通年採用とは?メリットやデメリット・一括採用との違い、導入の流れ

最終更新日時:2024/03/26

採用管理システム

通年採用とは

採用難が深刻化する現代、一括採用の見直しと共に注目されている「通年採用」。通年採用は従来の一斉にスタートする採用活動とは異なり、年間を通して行われるのが特徴です。本記事では、通年採用のメリット・デメリット、上手に取り入れるコツや導入の流れを解説します。

この記事の要約

・通年採用とは、新卒・中途を問わずに企業が年間を通じて従業員を採用する手法のこと
・以前までは一括採用が主流だったものの、採用ニーズや働く価値観が変化してきており、通年採用を導入する企業が増えている

通年採用とは?

「通年採用」とは、企業が自社の人材ニーズに応じて、年間を通じて随時、新しい従業員を採用する手法です。

通年採用は、新卒・中途を問わず行われるため、学生であれば学業の都合に縛られずに、自身のタイミングでの応募が可能となります。

これまで新卒採用に関しては、一定期間だけ採用窓口を設ける「一括採用」が主流でした。しかし、帰国子女や留学をする学生が増える中で、より多様な人材を採用できる手法が求められてきたことから、通年採用を導入する企業が徐々に増えています。

なお、就職協定によって採用活動解禁時期や手法などに制限を設けてきた経団連(日本経済団体連合)も2018年に方針を変更し、通年採用の導入を提案しています。

[出典: 一般社団法人 日本経済団体連合会「今後の採用と大学教育に関する提案]

通年採用の目的・注目されている背景

通年採用が注目される背景には、働き方の多様化や慢性的な採用難という時代の変化があります。

企業側は、高度な専門性を求めるビジネス環境の変化を受け、より柔軟により適切に求職者にアプローチできる採用戦略を求めていました。また、求職者側も転職や留学、学び直しの一般化など、さまざまな理由からよりライフスタイルにあった仕事探しができる環境を欲していました。

通年採用は、そんな双方のニーズが合致した結果、必然的に広がりつつある採用制度と言えます。

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通年採用と一括採用における時期や採用活動の違いとは?

通年採用と一括採用の違いは、大きく分けて「活動時期」と「採用の流れ」の2つです。

順番に説明していきます。

通年採用と一括採用の活動時期の違い

通年採用は、時期を問わず常に行われる採用活動です。

年齢、学位(取得見込みも含む)、経験などの応募条件さえ満たせば、求職者はいつでも応募することができます。そして、採用活動の開始や締め切りも原則として存在しないため、新卒者と既卒者が同じ枠組みの中で審査されることも珍しくありません。

一方で、日本における伝統的な一括採用は、主に新卒者を対象に年に1度、特定の時期に集中して行われます。毎年3月に広報活動、6月に採用活動がそれぞれ解禁となり、全ての企業が足並みをそろえて採用活動を開始する、といった独自のルールがあります。

これらのルールは経団連によって定められた経緯があり、「学生の本分である学業が就職活動によって疎かにならないための配慮」として、長年にわたり運用されてきました。

採用活動の内容や採用の流れの違い

通年採用では、求人への応募者が出るたびに選考や面接が行われるため、採用プロセスが応募者ごとに調整されるのが基本です。

一方で、一括採用では履歴書の提出、筆記試験、面接などの全プロセスが、多くの応募者で同時に執り行われます。柔軟性があるもののコストがかかるのが通年採用、その逆が一括採用と言えるでしょう。

通年採用一括採用
採用時期通年定められた期間のみ
採用プロセス求職者によって異なる一括で進められるため効率的
コスト採用状況によって異なるが常時発生する
  • 一定期間に集中
  • コスト全体の見通しが立てやすい
内定辞退への対処補充が容易予定人数を採用できない
リスクを常に抱える
海外大生や留学生の採用対応しやすい対応しづらい

