さも、Aipoの強みのひとつです。データの保管では、高度なセキュリティと実績を誇る「Amazon Web Services」を利用しているため、安全性の高い環境下でサービスを使用できます。

設定次第でIPアドレス制限やファイルの送受信を禁止できるため、ユーザー側のカスタマイズでセキュリティ強化を図ることも可能です。

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10.MAツール

MA（Merketing Automation）ツールは、マーケティング活動の可視化・自動化を目的としたツールです。ここでは、主なMAツールを2つ紹介します。

List Finder

2010年に提供がスタートしたList Finderは、使いやすさとサポートが充実しているMAツールです。株式会社Innovation&Co.が運営しています。

見込み顧客情報の管理に長けているサービスで、いつ・どのように顧客へアプローチしたのかを接触履歴として記録に残せます。一度アプローチを試みた見込み顧客へ継続的な営業活動が図れるため、商談機会を増やしたり、顧客情報を蓄積したりすることが可能です。

初期費用10万円+月額費用39,800円から利用できるなど、MAツールのなかでは導入しやすい価格設定も人気を集める理由となっています。

SATORI

SATORIは、1,000社以上への導入実績を誇る人気MAツールです。SATORI株式会社が運用しています。

日本企業が運営していることもあり、MAツールの運用経験のないユーザーでも利用しやすいのが特徴です。日本の商慣習やビジネス環境に合ったマーケティング施策を実施できるため、顧客への効率的なアプローチが図れます。

ツールの使い方や設定方法がわからない場合は、日本人スタッフへ気軽に相談可能です。SATORIの有効活用を図るセミナーも多数開催しているため、「導入したけど使いこなせなかった」といったリスクを最小限に抑えられるでしょう。

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11.ERP

ERP（Enterprise Resources Planning）とは、企業経営の基本となるヒト・モノ・カネの3つの資源を一元管理するツールです。ここでは代表的なERPを2つチェックしていきましょう。

Oracle Fusion Cloud ERP

Oracle Fusion Cloud ERPは、企業活動に関わるすべての情報を一元管理するERPプラットフォームです。米国企業であるOracle Corporationの日本法人「日本オラクル株式会社」が運営しています。

Oracle Fusion Cloud ERPの魅力は、カバー範囲の広さにあります。ERPの中心機能である財務会計に加え、調達・生産・物流といった多岐にわたる業務プロセスを管理・分析可能です。

また、ERP自体にブロックチェーン技術や人工知能を組み込んでいることから、手動プロセスの自動化や高度なリアルタイム分析が行なえます。

Microsoft Dynamics 365

Microsoft Dynamics 365は、米国企業であるMicrosoft Corporationが提供するERPプラットフォームです。

CRM（Customer Relationship Management）とERPを統合したプラットフォームで、顧客との関係強化、従業員のサポート、業務の最適化などが実現できます。

営業・マーケティング・サプライチェーンといった業務プロセスごとや、製造・小売・医療といった業界ごとに最適化されたプランを利用できるため、自社に合ったサービスを取捨選択しながら活用可能です。

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12.名刺管理

日本の商慣習において、名刺交換は欠かせません。しかし、紙の名刺は管理に手間がかかり、情報共有が難しいというデメリットがあります。こうした課題を解決してくれるのが名刺管理ツールです。

ここでは、代表的な名刺管理ツールを2つ紹介します。

Sansan

Sansanは、Sansan株式会社が運営する名刺管理ツールです。紙の名刺を高精度でデータ化し、社内全体へ顧客情報を共有できます。

帝国データバンクの企業データベースを標準搭載しているため、顧客企業の最新状況や人事異動などをSansan上で確認することも可能です。顧客の状況を把握しながらアプローチが図れるため、効果的なマーケティングや営業活動が展開できます。

SmartVisca

SmartViscaは、Salesforceとの連携に長けている名刺管理ツールです。株式会社サンブリッジが運営しています。

名刺の読み取りから登録までを短時間で行えるだけでなく、タグ付けによるグルーピングやセグメント分けも容易です。オンライン名刺交換機能も実装しているため、スムーズなオンライン商談が図れるでしょう。