通年採用の導入状況

リクルートが発表した「就職白書2022」によると、通年採用を取り入れている企業の割合は2022年時点で25.5%(前年比1.3%増)となっています。

この数字は通年採用を「取り入れている」企業の割合であって、「通年採用だけを行っている企業」の割合ではありませんが、「第二新卒」という概念が一般化しているように、企業と求職者がマッチングできる場をより増やそうとする動きは、今後も高まる可能性が高いと考えられています。

[参照:株式会社リクルート「就職白書2022」]

通年採用のメリット

通年採用には企業側と応募者側それぞれにメリットがあります。どの様なメリットがあるのか、詳しく紹介していきます。

企業側のメリット

通年採用をする企業のメリットは、大きく下記の3つです。

  • 一括採用では出会えない人材を採用できる
  • 人材の見極めを慎重に行える
  • 人材の補填ができる

一括採用では出会えない人材を採用できる

通年採用は、一括採用では出会えない経歴を持つ人材を採用できるチャンスがあります。

学生であれば、海外留学を経験した学生や、日本に留学中の外国人学生などがそれにあたります。

日本の大学生とは異なるスケジュールで学業に励んでいるため、従来の一括採用ではエントリーし難いという構造的な欠点がありましたが、通年採用であれば問題になりません。

また、既卒者であっても、異業種を経験した人材を採用して組織に多様性を加えたり、当初は想定もしていなかったスキルを持つ応募者を機転で採用したりと、奥行きのある採用活動が可能になるでしょう。

人材の見極めを慎重に行える

通年採用には採用プロセスの時間や手法に制限がないため、より入念に応募者を見極めることができます。

一括採用では実現しきれないようなユニークな試験を設定したり、面接の回数を増やすことで従来は測りきれなかった魅力をあぶりだすことが可能です。あるいは、逆に採用プロセスを限界まで簡素化し、今すぐに採用したい応募者が現れれば、直ちに内定を出すことも自由です。

企業は納得できるまで応募者を見極めることができるため、ミスマッチのリスクを限りなく軽減することができます。

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人材の補填ができる

通年採用では、いつでも必要な人員を補填することができます。

新卒内定者に辞退が続出した場合はもちろん、従業員の退職による急な欠員や、新しいプロジェクトの立ち上げによる人手不足などの事案に対して、柔軟に対処することができます。

ビジネスチャンスの損失を最小限に抑えられれば、その分のエネルギーを企業の成長に充てることができるでしょう。

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学生側のメリット

通年採用の応募者側のメリットは、大きく下記の3つです。

  • 就職活動のスケジュールに余裕ができる
  • 事前準備を入念にできる
  • 多くの企業へ応募できる

それぞれ説明していきます。

就職活動のスケジュールに余裕ができる

通年採用では、新卒候補の学生がゆとりをもって就職活動に取り組むことができます。

従来の一括採用にあったような説明会や面接日の過密日程がなくなる上、「短期間で結果を出さなければ後がない」というプレッシャーからも解放されるためです。スケジュールに余裕ができれば、より時間をかけて自身のPRや企業の見定めに集中できるようにもなります。

また、既卒者にとっても、常に採用の門戸が開いていることで、希望する職種に就くチャンスを考慮しながらキャリアを積むことができるようになる、といった利点があります。

事前準備を入念にできる

従来の一括採用では、期間が限られているがゆえに時間に追われ、応募の質が犠牲になってしまう側面がありました。しかし、通年採用ならば、応募者はエントリーシートの作成や面接の訓練に、じっくり取り組むことができます。

結果として、企業への理解度や自己PRの精度が高まれば、応募者にとっても企業にとっても、実りある採用プロセスを実現できる可能性が高まるでしょう。

多くの企業へ応募できる

通年採用を実施している企業の増加により、応募者は一年を通じてより多くの企業に応募する機会を得られます。

一括採用では説明会や面接日が重なり、そのうちの一つしか選べない状況が多々発生していましたが、通年採用ではそのリスクが大きく減少します。応募者は安心してより多くの企業に応募し、最適な職場を見極めることができるようになるでしょう。

通年採用のデメリット

様々なメリットのある通年採用ですが、企業側・応募者側それぞれにデメリットがあるのも事実です。

企業側のデメリット

通年採用をする企業側のデメリットは、大きく下記の4つです。

  • 採用担当者の負担が増える
  • 採用コストが高くなる
  • 志望度の低い応募者からの応募も含まれる
  • 人材の見極めが難しい

採用担当者の負担が増える

通年採用では、面接や書類選考などの採用プロセスが年間を通じて継続するため、採用担当者の業務負担が大きくなります。

絶えず新たな応募者を評価し続ける必要があるため、採用担当者は時間管理やリソース配分に課題が生じやすくなるリスクがあるでしょう。

採用コストが高くなる

通年採用は、採用活動が年中無休で行われるため、広告費や研修費などの人事部門の運営コストが増加することがあります。また、各応募者に対する評価や面接のプロセスが継続するため、採用活動そのものに関連するコストがかさみがちです。

通年採用は、柔軟に応募者を見極められる反面、一括採用に比べて高い採用コストを要する可能性があります。

志望度の低い学生からの応募も含まれる

年間を通じて採用活動を行う通年採用では、数多くの応募者の目に止まるため、「滑り止め」としてのエントリーの増加も懸念されます。

応募者の総数が増えれば、それだけ選考の手間が増えるうえ、優秀な応募者が埋もれてしまうリスクも発生しやすくなります。これは多くの応募者を見極められるという通年採用のメリットを、逆の視点から評価したデメリットと言えるでしょう。

人材の見極めが難しい

通年採用では、多様な背景を持つ応募者を評価するため、企業は一貫した評価基準を維持しながら、それぞれの真の能力や適合性を判断しなければなりません。

特に、異なる時期に応募した人々を公平に評価することは、採用プロセスを複雑にし、人材の見極めをより困難にします。言い換えれば、人事担当者の恣意性をより誘発しやすい採用制度と言えるため、企業はそうした評価のムラを織り込んだ採用計画を練る必要があります。

学生側のデメリット

通年採用を受ける学生側のデメリットは、以下の2つです。

  • 一括採用よりも選考基準が高くなる
  • 自主的に就職活動に取り組む必要がある

一括採用よりも選考基準が高くなる

通年採用では、企業が時間をかけて人材を選べるため、選考基準が一括採用時より厳しくなる傾向があります。

既卒者・海外の学生なども応募対象に含まれるためライバルが増える上、企業も即戦力の獲得を目的とするケースが増えます。相対評価ではなく、絶対評価として、個人の素養や能力が判断される可能性が高まる点は、一括採用とは違った形で、新卒者にとってのプレッシャーとなるでしょう。

自主的に就職活動に取り組む必要がある

通年採用では、応募者は主体性をもって就職活動を進める必要があります。

一括採用では、多数の他の応募者がいるため、行動をともにすることで必要な情報が自然と集まったかもしれませんが、通年採用ではこの方法が通用しません。

つまり、自分自身で計画を立て、情報を集め、自己分析を行うなどの主体的な行動力が、一括採用よりも強く求められることになります。この過程は自己管理能力を高める、あるいは企業側にPRする良い機会ですが、大きな負担だと感じてしまう応募者も存在するようです。

通年採用の導入の流れ

通年採用を導入する際の流れについて、基本的なポイントを紹介していきます。

採用計画を立てる

通年採用を始めるには、まず企業の人材ニーズを分析し、年間を通じて必要な職種や人数を明確にしましょう。この計画には、採用の目標設定、予算の配分、使用するツール、求める人材のスキルセットの定義などが含まれます。