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13.勤怠管理システム

勤怠管理システムは、出退勤の時間管理をサポートするツールです。従業員の出退勤時刻の正確な把握や、適切な労働時間の管理に使用されます。

ここでは、主な勤怠管理ツールを2つチェックしていきましょう。

ジョブカン勤怠管理

株式会社Donutsが提供するジョブカン勤怠管理は、15万社を超える導入実績を誇る勤怠管理ツールです。

出退勤管理では、ICカード打刻・GPS打刻・LINE打刻といったさまざまな打刻方法をカバーしています。また、社員の勤務状況を自動集計してくれるため、労働状況の把握や分析も容易です。

英語・韓国語・スペイン語といった多言語表示も可能なので、グローバルな職場環境でも安心して利用できます。海外支店を構えている場合や外国人労働者を雇用しているケースにおいて、ジョブカン勤怠管理は大きな効果を発揮することでしょう。

タッチオンタイム

タッチオンタイムは、株式会社デジジャパンが提供する勤怠管理ツールです。同社が独自に開発した「タッチオンタイムレコーダー」を利用すれば、生体認証・ICカード認証などを通じて簡単に打刻できます。

社内で職種ごとに就業ルールが異なる場合でも、タッチオンタイムならグループ別にルール設定が可能です。アルバイトやパート、契約社員といった雇用形態に応じた管理も図れるため、管理業務の工数削減につながります。

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14.人事管理システム

人事管理システムとは、従業員に関連するあらゆる情報を一元管理するシステムです。勤怠管理・採用管理・人事異動といった多岐にわたる人事業務を、クラウド上で管理することで効率化を図ります。

ここでは、代表的な人事管理システムを2つ紹介します。

freee人事労務

freee人事労務は、freee株式会社が提供する人事管理システムです。打刻・給与計算・入社手続き・給与振込といった従業員情報をワンストップで管理できます。

他社サービスとの連携にも対応しており、外部サービスが集計した勤怠データや従業員情報を同期し、freee人事労務ツール上で作業することも可能です。

COMPANY

COMPANYは、株式会社Works Human Intelligenceが提供する人事管理システムです。大手法人に特化した人事管理システムで、日本の大手企業の約3社に1社が採用しています。

業種の異なる複数企業の人事管理もCOMPANYひとつで可能なため、グループ会社を抱える大手企業でも安心してサービスを利用できます。法制度の改正や社内制度の変更が生じた場合においても、標準機能のバージョンアップにより即座に対応。プログラム改修費用などの追加コストは発生しません。

これらのサービス体制により、顧客の抱える悩みを先回りして解決している点が、導入企業から高い評価を得ている理由です。

▷【2023年最新】おすすめ人事管理システム20選！機能や費用を徹底比較

SaaSを導入するメリット

ここまで紹介してきたように、SaaSには多岐にわたるサービスが存在します。有効活用することで業務効率化が図れるものですが、具体的にどのような導入メリットがあるのでしょうか。

ここからは、SaaS導入のメリットを5つ紹介します。

簡単に導入ができる

SaaSのメリットは、申し込みをしてアカウント作成さえ済ませれば、すぐにサービスを利用できる点です。

従来のパッケージ型ソフトウェアの場合だと、インストールや初期設定に多くの時間が必要でした。一方、SaaSはサービス提供会社が用意したシステムをクラウド上で利用する形式であるため、スピーディーな導入が可能です。

コストを抑えることができる

SaaSの多くは、サブスクリプション型の定額制を採用しています。月額数百円〜数千円から利用できるサービスも多いため、初期費用に多額の資金を投じる必要がありません。

自社運用のシステムなどであれば、メンテナンスや最新プログラムへのアップデートといった手間が生じ、それによる人件費が発生します。

その点、SaaSであれば、メンテナンスやバージョン更新はサービス提供会社が適宜実行してくれます。そのため、ユーザーは追加費用をかけずに、常に最新版のソフトウェアをクラウド上で利用することが可能です。