また、採用活動のタイムラインも設定し、どの時期にどのような職種を募集するかを計画的に決めておくと、スムーズかつ効率的に通年採用を実施する基盤が整います。

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求める人材を決める

最終的に採用したい人材像をなるべく具体的に定めておきましょう。

配属先のマネージャーや経営陣から、必要な人材のイメージをよく聞き取った上で、設定した人物像については採用関係者全員で深く共有するのが重要です。

求める人材のイメージや要件は、採用活動の最も重要なビジョン、といっても過言ではありません。自社や業界内で活躍している誰かをモデルに、仮想の人材像を作り上げるといった方法でもよいでしょう。

採用チームをつくる

通年採用を成功させるためには、経験豊富な採用チームの構築が必須です。

採用チームは、採用計画の立案、候補者の選考、面接の実施、採用後のフォローアップまで、採用プロセス全体を管理するために組織されます。そして、チームメンバーは求める人材の理解、採用活動の効率化、そして採用プロセスの透明性を高める役割を担います。

このチームには、人事部門のスタッフはもちろん、必要に応じて各部門から選ばれたメンバーも含めることで、多角的な視点を持ったチームを目指すとよいでしょう。

採用方法を決める

採用チームが形成されたら、どのようにして優秀な人材からの応募を獲得するのか、採用方法を決定します。

オンライン求人広告、大学との連携、人材紹介会社の利用、インターンシッププログラム、社内紹介制度など、さまざまな手法が考えられます。企業の文化、求める人材像、予算に最も合った方法を選択しましょう。

育成体制を構築する

採用した人材の育成体制についても、あらかじめ準備しておきましょう。

新たに採用した従業員がスムーズに企業に溶け込むためには、充実した育成体制が必要です。オンボーディングプログラム、メンターシップ制度、継続的な研修やスキルアップの機会などを、必要に応じて準備します。

一括採用とは異なり、ある程度まとまった集団での研修の実施はできない、といった状況が起こりうるのが通年採用です。採用の予定ペースと調整しつつ、いつでも育成を開始できる制度を構築しておきましょう。

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通年採用を成功させるためのポイント

通年採用を成功させるためのポイントを5つ紹介していきます。

採用活動の評価指標を明確に設定する

効果的な通年採用を実現するために、採用活動の成功を測るための具体的な評価指標(KPI)を設定しましょう。

一括採用とは異なり、応募者の母集団を明確に区切ることが難しいため、具体的なKPIがなければ、施策と成果の関係性が不明瞭になってしまうリスクがあります。

書類選考を通過した母数における「面接実施率」や「内定承諾率」などをチェックしておけば、時間をかけた選考がうまくいったかを客観的に評価するのに役立つでしょう。

KPIが達成されない場合には、求める人材の要件や募集条件の見直しが必要かもしれません。そうした課題に気づくためには、具体的なKPIの設定が必要不可欠です。

競合企業を分析する

自社にとって魅力的な応募者は、競合企業にとっても魅力的であることが多いものです。

応募者側も競合企業と比較しながらの求職活動である可能性が高いため、「自社が応募者からどのように見えているか?」を客観的に理解することは極めて重要です。

もし、自社の理念だけで主観的な採用計画を立ててしまうと、ユニークな採用基準と好感される場合もあれば、利己的な採用基準だと敬遠されてしまうリスクも発生します。競合企業の採用戦略を分析することで、このようなミスマッチを事前に防ぐことができます。

分析結果によっては、自社の採用体制全体を見直すことになる可能性もあるため、早い段階で競合の分析は済ませておきましょう。

求職者への理解を深める

一括採用とは違って、応募者のバックグラウンドやスキルに差が存在するのが通年採用です。

例えば、応募者が「マネジメントスキルを発揮したい」と思っているのか、「マネージャーではなくプレイヤーとしてスキルを伸ばしたい」と思っているのでは、本人が求めるビジョンは180度異なります。

即戦力の応募者であるほど、転職先に求める要求も高くなりがちです。じっくりと時間をかけてそれらをすり合わせることが、通年採用のメリットを最大化するためポイントと言えるでしょう。

採用活動エリア・採用手法を拡大する

通年採用の効果を最大限に高めるため、採用手法や採用活動の幅を大きく広げましょう。

オンラインプラットフォーム、キャリアフェア、大学とのパートナーシップなどを活用することで、一括採用では出会えなかった多様な人材を呼び寄せることができます。また、近年普及したWEB会議ツールを使えば、地理的な制約を超えて海外に住む応募者などにもアプローチできます。

また、リファラル採用(従業員による紹介での採用)、インターンシップなどの導入も、通年採用を強化するために有効な手立てです。さらには、採用専用のWEBサイトを構築したり、SNSを駆使して通年採用を行っていることを広くアピールすることで、より多くの応募者が獲得できます。

採用活動を効率化するツールを利用する

通年採用の最大のデメリットは、人的リソースを含めたコストの高さにあるため、採用業務の効率化が欠かせません。

「じっくりと多くの応募者をチェックできる反面、その負担が甚大である」という特性がある以上、ツールを駆使して負担を低減することは圧倒的な効果を生みます。

応募者の管理、履歴書の整理、面接のスケジューリング、候補者とのコミュニケーションなど、採用プロセスの各段階を自動化し、可能な限りコストを削減しましょう。

また、データ駆動型のツールに求める人材の条件をインプットすれば、適切な候補者を迅速にリストアップすることも可能です。採用効率化ツールの使用は、企業の負担を軽減し、採用の成功を強力にサポートしてくれるでしょう。

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通年採用を導入している企業事例

通年採用は様々な企業で導入されています。ここでは、3社の事例を紹介していきます。

ソフトバンク株式会社

ソフトバンク株式会社は2015年より「ユニバーサル採用」という名の通年採用を実施しています。

ソフトバンクが提唱する「ユニバーサル採用」では、日本の従来の新卒一括採用とは異なり、挑戦する意欲ある方には広く門戸を開き、自由な時期に自己の意思で活動を行えるようにします。

[引用: ソフトバンク株式会社「ユニバーサル採用]

通年採用のメリットと、それを歓迎する企業側の姿勢を、端的に表したメッセージと言えるでしょう。

株式会社ファーストリテイリング

「ユニクロ」を運営する株式会社ファーストリテイリングも、通年採用を採り入れている企業です。

同社には「FRパスポート」という通年採用を拡張した制度があり、選考フローの一定ラインを通過した応募者には、発行から3年以内ならいつでも最終面接を受けられる仕組みです。 通年採用の特徴を生かしつつ、自社流のアレンジを施した好事例と言えるでしょう。

[出典:株式会社ファーストリテイリング「通年採用・FRパスポートについて]

ヤフー株式会社

ヤフー株式会社もまた、通年採用を取り入れている企業の一例です。

同社では、海外留学生や博士号取得者など就職活動の時期が多様化していることから、新卒一括採用の廃止を決定。新卒、既卒、第二新卒など経歴にかかわらず、応募時30歳以下かつ入社時18歳以上を対象としたポテンシャル採用を行っています。

ポテンシャル採用では、入社時18歳以上の条件をクリアしていれば、高校に在学中であっても進路指導の教員の方を通じてならエントリー可能だとしています。変化の速いIT業界だからこそ、どこまでのフレキシブルに必要な人材を発掘していく姿勢が伺える事例です。

[出典: ヤフー株式会社「ポテンシャル採用]

通年採用を導入し「求める人材」を獲得しよう

通年採用は、年間を通して人材を採用する採用制度です。通年採用を取り入れることで、企業は常に新しい才能を見つけ出し、組織を目指す方向に変革することができるようになります。

慣れ親しんだ一括採用とは大きく異なる手法ですが、企業や人材の可能性を大きく拡張する手段として、今後も普及が進むだろうと考えられています。メリット・デメリットをよく理解して、上手に導入してみてください。

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