場所を選ばずに作業できる

ソフトウェアをパソコンにインストールして使用する場合は、インストールされたパソコンでしかサービスを利用できません。休日に急な作業が発生すると、会社まで出向いて業務にあたる必要があります。

一方、SaaSはインターネット環境さえあれば、場所に関係なくサービスを利用できます。パソコンだけでなくタブレットやスマートフォンなどの端末でもアクセスできるため、在宅勤務やコワーキングスペースでの作業も可能です。

複数人で同時に利用できる

SaaSはログインすれば、複数の人間で同じデータや書類を閲覧・編集することが可能です。

複数名がリアルタイムで作業にあたれるため、文章の修正や会議でのアイデア出しなどがスピーディーに行えます。誰がいつ・どこを編集したのかも容易に確認できるため、混乱を生むことなく効率的な作業が図れるでしょう。

運用負担を軽減できる

SaaSの管理は、サービス提供会社が行います。ソフトウェアのアップデートやセキュリティパッチの更新などを、利用者は気にすることなくサービスを利用できるのです。

ソフトウェア管理の手間が発生しないことから、自社システムと比べて大幅な運用負担の軽減が期待できます。

▷SaaS・クラウド・ASPの違いとは？正しい定義やPaaS・IaaSとの比較

▷【最新】注目されている日本・海外のSaaS企業一覧｜企業の特徴やサービスの詳細

SaaSを導入する際の注意点

多くのメリットを有するSaaSですが、導入前に押さえておきたい注意点もいくつか存在します。

ここでは、SaaS導入の際の注意点を詳しくチェックしていきましょう。

セキュリティリスク

SaaSでは、インターネット通信を介してサービスを利用します。そのため、サービス導入の際は、セキュリティ対策が万全であるかどうかのチェックが欠かせません。

システムへのサイバー攻撃によって企業の情報漏えいや顧客情報の流出が発生した場合、企業の信頼を大きく損なう可能性があるため、ご注意ください。

多要素認証や二段階認証といったログイン方法が可能であるか、通信の暗号化やマルウェア対策が講じられているかなどを確認したうえで、セキュリティ対策に強いサービス会社を選ぶとよいでしょう。

▷SaaS利用におけるセキュリティの課題と対策法とは？リスクについて解説

カスタマイズ性

SaaSでは、すでに完成されたシステムを利用することになるため、カスタマイズ性に乏しい側面があります。そのため、導入の際には自社の求める機能が実装されているかチェックすることが大切です。

サービスの継続性

SaaSは、買い切りのサービスではありません。サービス提供側が用意したクラウド上のシステムを、多くの場合「従量課金制」などの料金体系で毎月継続して利用料を支払い使用するサービスとなっています。そのため、突然サービスの提供が終了し、利用できなくなるリスクもゼロではありません。

SaaSを選ぶ場合は、料金プランや機能の充実度だけを見るのではなく、提供会社の将来性も併せてチェックするよう心がけましょう。

▷SaaS導入の際の選び方やポイントは？注意すべき点も解説！

SaaSの代表例を参考に導入を検討しよう

クラウド上でスケジュール管理や顧客管理ができるツールとして、近年ではSaaSを導入する企業が増えています。

SaaSと一口にいっても、種類はさまざまです。企業によっては、複数のサービスを組み合わせて、業務効率化や生産性の向上を図るケースも多いでしょう。

また、場所を選ばすサービスを利用できることや、低コストでのサービス導入が可能なことから、SaaSの需要は今後ますます伸びていくものと考えられます。

SaaSの導入を検討される際は、本記事で紹介したサービスを参考に、自社に合ったSaaSを探してみましょう。

▷SaaS利用におけるセキュリティの課題と対策法とは？リスクについて解説

▷SaaSビジネスに不可欠なインサイドセールスとは？必要性や特徴を解説

▷SaaSビジネスの鍵となるカスタマーサクセスとは？重要性について解説

▷SaaSビジネスにおける重要指標となる主要KPIとは？計算式も解説

▷ユニットエコノミクスとは？SaaS事業に欠かせない重要指標KPIを解説

▷SaaSのAPI連携は有効活用すべき？連携するメリットや事例を解説